運用の必要性の高まり | ピクテ投信投資顧問株式会社

運用の必要性の高まり

2019/05/16クアトロ
※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

日本の世帯所得水準は1990年代半ば以降低下し、2010年代には1980年代の水準を下回ってしまいましたが、一方で住民税・所得税・社会保険料といった非消費支出は増加してきました。

この間、日本の消費者物価指数全体は15%の伸びとなりましたが、たとえば私立大学の学費は67%上昇、円換算したハーバード大学の学費は約3.6倍になりました。1987年当時800万円あれば、ハーバード大学学費4年分に相当しましたが、今は800万円では1年分しか払えません。

ものの値段が上がれば、お金の実質的な価値は減ってしまいます。実質的な価値を減らさないようにするためには、ものの値段が上がる以上にお金を増やす必要があります。

 

 

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)

 

当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る