世界的な潮流を受けて好パフォーマンスを示す「セキュリティ」 | ピクテ投信投資顧問株式会社

世界的な潮流を受けて好パフォーマンスを示す「セキュリティ」

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ポイント

当ファンドは、今後世界の変化を生み出し形作る長期的なトレンドや産業構造の変化を予測した「メガトレンド」に基づいて誕生したピクテのテーマ株式戦略の1つです。足元では、ネット社会が拡大するとともにより重要視されている個人情報保護規制の強化などの流れなどが追い風となったサイバー・セキュリティ関連銘柄がけん引し、2018年年初来では先進国株式を上回る好パフォーマンスを示しました。

「メガトレンド」に基づく ピクテの「セキュリティ」株式戦略

ピクテのテーマ株式戦略は、その全てが「メガトレンド」に基づき策定されます。

メガトレンドとは、流行や短期的なトレンドとは異なり、今後世界の変化を生み出し形作る長期的なトレンドや産業構造の変化の予測を指します。これは、コペンハーゲン未来学研究所による長期的な社会的需要や発展の研究に基づき、ピクテが策定したものです。

当ファンドを含むピクテのセキュリティ株式戦略も、こうした「メガトレンド」に基づいて誕生しました。セキュリティのテーマに関連した「メガトレンド」には、技術革新、経済成長、グローバル化、二極化、人口動態の変化などがあり、こうしたものが中長期的にセキュリティ関連分野の成長をけん引すると期待されています。

 長期間にわたり社会、経済、政治に影響を及ぼす大潮流、メガトレンド

高い話題性 :最近の注目の技術や 諸問題から生まれるセキュリティ・ニーズ

新たな技術が実用化され普及するには、「安全」に使えることが大前提となります。また、科学技術の進化や社会的な変化は、新たな懸念や問題を生み出すこともあります。これらは世界の「メガトレンド」とも密接に関連しており、新たなセキュリティ・ニーズが生まれています。

当ファンドの投資対象候補の選定にあたっても、最近、話題性が高い事象に関連した「セキュリティ」のテーマも活かされています。

【ここ最近の注目の技術や諸問題とセキュリティ・ニーズの一例】 

 

必要不可欠な存在: 私たちの暮らしに 深く関わる「セキュリティ」

世界の「メガトレンド」の観点から、今後も成長が期待されるセキュリティ関連製品・サービスですが、魅力はそれだけではありません。

セキュリティ関連製品やサービスは、私たちの暮らしの身近なところに存在し、暮らしを支えています。
暮らしの中で、身近に存在や重要性を感じやすいことで、わかりやすい投資テーマであるとも考えられます。

 「セキュリティ関連製品・サービス」の活躍の場 

 

2018年年初来、先進国株式を 上回る好パフォーマンスを示す

ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)は、前述の通り、私たちの生活に必要不可欠な存在であり、中長期的に成長が期待できる様々な「セキュリティ」分野を手がける企業の株式に投資を行うファンドです。

また、最近の話題性の高い新技術や諸問題から生み出される新たなセキュリティ・ニーズから、注目を集めることもあります。
例えば、足元では、2018年5月より欧州連合(EU)で個人情報保護強化の枠組みである一般情報保護法(GDPR)が施行されました。ネット社会がますます進むにつれて、こうした個人情報漏洩を防ぐための規制強化の流れは今後も進むと予想されています。

個人情報保護の規制強化は特に最近話題になっていますが、世界の「メガトレンド」の流れを考えても必然と考えられる動きです。こうした状況は、サイバー・セキュリティ関連企業にとっては、新たなビジネス・チャンスとなり、中長期的な成長も期待されます。

年初来(2017年12月29日~2018年7月13日までの期間)の当ファンドのパフォーマンス(マザー・ファンドベース)は、足元のような規制強化の動きが追い風となったサイバー・セキュリティ関連企業の株価が堅調に推移したことなどがけん引し、先進国株式の平均を上回るパフォーマンスとなりました(図表1参照)。

図表1:2018年年初来のファンドのパフォーマンス 日次、円換算、期間:2017年12月29日~2018年7月13日 

 

長期でみた、 セキュリティ関連株式への投資魅力

世界の「メガトレンド」の潮流に乗り、世界のセキュリティ関連株式に投資を行う当ファンドの類似戦略(米ドルベース)のパフォーマンスは、先進国株式の平均を上回る良好なリターンを示してきました(図表2参照)。

また、テーマを絞った株式運用ではありますが、広く分散された先進国株式の平均に比べて価格変動(リスク、月次ベース)が抑えられています(図表2参照)。

価格変動が相対的に抑えられている要因の1つには、一言にセキュリティ関連といっても、分野によって業績の出方が異なり、比較的景気サイクルに左右されにくく、相対的に安定的に利益を稼ぎ出せるセキュリティ関連サービス分野の銘柄がポートフォリオの中核をなしていることがあると考えられます(図表3および5ページ目の「【ご参考1】過去10年間のセクター別利益変動幅」参照)。

例えば、ホームセキュリティなどでは、一度、カメラや警報装置類を設置したら、他社に切り替えるより、年々契約を更新していくほうが合理的と考えられます。ホームセキュリティを提供する警備サービス企業にとっては、安定的な収益基盤を得ることにつながります。
また、電子決済サービス、検査受託サービス、データセンタ-などを手がける企業なども同様に比較的契約期間が長く、その間は相対的に安定した収益が期待できるという特徴があります。

こうしたセキュリティ関連サービス分野に加えて、景気サイクルにより敏感なセキュリティ製品(自動車関連、アクセス制御など)分野、高い成長が期待されるITセキュリティ製品(サイバー・セキュリティなど)分野などの銘柄を、景気サイクルや市場トレンドに応じて組入比率を調整しながら、ポートフォリオを構築しています。

足元では、原材料価格の高騰や世界的な貿易戦争などからマイナスの影響を受けやすいと懸念されるセキュリティ関連製品について、やや組入比率を引き下げています。その一方、こうした難局においても相対的に安定した収益が期待できるセキュリティ関連サービスの組入比率をやや高めつつ、高い成長が期待されるITセキュリティ製品の組入比率を維持しています(図表3および5ページ目の「【ご参考2】ピクテによる企業業績の特徴別にみたセキュリティ関連企業分類」参照)。

図表2:ピクテの類似運用戦略 (ピクテ・セキュリティ株式戦略)と先進国株式の 月次ベースのリスク・リターン 月次、米ドルベース、年率化、期間:2006年10月末~2018年6月末、図表3:ファンドにおける組入比率の変化 期間:2016年12月末~2018年6月末 

 

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)

当ページのデータは過去の実績であり、将来の当ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。


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