米ギリアド・サイエンシズがカイト・ファーマ買収を発表 | ピクテ投信投資顧問株式会社

米ギリアド・サイエンシズがカイト・ファーマ買収を発表

2017/08/30バイオ毎月
※投資リスク、手続・手数料等は、PDF版をご覧ください。

ポイント

2017年8月28日、米大手バイオ医薬品企業ギリアド・サイエンシズが、がん分野に強みをもつ米バイオ医薬品企業カイト・ファーマを119億ドルで買収することを発表しました。バイオ医薬品企業については、画期的な新薬の開発動向とM&Aの動きが注目されます。

米ギリアド・サイエンシズが119億ドルでカイト・ファーマを買収

2017年8月28日、米大手バイオ医薬品企業ギリアド・サイエンシズが、がん分野に強みをもつ米国のバイオ医薬品企業であるカイト・ファーマの買収を発表しました。
ギリアド・サイエンシズはカイト・ファーマ1株あたり180ドル(前営業日(8月25日)の終値139.10ドルを約29%上回る)を現金で支払い、買収総額は119億ドル(約1兆3,000億円)となります(図表1参照)。

この発表を受けカイト・ファーマの株価は買収金額に近い水準まで上昇し、またカイト・ファーマが強みを持ちがん治療で有望とされているキメラ抗原受容体T細胞(CAR-T)療法で有望と言われているジュノ・セラピューティクス(米国)やブルーバード・バイオ(米国)といった銘柄についても、株価が上昇しました。

カイト・ファーマの買収でギリアドはがん領域を強化

今回のカイト・ファーマ買収により、ギリアド・サイエンシズはがん領域を強化することになります。
ギリアド・サイエンシズは、2014年以降、画期的なC型肝炎治療薬ソバルディ、ハーボニーの販売が好調で、売上高、利益とも大きく成長していましたが、これらの販売がピークを過ぎ、次の成長分野確保のために新薬候補(パイプライン)の拡充が急務となっていました。

注目の高いがん領域、画期的な治療CAR-T療法

ピクテでは新薬開発が注目される分野のひとつとしてがん領域に注目しています。
今回、買収されたカイト・ファーマは、現在、がん治療で有望と注目を集めているCAR-T療法で先行しており、はじめの製品は年内中に治療抵抗性のアグレッシブ非ホジキンリンパ腫の治療として発売される予定です。

CAR-T療法では、まず、患者さんから取り出したT細胞(白血球のなかのリンパ球の一種で、免疫機能の司令塔として重要な役割を果たしている)にがん細胞が隠れているタンパク質などを狙い撃ちできるキメラ抗原受容体(CAR)を発現させる遺伝子改変を加えます。そして、遺伝子改変を加えたCAR-T細胞を患者さんの体内に戻し、がんの治療を行うという療法です。ただし、まだまだ発展途上の治療であり、今後の動向が注目されます。

バイオ医薬品企業については、がん領域以外にも中枢神経領域や希少病領域などを中心に画期的な新薬の開発が進められています。またギリアド・サイエンシズ同様に、大手医薬品企業や大手バイオ医薬品企業は将来の成長のためにパイプラインの拡充を図っており、バイオ医薬品企業をターゲットとしたM&Aの動きは継続するものと考えられます。

新薬開発の進展とM&Aの動きについては、バイオ医薬品株式の株価にとってプラス要因となることから、引き続きこれらの動向が注目されます。

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。

記載された銘柄はあくまで参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の 売買を推奨するものではありません。また、データは過去の実績であり、将 来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る