それは、暮らしのキホンだから。
 

愛称:グロイン・マイルド/グロイン・マイルド1年
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型/1年決算型)円コース
追加型投信/内外/株式

愛称:グロイン・マイルド/グロイン・マイルド1年
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型/1年決算型)円コース
追加型投信/内外/株式

ファンドの特色

  1. 主に世界の高配当利回りの公益株に投資します
    • 日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。
      公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。
    • これらの公益株の中から、配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。
  2. 特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します
  3. 原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
  4. [毎月分配型]毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
    [1年決算型]年1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
    • 分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。
  • 投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
  • 株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
  • 実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

安定性が魅力の公益企業

投資対象は世界の公益企業

投資対象は、電気やガス、水道などの暮らしを支えるサービスを提供する世界の公益企業です。
海外の公益企業を中心に複数のサービスを提供する総合公益企業も投資対象とします。

公共サービス 公共サービス

日常生活に不可欠だから

電気やガスなどは、日々の生活に不可欠なものであり、景気の良し悪しにかかわらず使用されます。そのため、景気の影響を受けやすい自動車や外食などの一般的なモノやサービスを提供する企業に比べ、公益企業の業績は相対的に安定する傾向があります。

「一般的なモノやサービス」と「公益サービス」のイメージ
  • 上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、イメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。

安定だけではない、
公益企業の成長力

安定性が魅力の一つである公益企業ですが、長期的な成長機会にも恵まれていると考えられます。

拡大する電力需要

世界の電力需要は、人口増加や経済成長を背景に拡大を続けることが予想されています。
また、電気自動車などの「電力を使う製品の増加」も、世界的な電力需要の拡大を後押しする要因になると考えられます。

世界の電力需要の推移
年次、期間:1980年~2035年
世界の電力需要の推(年次、期間:1980年~2035年)のグラフ
  • 1980年〜2014年は実績、2015年〜2016年は推定、2017年〜2035年は予測
  • 新興国:非OECD加盟国、先進国:OECD加盟国(主に先進国)

出所:U.S. Energy Information Administration(EIA)、The International Energy Agency(IEA)(予想)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

データ通信量の増大

スマートフォンやクラウドサービスの普及とともに、データ通信量は飛躍的な増加を遂げています。
また、5G(第5世代移動通信システム)やIoT(モノのインターネット化)といった技術革新も、データ通信量の増大を加速させると考えられます。

世界のデータ通信量の推移
年次、期間:2011年~2020年
世界のデータ通信量の推移(年次、期間:2011年~2020年)のグラフ

出所:情報通信白書 2017年、CISCO VNI MOBILE のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界的な
インフラ投資の拡大

既存のインフラ設備の更新や新たなインフラ整備のために、各国政府がインフラ投資の拡大を発表しています。
整備に伴う資材需要の高まりで起こる資材価格やインフレ率の上昇は、結果的に公共料金の引き上げにつながり公益企業の収益拡大をもたらすと考えられます。

インフラ投資の拡大のイメージ
  • 2018年2月末の為替レートにて円換算。

出所:アジア開発銀行、各種報道、資料のデータ等をもとにピクテ投信投資顧問作成。

上記は過去の実績および予想であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するもではありません。

高配当に注目する理由

配当による
投資収益の押し上げ効果

株価変動の影響を避けることはできませんが、高配当株への投資から得られる安定的な配当収入を積み上げることにより、投資収益全体の下支えが期待できます。

世界高配当公益株式指数の
パフォーマンスの内訳
現地通貨ベース、月次、期間:1994年12月末~2018年8月末、1994年12月末=100として指数化
世界高配当公益株式指数のパフォーマンスの内訳のグラフ
  • 配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分。
  • 使用している指数についてはこちら

出所:ブルームバーグ、トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界高配当公益株式は参考指数であり、ファンドの運用実績を示すものではありません。

魅力的な公益株の
利回り水準

当ファンドは、公益株式の中から相対的に配当利回りの高い高配当公益株式に注目して投資を行います。
高配当公益株式に投資することにより、低金利環境下においても、高い利回りを獲得することが期待できます。

世界高配当公益株式と各資産の利回り
2018年8月末現在
世界高配当公益株式と各資産の利回りのグラフ
  • 使用している指数についてはこちら

出所:ブルームバーグ、トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

為替ヘッジを行う際、外貨よりも円の金利が低い場合は金利差相当分のヘッジコストがかかるので、実質的な利回りは日本国債、J-REITを除き上記よりも低くなります。世界高配当公益株式はあくまでも参考指数であり、ファンドの運用実績を示すものではありません。ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)円コースの主要投資対象であるグローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンドの予想配当利回りは4.1%(2018年7月末現在)です。また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

株式投資の第一歩に

世界高配当公益株式は、しっかりした収益基盤と安定した配当収入の積み上げを背景に価格変動幅が小さくなる傾向があり、「株式投資の第一歩」に適している資産のひとつと考えられます。

各資産の利回りとリスク(価格変動)
円換算、月次、期間:2013年8月末〜2018年8月末、年率化
各資産の利回りとリスク(価格変動)のグラフ
(注)グロイン・マイルド:ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)円コースの基準価額(分配金再投資後)
  • 基準価額(分配金再投資後)は、実質的な信託報酬率等控除後、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • リスク(価格変動)は月次リターンの標準偏差を年率換算して表示
  • グロイン・マイルドの配当利回りは予想ベース(2018年7月末)、ヘッジコスト控除後。その他の資産の利回りは実績ベース(2018年8月末)。ただし、世界国債(円ヘッジ)と米国国債(円ヘッジ)の利回りはヘッジコスト控除後。
  • 使用している指数についてはこちら

出所:トムソン・ロイター・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
 

使用している指数について

世界高配当公益株式:MSCI世界高配当公益株価指数、J-REIT:東証REIT指数、米国REIT:FTSE/NAREITオール・エクイティ・REIT指数、世界公益株式:MSCI世界公益株価指数、世界国債:FTSE世界国債指数、日本国債:FTSE日本国債指数、米国国債:FTSE米国国債指数、オーストラリア国債:FTSEオーストラリア国債指数、世界社債:ICEバンクオブアメリカ・メリルリンチ・グローバル・ブロード社債指数、世界REIT:MSCI世界REIT指数、米国株式:MSCI米国株価指数、日本株式:TOPIX、世界株式:MSCI世界株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、世界国債(円ヘッジ):FTSE世界国債円ヘッジ指数、米国国債(円ヘッジ): FTSE米国国債円ヘッジ指数
  • すべてトータル・リターン、株価指数・REIT指数の利回りは配当利回り(税引前)、債券指数の利回りは最終利回り(税引前)、MSCI指数の配当利回りはMSCIベース
  • 利回りは株式・REITは配当、債券は利率(クーポン)等を基に算出しており、商品性は異なります。
  • MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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