①主に国内の資産に投資するファンド
日本の株式や債券など、投資対象資産の当日の終値が、基準価額に反映されます。
②主に国内外の資産に投資するファンド
以下の市場価格が基準価額に反映されます。
③ファンド・オブ・ファンズなどの仕組みで外国籍ファンドに投資するファンド
投資対象資産である外国籍ファンドの基準価額が、ファンドの基準価額に反映されます。
なお、外国籍ファンドの基準価額は、上記の①②とは異なるタイミングの株式や債券の価格や為替レートが用いられます。
▼ルクセンブルグ籍のファンド
ルクセンブルグ時間の16時（日本の23時（冬時間は24時）、ニューヨークの10時）の組入証券と為替レートが、ファンドの基準価額に反映されます。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の投資対象とする投資信託証券（グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド（ルクセンブルグ籍））の基準価額は、原則としてファンドの購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを反映して計算されます。これを基に、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)の基準価額が申込受付日の翌営業日の夕方頃に算出され、ホームページなどに掲載されます。
ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)の投資対象とする投資信託証券（PGSF – 新興国ハイインカム株式ファンド（ルクセンブルグ籍））の基準価額は、 原則としてファンドの購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを反映して計算されます。これを基に、ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）の基準価額が申込受付日の翌営業日の夕方頃に算出され、ホームページなどに掲載されます。
市場の休場日には、株式や債券などの市場価格が変動しないため、ファンドの基準価額は、計算時点で取得できる価格を使用して算出されます。
例えば、海外の株式や債券などは、通常、前日の終値を参照して基準価額が算出されますが、前日が休場日の場合は、前々日の終値が使用されます。
海外の株式や債券に投資するファンドの基準価額は、現地通貨建ての価格変動に加え、為替変動の影響を受けます。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの投資資産の通貨別構成比は、毎月上旬に発行している月報でご確認ください。
基準価額は、ファンドが投資する資産の種類（株式や債券、国内資産か海外資産か）などの影響を受けて変動します。どのような要因が基準価額を変動させるのかは、投資信託説明書（交付目論見書）の「基準価額の変動要因」でご確認いただけます。
また、月報では、基準価額の変動要因に関するデータや解説などが公表されている場合もあります。
同様の運用方針の下で運用されているファンドであっても、分配金の有無や大小などにより、基準価額の値動きは異なります。
分配金はファンドの純資産からお支払いするものなので、分配金をお支払いしたファンドはその分だけ基準価額は低下することになります。一方、分配金をお支払いしない場合は、分配金相当額が継続して運用されるため、その分だけ値動きに違いが現れてきます。
また、分配金を再投資した場合には、分配金を受け取らなかった場合と似た値動きがしますが、分配金にかかる税金の分だけ異なった動きとなります。
ファンドの購入や換金といった資金の流出入がない場合には、基準価額の動きに連動するように純資産総額も変動します。一方、基準価額が動かなくても、新たに資金が入ってくれば純資産総額は増加し、資金が出ていけば純資産総額は減少します。
そのため、基準価額が上昇（下落）しても、より多くの資金が出て（入って）いけば、純資産は減少（増加）します。
分配金は、各ファンドの交付目論見書に記載されている分配方針に基づき決算日にピクテ・ジャパンが決定しています。分配方針や運用状況はファンド毎に異なり、市況動向等も加味して決定しており、今後のお支払い額等をあらかじめお約束しているものではありません。
分配金は、各ファンドの決算日以降、お取引先の金融機関が定める期日に支払われます。各金融機関の支払期日については、ファンドを保有されている金融機関までお問い合わせください。
決算日当日までファンドを保有していた場合、分配金を受け取ることができます。
各ファンドの換金価額に使用する基準価額は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
決算日の前営業日までにファンドを保有していた場合、分配金を受け取ることができます。
各ファンドの購入価額に使用する基準価額は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの魅力やポイントについては、まず、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。また、運用状況等については、毎月上旬に発行している月報のほか、不定期に発行しているファンドレポートやマーケット情報等でご確認ください。
ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）等は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの運用状況は、毎月上旬に発行している月報のほか、不定期に発行されるファンドレポートやマーケット情報等でご確認ください。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの組入上位10銘柄については、毎月上旬に発行している月報をご確認ください。また、組入全銘柄については、運用報告書（全体版）でご確認ください。
ファンドの月報および運用報告書（全体版）は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。
純資産総額は、ファンドが保有している資産から負債を差し引いた時価評価額のことです。
ピクテ・ジャパンのホームページでは、各ファンドの純資産総額をご確認いただけます。
ファンドの購入時手数料は、各ファンドの取扱金融機関が独自に設定しています。ファンドの設定・運用を行っているピクテ・ジャパンでは、すべての取扱金融機関における上限の購入時手数料を交付目論見書等に記載していますが、取扱金融機関における個別の料率については、ファンドの購入を検討されている金融機関までお問い合わせください。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの購入時手数料の上限や信託報酬等については、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。
