堅調な資源価格が下支え、足元で底堅く推移する当ファンド | ピクテ投信投資顧問株式会社

堅調な資源価格が下支え、足元で底堅く推移する当ファンド

※投資リスク、手続・手数料等は、PDF版をご覧ください。

ポイント

2018年年初来で新興国株式市場が下落基調となる中、当ファンドのパフォーマンスも下落となりましたが、市場平均に比べて下落幅は小さくなりました。当ファンドが注目する新興国の労働人口増加国は、原油などの資源を豊富に有し、それを輸出する資源国が多く存在しています。足元の堅調な資源価格の推移は資源国の経済や株式市場の後押し材料となることなどから、当ファンドのパフォーマンスは足元で相対的に底堅く推移しています。

当ファンドの下落率は市場平均に比べて小さい

新興国株式市場は、2018年1月後半に直近高値をつけたのち、米国の長期金利の上昇や保護主義的な通商政策により、米中間をはじめ世界的な貿易戦争懸念が高まったことなどを背景に、足元(2018年10月30日)までで下落基調となりました。

こうした市場全体の流れを受けて、当ファンドのパフォーマンスも、年初来で下落となっていますが、足元では新興国株式市場の平均を上回る推移(下落率は小幅に留まる)を示しています(図表1参照)。

堅調な資源価格などが下支え

当ファンドのパフォーマンスが足元で市場平均を上回っている背景の1つには、堅調な資源価格などを背景にブラジルをはじめとした資源国の株価が相対的に底堅く推移していることなどがあると考えられます(図表2、3参照)。

当ファンドは、新興国の中でも労働人口が増加している国に注目した投資国の選別を行っています。現時点での労働人口増加国の中には、原油をはじめとした資源を豊富に有し、それを輸出している国も存在しています。

足元の堅調な資源価格の推移は、こうした国々の経済に恩恵をもたらすことが期待されることなどもあり、株式市場の押し上げ要因ともなります。

2018年9月末時点の当ファンドの組入国をみると、ブラジルやアラブ首長国連邦、メキシコといった国々は、鉄鉱石や原油などの資源価格の上昇の恩恵を受けるとみられる国々です。実際に、2018年年初来(図表4)、また、より直近の2018年7月以降(図表5)でみても、上昇、もしくは相対的に下落率が小さいといった国が多くみられました。

特に、ブラジルは10月の大統領選挙を巡り、極めて不透明な見通しの中から、極右のボルソナロ氏優勢が伝えられたこと(後に、同氏当選)で不透明感が後退し、財政再建・経済改革期待などを受けて、大きく反発しました。

なお、南アフリカについては、2017年末に実施された与党アフリカ民族会議(ANC)党首選挙で改革派のラマポーザ副大統領(当時)が勝利(2018年2月に大統領に就任)したことを受けて、改革進展への期待感が高まっていましたが、足元では景気がリセッション入りしたことや、期待の後退などから、低調な動きとなりました。

今後の見通し:中長期的には成長期待には変化はなし

当ファンドが注目している新興国労働人口増加国は、若い労働者が所得を増やし、消費を拡大させることなどで相対的に高い成長力を有していると期待されます。

ただし、当面は米国の政策動向や、米中貿易戦争の行方を巡って、新興国の株式や通貨は値動きの大きい展開も予想されます。
このように当面は米国の政策動向や新興国各国の政治的な不透明感が懸念材料ではありますが、こうした中でも構造的な成長が期待できる優良銘柄は存在することから、銘柄を選別した上で、今後も投資を行っていく方針です。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。 またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

 

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る