足元の基準価額動向と運用方針 | ピクテ投信投資顧問株式会社

足元の基準価額動向と運用方針 グローバル

2019/01/17アルテ
※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

アルテの基準価額は、2018年10月以降、世界の株式市場の大幅な調整を受けて下落しました。10月以降、米中貿易摩擦の深刻化やイタリアの財政問題といった地政学リスクが高まり、また12月に、米連邦公開市場委員会(FOMC)のスタンスが想定ほどハト派的(金融緩和選好)ではなかったことから、株式市場は不安定な動きとなっています。今後のマーケットのポイントについて見ていきましょう。

2018年10月以降の基準価額の下落は、株式市場よりも小幅な下落に

2018年10月以降、世界の株式市場が大きく調整する中、アルテの基準価額も下落しました(図表1-1参照)。

アルテの2019年1月9日の基準価額は、2018年9月28日比-655円(同-6.7%)の9,140円となりました(図表1-2参照)。

基準価額変動の内訳を見ると、市場要因が-493円、為替要因が-127円となっています(図表1-3参照)。

同期間の基準価額の騰落率を、世界の主要株式、債券と比較すると、世界の主要株式が概ね-10%以上の下落となったのに対し、アルテの下落率は相対的に小幅な下落にとどまっています(図表1-2参照)。

市場要因の詳細を見ると、株式要因が大きくマイナス寄与となった一方で、債券要因はプラス寄与となっています(図表2-2参照)。

 

プラスに寄与~先進国国債など
債券はプラス寄与となりました(図表2-2、①参照)。10月以降、米中貿易摩擦や英国の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)をめぐる不透明感などを背景にリスク回避の動きが強まる中、米国やオーストラリア、ドイツを中心とした先進国の国債への資産配分を増やしたことがプラス寄与につながりました(図表2-2、①’参照)。

マイナスに寄与~日本株式、北米株式、世界株式など株式全般と為替など
一方、株式は全般的にマイナス寄与となりました(図表2-2、②参照)。

米中貿易摩擦を巡る思惑や景気減速に対する懸念、ブレグジットを巡る懸念、米国の一部政府機関の閉鎖などを受けて米国の政治動向に対する懸念が高まったことなどが悪材料となり、世界的に株式市場が下落する中、景気循環の影響を受けやすい国や業種・セクターに偏った組入れをしていたことも影響しました。

日本株式については、日銀による買い入れ期待で保有を継続していましたが、リスク回避の動きの中で円高が進行したことなどが影響し、マイナス寄与が大きくなりました(図表2-2、②’参照)。

また為替については、円資産の比率を8割以上としていたことから、影響は限定的でしたが、リスク回避の動きが強まる中、主要通貨に対して円が上昇したことから、マイナス寄与となりました。

主な投資行動~債券を株式に対してオーバーウェイトし、リスク回避姿勢を強める

2018年9月から2019年1月までの投資行動を振り返ると、株式のボラティリティが上昇する中、株式の比率を引き下げる一方、債券の比率を引き上げオーバーウェイトとしました(図表3-1参照)。

株式部分では、景気の先行き不透明感が高まっている先進国株式の比率を引き下げました。特に米国、欧州については、現在(2019年1月9日)では保有していません。一方、先進国に比べ景気が相対的にしっかりしており、割安感もある新興国株式の比率を増やしています。また世界株式については景気に対する感応度が相対的に低いヘルスケア株式や世界ディフェンシブ株式の組み入れを相対的に高めている他、他の株式と違った動きをする傾向のある金鉱株の保有を継続しました。

債券部分では、実質利回りが魅力的な水準にある米国、オーストラリアなどの長期債を購入しています。米国については期待インフレ率が過度に低下したとの見方から、物価連動国債の比率を高めています。また、新興国債券については、通貨の割安感などを背景に現地通貨建て新興国債券の比率を高めた他、利回り水準が魅力的なドル建て新興国債券も12月に組み入れました。

今後のポイント~貿易摩擦などの不透明感が続くとみて投資機会を探る

米中貿易戦争が激化する中、両国間の通商協議における進展が期待されますが、今後の展開については引き続き予断を許しません。また、欧州でも英国の欧州連合(EU)離脱などを巡る懸念も根強くあります。
また、景気先行指数の鈍化は景気の先行き不透明感の高さを示しており、投資家は2019年以降の世界経済減速に対する警戒姿勢を強めています。金融政策面においては、米連邦準備制度理事会(FRB)に加えて、欧州中央銀行(ECB)も量的緩和の終了を正式に決定し、金融政策正常化に向けた動きが広がりを見せています。こうした環境下、リスク資産にとって好ましくない地合いが継続することも想定されることから、資産クラスとしては債券の投資妙味が高いと思われます。

株式部分については、ディフェンシブ性の高いポートフォリオを維持する方針です。また、新興国株式についても割安感が強まっていることから注目しています。

債券部分については、オーストラリア国債や米国国債などの実質利回りが魅力的な水準にある先進国国債に加え、利回りと通貨の両面において割安感が強い新興国国債にも注目しています。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内容が変更される場合があります。)

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