ファンドには、その運用や管理にかかるコストとして「運用管理費用（信託報酬）」がかかります。
ただし、他のファンド（投資対象とする投資信託証券）に投資を行うファンドの場合には、そのファンド自体のコストに加えて、他のファンドの運用・管理にかかるコストも間接的に負担することになります。
投資信託説明書（交付目論見書）等では、そのファンド自体のコストに他のファンドの運用・管理に掛かるコストも含めたものとして「実質的な負担」を記載しています。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
年1.1275％（税抜1.025％）
投資対象とする投資信託証券
純資産総額の最大年率2.7％（上場投資信託証券を除く） 別途成功報酬がかかるものがあります。
※低リスクの運用を行うクアトロの商品特性を考慮した上で、目論見書に記載されている指定投資信託証券のうち、最も報酬率が高いもののみを組入れた場合のものです。
実質的な負担
概算で最大年率2.0％（税込）程度注に指定投資信託証券の成功報酬（適用されない場合もあります）が加算された額となります。
2021年2月時点の「実質的な負担」の試算値は1.69％（税込）程度です。
注 ファンドは市場環境により積極的に組入比率の見直しを行いますので、実際の投資信託証券の組入状況により変動します。
その他の費用・手数料
毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.055％（税抜0.05％）相当を上限とした額）等
※上記は2021年5月15日現在のものです。費用や詳細については、最新の投資信託説明書（交付目論見書）等を必ずご確認ください。（ファンドの概要、交付目論見書等はこちら ）
複数のファンドに投資する場合、運用状況によって「実質的な負担」は変動するため、目安となる最大値として示されている概算値と実際にかかるコストの間に大きな差が生まれることになります。そのため、ある時点の資産配分比率に基づいて計算することで、実際にはどの程度のコストがかかっているのかをイメージしてもらいやすくするために示したものが「実質的な負担」の試算値となります。
1 運用手法
クアトロは、幅広い投資対象へ分散投資を行いその配分比率や投資戦略の入れ替え等を行うマルチアセット・アロケーション・ファンドであり、本格的分散ポートフォリオの構築を目的にきめ細かな調整を行っています。
2 投資対象
クアトロは、ポートフォリオ効果の向上（リスクの分散、収益源泉の分散）を目指して、高い運用力が期待できるアクティブ・ファンドにも投資を行っています。コストを優先してファンドを選ぶといったことは行いません。
3 提供方法
様々なアセットクラスに投資し、オルタナティブなど最新の投資手法も活用するクアトロは、店舗を有する金融機関を中心に提供が行われており、取扱販売会社の担当者を介した商品説明や情報提供を受けることを前提とした設計となっています。インターネット等を利用して投資家自らが情報収集や手続きすることを前提としたファンドであれば人手を介さない分だけコストを低下させる余地が生まれます。しかし、投資家のポートフォリオなどを踏まえて担当者が運用相談・アフターフォローなどを行う場合は、それだけ多くの手間がかかります。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの取扱金融機関は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。
ファンドが投資している株式市場や債券市場などの休場日が、各ファンドの申込不可日となります。市場の休場日には株式や債券などの売買ができないため、ファンドの購入や換金の受付も行っていません。
各ファンドの申込不可日は、各ファンドの詳細情報ページでご確認いただけます。
運用状況や今後の運用方針などについてまとめた運用報告書は、発行基準日となる決算日の概ね1～2ヵ月後に発行されます。
運用報告書の発行頻度は、ファンドの決算頻度に応じて定められています。
ルクセンブルグなどの外国籍ファンドを使わなくても、多くの海外の株式や債券などに投資を行うことは可能になっています。
一方で、外国籍ファンドにおいては、国内籍ファンドとは異なる税制（課税が軽減されるタックス・ヘイブンの存在）やファンド運用上の柔軟性を有する場合があります。
ピクテ・グループでは、欧州に運用拠点があり外国籍で運用を行っているファンドを多く有しています。そのため、日本の投資家に提供する上で利点がある場合には、ファンド・オブ・ファンズの形式で外国籍ファンドを活用したファンドを提供しています。
為替ヘッジをすることにより、円高や円安といった為替変動の影響を抑えながら、海外の株式や債券に投資をすることができます。
為替ヘッジでは、将来交換する為替レートをあらかじめ予約する取引（為替先物予約）が行われます。この取引をすると予約するための費用（為替ヘッジ・コスト）がかかる場合があります。
▼日本円と外国通貨の為替ヘッジの例
外国通貨の短期金利が日本円の短期金利より高い場合、為替ヘッジにかかる費用（為替ヘッジ・コスト）がかかります。
日本円の短期金利が外国通貨の短期金利より高い場合、その差が収益（為替ヘッジ・プレミアム）となります。
為替ヘッジを行った場合、為替変動による基準価額の変動を抑えることができる代わりに、為替ヘッジ・コストを負担する場合があります。為替ヘッジを行わない場合は、基準価額は為替変動による影響を受けるため、円安時には基準価額にプラスとなる一方、円高時には基準価額にマイナスとなります。
そのため、為替変動の影響を抑えたい人や今後円高になると予想する場合には為替ヘッジありを、為替ヘッジ・コストの負担が気になる人や今後円安になると予想する場合には為替ヘッジなしが、選択肢になってくると考えられます。
ロング・ショート戦略では、ロング（買い）と、ショート（売り）を組み合わせることにより、その資産の実質的な組入比率を少なくすることができます。実質的な組入比率を減らすことで、市場全体の変動の影響を軽減しつつも、銘柄選別が上手くいけば、投資収益を獲得することができます。また、相場の上昇・下落の両方の局面でも利益を狙うことができます。
例えば、株式のロング・ショート戦略では、有望な銘柄をロング（買い）、期待できない銘柄をショート（売り）します。株式市場全体が上昇局面にある場合、ロング（買い）した銘柄がショート（売り）した銘柄よりも上昇することで、ロング（買い）の利益がショート（売り）の損失を上回れば投資収益が獲得できます。逆に、株式市場全体が下落局面にある場合、ショート（売り）した銘柄がロング（買い）した銘柄よりも下落することで、ショート（売り）の利益がロング（買い）の損失を上回れば、投資収益が獲得できます。
オルタナティブ(alternative)は、直訳すると「代わりの」「代替の」という意味です。
例えば、リートや金、ディストレス債権等への投資のほか、ロング・ショート戦略やグローバル・マクロ戦略等があります。
一般的に株式や債券等との相関が低く、分散投資効果で全体のリスク・リターンの向上を図るために用いられます。
