ファンドの運用状況 | ピクテ投信投資顧問株式会社

ファンドの運用状況

2020/04/13クアトロ
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ポイント

直近は金融市場の大幅下落で株式、債券、オルタナティブがマイナス要因となる一方、先物・オプションがプラス寄与となりました。引き続き、株式はディフェンシブな戦略中心、債券デュレーションを長めにとる戦略を継続します。

運用状況~株式、債券、オルタナティブがマイナス、先物・オプションがプラスに寄与

先週末(4月10日)時点のピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド「クアトロ」の基準価額は11,102円、年初来の変化は▲235円(▲2.07%)となりました。

 

図表1は、年初からクアトロの基準価額の変動要因を、株式、債券、先物・オプション、オルタナティブの4つの資産別に分けて表示したものです。最大の下落要因は赤で表示した株式です。新型コロナウィルスの感染が世界的に拡大し始めた2月下旬、保有していたあらゆる株式戦略のマイナス寄与が拡大しました。この間、クアトロでは日本や欧州を中心に株式の配分をやや削減しましたが、極端な組入れ比率の削減は行っていません。それは、①コロナウイルスの感染拡大以前より、既にディフェンシブ(景気変動の影響を受けづらい)な戦略を中心とした保守的な運用を行っていたこと、②市場の価格変動率が記録的な高水準にまで上昇する中で、慌てて投資戦略を変更することは却って損失リスクを拡大させると思われたこと、が主な理由です。3月中旬以降は各国が大規模な財政・金融政策を打ち出したこともあり、株式のマイナス寄与は下げ止りから反転の動きとなっています。

一方、3月中旬頃からは緑の債券や青のオルタナティブがマイナスに転じ始めました。債券については、コアとなる先進国高利回り優良国債、米国の物価連動国債、米ドル建て公共債などの寄与度は安定しましたが、流動性の減少の影響も相まってクレジット関連の債券戦略、具体的には米ドル建て新興国債券(2月末時点5%保有)やユーロ建て債券(同7.5%)、世界債券・通貨絶対収益(同5%)が、3月央以降に軒並みマイナス寄与に転じました。これが緑の債券全体の寄与をマイナスに押し下げた原因です。クアトロではあくまでも高格付けの戦略が中心だったにも拘わらず、クレジット関連債券のマイナス寄与がこれほどまでに拡大したことは、世界の金融市場の混乱が株式からそれ以外の資産へとドミノ倒しのように広がっていったことを表しています。

先のオルタナティブの3月の最大の下落要因は、3月期末を前に金融法人を中心に処分売りが出た東証REIT(同2.3%)でした。また市場中立型のロング・ショート戦略(欧州株式、日本株式)もリターンの劣化が見られました。足元の株価急落で閉鎖に追い込まれたヘッジファンドが増えており、そうした同業ファンドが強制的に保有ポジションを手仕舞っていることが影響していると見られます。

図表1の黄色の先物・オプションは安定的に推移しています。現物資産のヘッジとしてTOPIX先物を売り建てていた分や、債券のデュレーション調整のために買い建てていた米国長期国債先物がプラス寄与となっています。

今後の運用方針~株式はディフェンシブな戦略中心、債券デュレーションを長めに

足元の市場環境は、新型コロナウィルスの感染拡大による景気の大幅な落ち込みが懸念される一方、各国がリーマンショック時を上回る大規模な金融・財政政策を打ち出しています。また大幅な市場下落を受けてバリュエーションには割安感が強まり、市場センチメントは極端に冷え込んでいるため、強弱両材料がある程度拮抗した状況にあると見られます。このため今後の運用方針としては、株式ではディフェンシブな戦略を中心に保守的な運用を継続します。

債券部分ではデュレーションを長めに維持しながらも、中央銀行の資産買取プログラムなどでクレジットスプレッドが縮小に転じる機会があれば、新興国国債や欧州総合債券の組入れを引下げるなどして、信用リスクを削減する方針です。オルタナティブについては3月の期末要因は一服したと見ており、基本的には現状の戦略を継続投資する予定です。ただし東証REITについては日本の不動産需要が減少するリスクを警戒し、ウエイトを削減する方向で検討します。

(※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。)

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