厳しい環境下、相対的な強さを発揮したグローバル優良企業 | ピクテ投信投資顧問株式会社

厳しい環境下、相対的な強さを発揮したグローバル優良企業

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ポイント

当ファンドのマザーファンドの基準価額は、足元の株式市場の下落局面、さらに2018年年間で下落となりましたが、先進国株式(MSCI世界株価指数(配当込み、円換算ベース)、以下、同じ)に比べて下落幅は小幅にとどまりました。当ファンドでは、徹底した調査に基づき、持続的に成長が期待できるグローバル優良企業へ投資を行っており、足元の不安定な市場動向の中でも強みを発揮したと考えられます。

足元の下落局面で 相対的に下落率が小幅に留まる

当ファンドのマザーファンドの基準価額は、足元で株式市場全体が不安定な動きとなる中で下落しましたが、先進国株式の下落率に比べて僅かながら小さく抑えられました(図表1の期間⑥)。

過去の市場の下落局面をみると、リーマン・ショック前後の下落局面(図表1の期間①)では当ファンドのマザーファンドの基準価額は先進国株式に対してアウトパフォームしています。ただし、2011年9月からの下落局面(同期間④)については、その前の上昇局面(同期間③)で大きくアウトパフォームしたことの反動などもあり、小幅にアンダーパフォームとなりました。

貿易戦争懸念高まる2018年年間でも、 先進国株式に対してアウトパフォーム

2018年の世界の株式市場は米トランプ政権の保護主義的な通商政策により、米中をはじめとした貿易戦争への懸念が広がりました。当ファンドの投資対象とするグローバル優良企業は、自国以外の海外市場でも事業展開を行っています。
このため、貿易摩擦問題の影響は、サプライチェーンなどを通じて自国のみで事業を展開する企業に比べて大きいと懸念する向きもあります。

しかし、足元の下落局面(期間⑥)、さらには2018年年間でも当ファンドのマザーファンドの基準価額は下落となりましたが、先進国株式をアウトパフォームしました。

ピクテ独自のスコアリングを活用し より確信度の高い銘柄を選別

当ファンドを含むピクテ・グローバル株式運用(以下、当運用)では、質が高く、業界をリードするグローバル優良企業(豊富な資金力、優れた開発力、価格競争力、ブランド力、マーケティング力において優れる)からなるポートフォリオは、長期にわたり高い利益成長を維持し、市場をアウトパフォームするとの投資哲学に基づき、運用を行っています。

特に、ピクテ独自の4つのポイントに基づいた定性的なスコアリングを行い、投資魅力の尺度として銘柄選別に役立てています(図表2参照)。こうした4つのポイントに注目することで、長期的な利益成長力に加えて、財務基盤・事業基盤・ブランド力が強固で、たとえ短期的に業績が悪化する局面があっても、その後、回復できる力がある企業(=持続的に、業界をリードするグローバル企業)の選別に役立つと考えています。
こうしたスコアリングはピクテのグローバル株式運用・調査チームが行い、高スコアの銘柄は、より確信度の高い銘柄、反対に低スコアの銘柄は確信度が低い銘柄となります。

 

実際、当運用における投資候補銘柄をこのピクテ独自の定性スコアリングで算出されたトータル・スコア別に4グループに分けて、過去の株価パフォーマンスをみると、上位の高スコアグループと最下位の低スコアグループには株価パフォーマンスに大きな格差がみられました(図表3参照)。

当ファンドのポートフォリオは、こうしたピクテ独自の4つのポイントに基づいた定性スコアリングで高スコア(確信度の高い)銘柄を中心に重点調査を行ったうえで、構築されます(約60~80銘柄)。なお、2018年12月末時点の組入銘柄数は68銘柄となっています。

前述の通り、2018年、世界的な貿易戦争懸念等が高まる中、当ファンドのマザーファンドの基準価額は下落となりましたが、先進国株式をアウトパフォームしました。
この背景には、当ファンドが投資を行うグローバル優良企業は、貿易戦争によって関税負担等が高まるなどのマイナスの影響を受けたとしても、高いブランド力(品質の良さ、付加価値の高さなど)等により競争優位性を損なわないと期待されることなどがあると考えられます。
また、実体経済が減速した場合、短期的にはマイナスの影響を受ける可能性はあるものの、その後回復するだけの力を有しているとなども、株価の下支え要因となっていると考えられます。

今後の見通しと 運用方針について

引き続き、世界の金融市場は米中をはじめとした世界的な貿易戦争を巡る動き、英国のEU(欧州連合)離脱を巡る動き、世界的な景気動向に対する見方などを背景に、値動きが大きくなる可能性が残されていると考えられます。
また、米国をはじめとした先進国企業の多くは、2019年の利益見通しについて、2018年に比べると減速すると予想されます。

こうした投資環境下、当ファンドの投資対象であるグローバル優良企業については、引き続き相対的に良好なパフォーマンスを提供するものと期待しています。当ファンドの組入銘柄は、収益性が相対的に高く、レバレッジは相対的に低い(図表4、5参照)など、企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)で優位性を示しており、厳しい局面においても乗り越える企業体力があると考えられます。
引き続き確信度の高い銘柄を中心とした銘柄選定を行っていく方針です。

国別では、欧州企業は米国企業に比べてバリュエーション面で魅力があることなどから、相対的に欧州企業の組入比率が代表的な先進国の株価指数(図表6の「先進国株式」)の国別構成比率に比べてオーバーウェイトとなっています。

セクター別では、情報技術、資本財サービスなどのシクリカル(景気変動の影響を受けやすい)セクターの組入比率はオーバーウェイトとなっている一方、金融セクターについては引き続きアンダーウェイトとなっています。
昨今の技術革新などにより、情報技術を駆使した新しい金融サービスが次々に誕生する中で、従来型の金融ビジネスへ投資を行う魅力は薄れていると考えているためです(図表7参照)。

 

 

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