実践的基礎知識 月次レポート編( 3 )<基準価額の変動要因分解(株式編、債券編、バランス編)> | ピクテ投信投資顧問株式会社

実践的基礎知識 月次レポート編( 3 )<基準価額の変動要因分解(株式編、債券編、バランス編)>

基準価額の変動要因分解(株式編、債券編、バランス編)

前回のBASE vol.66 月次レポート編(2)でも触れましたが、投資信託のパフォーマンスを正確に把握するためには、基準価 額がどのくらい変動したのかということだけでなく、その内訳も重要になります。株式・債券編とバランス編に分けてご説明し ます。

株式・債券編

外貨建の株式や債券を主な投資対象とする投資信託の基準価額変動要因は、投資対象そのもの(株式・債券)のリターンと、為替の変動要因に分けることができます。こうした投資信託のパフォーマンスを考える上で重要なことは、投資対象そのものがしっかりとリターンを産み出しているかどうか、今後それが期待できるかどうかです。(図表1,2)

バランス編

複数の資産に分散投資を行っているバランスファンドの場合は、それぞれの投資対象のリターンと共に、各資産の投資比率をチェックすることも重要です。また、最近は為替リスクをコントロールするファンドも増えてきていますので、円資産の比率も確認しましょう。(図表3)

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る