直近のパフォーマンスと見通し | ピクテ投信投資顧問株式会社

直近のパフォーマンスと見通し

2019/07/25iTrustロボ
※投資リスク、手続・手数料等は、PDF版をご覧ください。

ポイント

2019年4-6月期の当ファンドの基準価額は大きく変動しながらも、先進国株式を上回って推移しました。投資機会別では、基盤技術や産業関連ロボットが堅調な動きとなった一方、コンシューマー&ヘルスケア関連は相対的に軟調な動きとなりました。ロボティクス関連については、引き続き長期的に強い成長が期待できる投資対象であると考えます。また米中通商問題などを受けて、現地生産を進める動きが見られることも、ロボティクス市場にとってプラス要因になると見ています。

 

2019年4-6月期、当ファンドの基準価額は大きく変動しつつも先進国株式を上回る

2019年4-6月期のiTrustロボは2.0%上昇し、世界株式市場の+1.1%(MSCI世界株価指数、円換算、配当込み)を小幅ですが上回る上昇率となりました。(図表1参照)。

2019年4-6月期の世界の株式市場は、米中通商問題や世界的な景気減速懸念などがマイナス要因となった一方、米連邦準備制度理事会(FRB)が金融政策を利下げ方向に転換するとの見方などがプラス要因となり、大きく変動する中、小幅な上昇となりました。

企業業績については予想の下方修正が続き、市場では2019年下半期の景気回復の可能性について、幾分、懐疑的な見方が広がっています。2019年4-6月期には、欧州主要国で顕著ですが、より広い範囲で経済活動の弱さが報告されています。自動車市場についても、多くの自動車メーカーが事前に弱い見通しを示しているとおりです。

一方で、米国の政策変更リスクは高い状況が続いており、投資家は米中通商問題を注視する姿勢を継続していますが、足元では貿易依存が大きなセクターに対する見方は徐々にポジティブになっており、6月にこれらのセクターの動きは堅調になりました。

 

投資機会別では産業関連、基盤技術が堅調に推移

当ファンドではロボティクス関連として、①基盤技術、②産業関連ロボット、③コンシューマー&ヘルスケア関連ロボットを投資機会と捉えています(図表2参照)。

投資機会別では、産業関連ロボットや基盤技術の銘柄が堅調となった一方、コンシューマー&ヘルスケア関連ロボットは全体としては相対的に軟調な動きとなりました。産業関連ロボットではシーメンス(ドイツ)、テラダイン(米国)、シノプシス(米国)が、基盤技術ではクアルコム(米国)、TEコネクティビティ(スイス)、マイクロチップ・テクノロジー(米国)などが堅調な動きとなりました。

またコンシューマー&ヘルスケア関連ロボットでは、エレクタ(スウェーデン)、メディデータ・ソリューションズ(米国)などが堅調だった一方、iRobot(米国)、インテュイティブ・サージカル(米国)、アルファベット(米国)などが軟調な動きとなりました。

 

中長期的に拡大が予想されるロボティクス市場

マクロ経済は2019年4-6月期を通じて弱い状況が続きましたが、依然として2019年の世界経済はプラス成長が予想されています。市場では、2019年下半期に米連邦準備制度理事会(FRB)が金融政策を転換し、利下げを行う可能性を織り込んでいます。投資家の関心は、米中通商問題や英国のEU離脱問題などが複合的に影響した弱い経済データから、2019年下半期以降の回復の可能性に移っています。一方、米中両国は通商問題を解決しようとしていますが、この問題に関してはどのような解決策が見出されるか依然として不透明感があります。

このような環境下、ロボティクス関連については、引き続き長期的に強い成長が期待できる投資対象であると考えます。

ロボットの導入や生産自動化についての中期的な見通しについては依然としてポジティブで、さらに米中通商問題を受けて現地生産を増やそうとする動きは、ロボティクス関連の新しいテクノロジーの効率的な導入を必要とすることから、長期的な成長ドライバーになると見ています。

同時に、ロボティクス関連の中の各分野や地域によって明確な差があり、これが魅力的な投資機会を提供するものと考えます。概して、テクノロジー企業は欧州や米国が魅力的です。半導体企業とソフトウェア企業、資本財企業間のバリュエーション(投資価値評価)面における差は拡大しており、魅力的な投資機会を提供しているものと考えます。

またロボティクス関連ではM&A(合併・買収)の動きが継続するとみられ、半導体企業の統合も継続するものと考えます。

 

 

 ※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。

データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。記載された銘柄はあくまで参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る