投資戦略~ヘルスケアなどを中心に株式の組入比率引上げ | ピクテ投信投資顧問株式会社

投資戦略~ヘルスケアなどを中心に株式の組入比率引上げ

2018/09/11クアトロ
※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

堅調な企業業績が株価を下支えると見られる一方、米中間の貿易戦争や新興国経済を巡る不透明感は相場のかく乱要因として残るものと見ています。このため株式相場が弱含む局面があれば、生活必需品やヘルスケアなどディフェンシブ色の強い業種を中心に株式の組入れ比率を引上げる機会を探ります。

投資戦略~ヘルスケアなどを中心に株式の組入比率引上げ

クアトロの2018年8月31日の基準価額は、前月比で-13円(-0.12%)の10,815円となりました(図表1参照)。
2018年8月の基準価額変動要因の内訳は、株式+13円、債券-3円、オルタナティブ-21円、先物+11円などとなりました。

世界の株式市場は、トルコリラや南アランドなど幅広い新興国通貨が下落し、リスク回避の動きから新興国のみならず日本や欧州でも下落幅が拡大する局面がありました。しかしその後、米中貿易協議に対する期待や好調な企業決算、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ継続観測などを背景に反発に転じました。さらに北米自由貿易協定(NAFTA)再交渉で米国とメキシコが合意に至ったことも、株式市場にとって追い風となりました。

世界の国債市場は、米独の一部の経済指標が軟調だったことや、トランプ大統領が中国への追加関税の税率引き上げを示唆したこと、またトルコなど新興国通貨への不安が高まったことなどから、上昇(利回りは低下)しました。しかし月末にかけては、北米自由貿易協定(NAFTA)再交渉で米国とメキシコが大筋合意し貿易問題への懸念が後退したことなどから、債券相場の上昇幅は縮小する展開となりました。

ドル・円為替市場は、米国の軟調な経済指標や米大統領の利上げけん制発言、新興国通貨安などを背景に円高・ドル安傾向が強まる場面もありました。しかしその後は通商問題への過度な警戒感が後退するにつれてドルが値を戻す展開となり、月を通せば小幅な円安・ドル高となりました。ユーロ・円為替市場は、トルコリラ急落の影響が欧州へ波及するとの警戒感や、イタリアの大衆迎合政権による財政赤字拡大懸念などから、円高・ユーロ安が進みました。


  

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)

 

・・・・ 続きはPDFダウンロードからご覧ください。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る