インデックス運用とアクティブ運用のちがい(7) | ピクテ投信投資顧問株式会社

インデックス運用とアクティブ運用のちがい(7)

  • インデックス運用の最大のメリットはコストの安さ
  • インデックス運用には、トータル・リターン指数を上回る投資成果が期待できない、指数選択による投資成果の違いが生じる、インデックス運用ができないような投資がある、といったデメリットがある

インデックス運用のメリット

前回まで、インデックス運用とアクティブ運用のそれぞれの特徴とちがいについてご説明してきました。今回からは、インデックス運用とアクティブ運用のそれぞれのメリットとデメリットについて、ご説明します。

まず、インデックス運用のメリットとして代表的なものを挙げますと、

・トータル・リターン指数のリターンからコスト分を差し引いたリターンが期待できる

・アクティブ運用を⾏うファンドと⽐べてコストが安いものが多い

・ファンドごとの⽐較が容易で、投資するファンドを選ぶのにあまり労⼒や時間がかからない

・ファンドごとのリターンの違いが少ない

といった点があります。これらについては解説不要かと思います。最⼤のメリットはなんと⾔ってもコストの安さです。

インデックス運用のデメリット

一方、インデックス運用のデメリットとしてはどんなものがあるでしょうか。まず第一に、トータル・リターン指数を上回るパフォーマンスは期待できないという点が挙げられます。インデックス運用で期待できるリターンはトータル・リターン指数からコストを差し引いたリターンであり、トータル・リターン指数を上回る投資成果を得ることはできません。

二番目に、投資しようとする市場で、どの指数に連動した投資成果を目指すファンドを選択するのか、という点は残り、指数の選択によって投資成果に差が⽣じるという点です。例えば、⽇本の株式に投資する場合、⽇経平均株価/TOPIX/JPX⽇経インデックス400/MSCIジャパン/Russell Nomura Primeといった指数の中からどの指数に連動したインデックスファンドを選ぶかで、投資成果に差が⽣じてしまいます。また、「インデックス運用とアクティブ運用のちがい(3)」でご説明したような、債券投資における時価総額加重平均で運用する場合の問題もこれに類する問題です。

三番目は、指数が存在しないような投資、指数で表せないような投資、インデックス運用が⾏えないような投資に制限がかかってしまうという点です。「インデックス運用とアクティブ運用のちがい(6)」でご紹介したような投資を⾏いたい場合、そうした投資を表すような指数が存在しなければインデックス運用はできません。

四番目は、指数に連動した投資成果を目指すための運用方法が、それを逆手にとったような取引をされる可能性をはらんでいるという点です。例えば、指数の銘柄⼊れ替えや構成⾒直しのタイミングで、それがあらかじめ分かっている場合、先回り投資をして利益を得ることが、市場や指数によっては可能になることがあります。そうした取引によって得られる利益の⽣じる相手方はインデックス運用を⾏う投資家ということになります。 次回はアクティブ運用のメリットとデメリットについてご説明します。

 

iInfoページのご紹介

ピクテのiInfoには投資家のみなさまの、
「プロ並みのファンドや市場環境の情報がほしい」
「投資に役⽴つ知識を⾃分のペースで学びたい」
…というご要望を満たす様々な情報をご用意しております。

具体的には、iTrustシリーズのバリュエーションレポートやピクテの短期・⻑期の投資環境⾒通しを紹介した戦略レポート「Barometer」 「Secular Outlook」、投資の基本をやさしく学べる「BASE VIDEO & TEXT」、コラム「投信新世代のための基礎知識」など、様々なコンテンツが用意されています。

iInfo詳細はこちら

 

iInfo by Pictet Facebookページのご紹介

iInfoのFacebookページができました!
ここでは、私たちが⽇々取り組んでいることや、
みなさまのお役に⽴てそうなことなど、
様々な情報をお届けしてまいります。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


関連レポート

一覧へ

ページの先頭へ戻る