バイオ医薬品株式の足元の状況と新型コロナウイルスに対する治療薬・ワクチン開発への期待 | ピクテ投信投資顧問株式会社

バイオ医薬品株式の足元の状況と新型コロナウイルスに対する治療薬・ワクチン開発への期待

2020/03/19iTrustバイオ
※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

バイオ医薬品株式は、医薬品の需要は景気変動の影響を受けにくい特性が注目され、株価の下落が市場全体よりも小幅にとどまっています。また一部のバイオ医薬品企業が新型コロナウイルスの治療薬・ワクチンの開発を積極的に進めています。

 

市場全体よりも小幅な下落にとどまるバイオ医薬品株式

新型コロナウイルスが世界的大流行(パンデミック)となる中、世界経済の先行き不透明感が高まっており、2月下旬から世界の株式市場は大きく下落しています。

米国株式の代表的な指数であるS&P500種株価指数は、2020年2月19日の市場最高値から2020年3月18日にかけて-29.2%の大幅な下落を記録しています。このような中、バイオ医薬品株式も大きく下落していますが、同期間の下落率は市場全体よりも小幅な-20.3%となっています。

バイオ医薬品株式については、時価総額が小さな中小型銘柄が多いことから市場全体よりも価格変動が大きくなる傾向がありますが、今回の市場急落では、医薬品の需要は景気変動の影響を受けにくいという特性が注目され、株価の下落が市場全体よりも小幅にとどまっていると考えられます。

新型コロナウイルスの治療薬・ワクチンの開発に期待

またバイオ医薬品企業を含む複数の医薬品企業が新型コロナウイルスの治療薬やワクチンの開発に取り組んでいる企業があり、これらの企業の株価は相対的に堅調となっています。

治療薬では、ギリアド・サイエンシズ(米国)がエボラ出血熱の治療薬として開発していた「レムデシビル」の治験が進められています。70年以上前から使用されているサノフィ(フランス)の抗マラリア薬「クロロキン」、アッヴィ(米国)の抗HIV薬「カレトラ」、富士フイルムのグループ会社富士フイルム富山化学のインフルエンザ治療薬「アビガン」なども有望な候補薬となっています。

その他、関節リウマチ治療薬として既に承認されている抗体医薬の「ケブザラ」(リジェネロン・ファーマシューティカルズ(米国)/サノフィ)や「アクテムラ」(ロシュ・ホールディング(スイス)/中外製薬(日本))も注目されています。

ワクチンについては、モデルナ(米国)、BioNTech(デンマーク)、CureVac(ドイツ)などが核酸をベースとしたワクチンの開発を行っています。

治療薬の開発はワクチンよりも早くすすむと見られ、世界に大きな影響を与えている新型コロナウイルスへの対策に寄与することが期待されます。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。

記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、医薬品についてもあくまで参考として紹介したものであり、その医薬品を推奨するものではありません。記載の指数はあくまでも参考指数であり、特定のファンドの運用実績を示すものではありません。また、データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る