ハイテク株変調の中、相対的な底堅さを示す | ピクテ投信投資顧問株式会社

ハイテク株変調の中、相対的な底堅さを示す

※投資リスク、手続・手数料等は、PDF版をご覧ください。

ポイント

これまで世界的な株式市場の上昇をけん引してきた「FANG」銘柄をはじめとした主要ハイテク企業群ですが、足元でその株価の動きに変調がみられています。 当ファンドのポートフォリオの約半分は情報技術セクターの企業です。しかし、電子決済処理関連企業やサイバーセキュリティ関連企業などの割合が大きく、構造的な成長期待や規制強化などの恩恵を受けるとの期待から株価は相対的に底堅く推移しており、当ファンドのパフォーマンスを下支えしています。

足元で変調、 主要ハイテク企業の株価

2016年以降の世界的な株式市場の上昇をけん引してきたのは、「FANG」と呼ばれるフェイスブック(米国)、アマゾン(米国)、ネットフリックス(米国)、グーグルを傘下に有するアルファベット(米国)などをはじめとした主要ハイテク企業群でした。2018年年初来でみても、先進国株式の平均を大きく上回る株価推移となりました(図表1参照)。

しかし、直近では、こうした流れに変化の可能性も見られています。

これらの代表的なハイテク企業の株価指数をみると、2018年7月後半に大きく下落しました。この背景には、フェイスブックやツイッター(米国)などが予想を下回る決算を発表したことなどがあります。

フェイスブックは、今年3月にも個人情報の不正流用問題が発覚したことなどを受けて、規制強化への懸念が高まり、株価の下落を経験しました。7月25日に発表された4-6月期決算では、欧州で5月に施行された一般データ保護規則(GDPR)の影響から、欧州における利用者数の減少や、偽ニュース対策、セキュリティ強化などへの費用が増加していることなどが示されました。
7月27日にはツイッターが、サービスの健全性を高めるため、不正アカウントの削除などで利用者数が減少したことなどを明らにしました。

両社が明らかにした問題は、必ずしも他のハイテク企業に当てはまるものではありませんが、主要ハイテク企業群の株価はこれまで大きく上昇してきただけに、足元の下落率は相対的に大きくなりました。

情報技術セクターの中でも 格差

当ファンドでは、2018年7月末時点で情報技術セクターに分類される株式の組入比率は51.6%とポートフォリオの約半分を占めています(2ページ目の図表3参照)が、当ファンドのパフォーマンスは2018年7月後半以降、主力ハイテク関連銘柄に比べて底堅く推移しています(図表2参照)。

注:主たる投資対象であるピクテ・セキュリティ・マザーファンドの状況

当ファンドは「セキュリティ」のテーマに沿った銘柄に投資を行っています。従って、当ファンドの情報技術セクターの組入銘柄についても、その過半数以上が注目されている電子決済処理関連とサイバーセキュリティ関連分野の銘柄です(図表3参照)。

電子決済処理関連分野は、eコマースの拡大(図表4参照)やキャッシュレス化の流れなどを背景に、今後も構造的な成長が見込まれる分野です。こうした分野の企業のキャッシュ・フローは安定的な成長が見込まれる点が魅力です。当ファンドのポートフォリオにおける主な電子決済処理関連銘柄の株価を例にみても、年初来では堅調に推移しました。(図表5参照)。

サイバーセキュリティ関連分野は、今後も高い成長が見込まれる分野です。インターネットが普及し、様々なウェブサイトの閲覧や電子メールのやりとりだけでなく、eコマースやインターネット・バンキングの利用なども当たり前のように利用する時代になっています。
さらに、最近では自動車や家電をはじめ様々な「モノ」がインターネットにつながるIoT(モノのインターネット)の拡大など、私たちの生活とサイバー空間はより密接になっています。新しい技術は、生活に便利さ、快適さをもたらす反面、悪意を持った第三者が外部からインターネットを通じて情報を改ざんしたり、盗んだりする脅威も生み出しています。

こうした流れの中で、世界的に個人情報保護に対する規制の強化が進んでいます。前述のフェイスブックでも利用者減の要因の1つとして挙げられた欧州の「一般データ保護規則(GDPR)」の施行や、米国でもカリフォルニア州が州レベルで個人情報保護の新規制法が2020年にも施行される予定となっています。こうした規制強化の流れは、サイバーセキュリティ企業にとっては追い風となると考えられます(当ファンドのポートフォリオにおける主なサイバーセキュリティ企業の株価の例は図表6参照)。

 

図表1:2018年年初来の当ファンドのパフォーマンス FANG銘柄、先進国株式との比較 日次、円ベース、期間:2017年12月29日~2018年8月24日、図表2:2018年7月26日以降の 当ファンドとFANG銘柄の株価推移 日次、円ベース、期間:2018年7月26日~2018年8月24日

図表3:当ファンドのセクター別組入比率の状況 2018年7月末時点、図表4:世界のeコマース市場 2016年、2021年予想、2026年予想、図表5:主な電子決済処理関連銘柄の年初来株価 日次、米ドル、期間:2017年12月29日~2018年8月24日、図表6:主なサイバーセキュリティ銘柄の年初来株価 日次、米ドル、期間:2017年12月29日~2018年8月24日

世界のメガトレンドを受けて、 成長が見込まれる「セキュリティ」

都市化の進展、グローバル化の進展、技術革新などを受けて、我々の生活を取り巻く環境は複雑化し、大きく変化しています。こうした世界のメガトレンドの中で、心身共に豊かで快適な生活を送るため、「安全・安心」に関わる製品やサービスへの需要はますます高まると考えられます。
こうした環境下、中長期的には当ファンドが投資対象とするセキュリティ関連企業の利益成長やキャッシュフロー創出力は、他の業種を上回ると予想されます。

また、セクター別では前述の通り「情報技術」に分類される銘柄の組入比率が相対的に高位となっていますが、その中でも電子決済処理関連、サイバーセキュリティのほか、データセンターや検査・測定装置、半導体・電子部品関連など様々な分野の企業に投資を行っています。

さらに、「情報技術」以外のセクターに属する銘柄としては警備サービス、検査受託サービス、アクセス制御関連(主に資本財・サービスセクターに分類)や、自動車の先進運転支援システム(ADAS)関連(主に一般消費財・サービスに分類)など幅広い分野の「セキュリティ」のテーマにあった銘柄に投資を行っています。

当ファンドと同様の運用戦略をとるピクテ・セキュリティ株式戦略の実績では、中長期的にみると先進国株式を上回るリターンを達成した一方、リスクは先進国株式とほぼ同程度となりました(図表7参照)。

 図表7:ピクテの類似運用戦略 (ピクテ・セキュリティ株式戦略)と先進国株式の 月次ベースのリスク・リターン 月次、米ドルベース、年率化、期間:2006年10月末~2018年7月末

(運用実績) ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジなし)基準価額と純資産総額の推移 日次、期間:設定日(2016年2月29日)~2018年8月24日、(運用実績) ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジあり)基準価額と純資産総額の推移 日次、期間:設定日(2017年7月24日)~2018年8月24日

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)

当ページのデータは過去の実績であり、将来の当ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。


当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


関連レポート

一覧へ

ページの先頭へ戻る