2019年年初以降、相対的に良好なパフォーマンスを回復 | ピクテ投信投資顧問株式会社

2019年年初以降、相対的に良好なパフォーマンスを回復

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ポイント

2018年後半の世界的な株安局面で、当ファンドのマザーファンドの基準価額もマイナスの影響を受けましたが、2019 年以降、再び先進国株式を上回るパフォーマンスを取り戻しています。主要セキュリティ銘柄の今期利益見通しをみる と、米国株式などに比べて相対的に高い成長が見込まれています。長期的にも政策や規制の後押しなどにより構造的 に成長ができる分野も多く、「セキュリティ」は引き続き魅力的な投資テーマであると考えています。

2018年年間:電子決済関連銘柄や サイバー・セキュリティ銘柄がけん引

2018年年間のピクテ・セキュリティ・マザーファンドの基準価額は下落となりましたが、先進国株式に比べて下落幅は小幅に留まりました(図表1参照)。

2018年の当ファンドのマザーファンドの基準価額は、年初から9月ごろにかけては、先進国株式を上回るペースで上昇基調となりました。この背景には大きく2つの理由が挙げられます。

①世界的なキャッシュレス化の流れの中で、電子決済関連分野や②インターネットを利用した各種サービスやIoT(モノのインターネット)化の拡大などにより、個人情報をはじめとした様々な情報の保護の必要性・重要性の高まりなどから、サイバー・セキュリティ関連分野の銘柄群が、相対的に良好な株価パフォーマンスとなったことです(図表1下段の期間①)。

当ファンドにおいては、電子決済関連銘柄については、今後も普及余地が大きく、構造的な成長が期待できることや、比較的安定的なキャッシュ・フローを創出できるビジネス・モデルを有していることなどから、注目していました。
また、サイバー・セキュリティ関連銘柄についても、同様にネットワーク社会が拡大する中で構造的な成長が期待でき、また、欧州をはじめ世界的に個人情報保護に向けた規制強化の動きも追い風となり、セキュリティ分野の中でも特に高い成長が期待できると考えていました。

2018年10月以降は、米国の利上げなどで流動性供給が縮小すると見込まれる中で、米中貿易戦争の深刻化なども実体経済にマイナスの影響を及ぼすとの見方が強まったことなどから、それまでの株価上昇率が大きく、シクリカル性(業績が景気変動の影響を受けやすい)の高いハイテク関連銘柄をはじめとした情報技術セクターの銘柄が大幅下落となる流れの中で、これまで相対的に好パフォーマンスを示してきた前述の電子決済関連やサイバー・セキュリティ銘柄に加えて、半導体関連銘柄(いずれも、情報技術セクターに属する)なども市場の流れと同様に下落しました(図表1下段の期間②)。

 

 

2019年年初以降:昨年末の流れから反転、 再び先進国株式をアウトパフォーム

2019年年初以降、足元(2019年2月19日)まででみると、米国の利上げ休止観測の高まりや米中通商協議の進展期待などが投資家の過度な警戒感を和らげるかたちとなり、2018年年末に大きく売り込まれたハイテク関連銘柄などにも買い戻しの動きがみられ、世界の株式市場は上昇基調となっています。こうした中で、当ファンドのマザーファンドの基準価額も反発しました。
特に、前述の電子決済関連やサイバー・セキュリティ分野などについては改めて堅調な需要動向が再評価されたと考えられます。また、環境やライフサイエンス向けの検査・分析器関連銘柄などについても、世界的な景気の先行きに不透明感がある中でも底堅い需要が見込まれることなどを背景に株価が堅調に推移していることなどがプラスの寄与となっています。

また、電子決済関連分野において、2019年1月16日にeコマース関連システムの提供など行うフィンテック企業・ファイサーブ(米国、情報技術サービス)が、電子決済サービス大手のファースト・データ(米国、情報技術サービス)を買収すると発表しました。こうしたM&A(合併・買収)のニュースも株価の追い風となりました(図表2参照)。
なお、電子決済関連分野は世界的なキャッシュレス化の流れやeコマース市場の拡大などによって成長が期待される分野ですが、数多くのプレーヤーが存在し、提供されるサービス内容も細分化されています。こうした状況から、M&Aなどによる企業統合の動きは今後も活発に続く可能性があるとみています。

 

相対的に高い利益成長が見込まれる セキュリティ関連株式

セキュリティ関連株式は、都市化の進展やグローバル化の進展、技術革新などを背景とした「安心・安全」に関わる製品やサービスへの需要の高まりを受けて、今後も中長期的に相対的に高い利益成長が期待できると考えています。
足元でも、例えば当ファンドの2019年1月末時点の組入上位10銘柄についてみると、米国の銘柄が大部分を占めていますが、これらは米国株式の平均を上回る利益成長(今期予想(主に2019年度))が見込まれています(図表3参照)。

特に、前述の通り、電子決済関連(図表3では、ファイサーブ、フィデリティ・ナショナル・インフォメーション・サービシズ、グローバル・ペイメンツ、トータル・システム・サービシズ)やサイバー・セキュリティ関連(同、パロアルトネットワークス、シマンテック)は構造的な成長が見込まれる分野であり、景気減速によっても需要は底堅いと見込まれています。また、検査・分析機器・サービス分野(同、サーモフィッシャーサイエンティフィック、エコラボ)などについても、相対的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ性がある分野であると考えられています。

一方、相対的に高い成長が見込まれることもあり、バリュエーション(投資価値評価)(ここでは今期予想PER)水準は相対的に高めの傾向が続いています。

 

今後の見通しと 足元の運用状況

2019年年初以降、米国の金融当局による利上げ休止観測や米中通商協議の進展期待、中国の政策期待などを受けて、2018年後半の大幅調整から回復基調にあります。しかし、世界経済の成長ペースは緩やかになるとみられるほか、各国の政治・政策動向を巡って、世界の株式市場には値動きが大きくなる可能性が残されているとみています。
こうした市場環境下、運用に際しては各分野においてより強固な地位を築いているか、収益性を高めることが可能か、利益成長を達成できるか、潤沢なキャッシュ・フローを有しているか、といった観点に特に注目しながら銘柄を厳選していく方針です。

長期的にも政策や規制の後押しなどにより構造的に成長ができる分野であり、「セキュリティ」は魅力的な投資テーマであるとの見方に変わりありません。

足元では、高い成長期待やM&Aなどのニュースを受けてここまで株価の上昇率が大きくなっていた電子決済関連銘柄(主に図表4の「セキュリティ関連サービス」に分類)について、やや組入比率を引き下げました。

一方、景気減速懸念などから業績見通しの下方修正が既に発表され、そうした悪材料は株価織込み済みと考えられる電子部品関連などの銘柄(図表4の「セキュリティ関連機器」に分類)の中で、バリュエーション面で魅力が増したと考えられる銘柄や、底堅い需要が見込まれる環境や食の安全に貢献する検査機器を手がける銘柄(図表4の「セキュリティ関連機器」に分類)などについては買い増しを行い、組入比率を若干引き上げました。2018年中は「セキュリティ関連製品」は景気敏感な特性を考慮し、組入比率を引き下げていました。

また、引き続き良好な需要環境が続くサイバー・セキュリティー銘柄(図表4の「ITセキュリティ製品」に分類)などについても組入比率を引き上げています。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)


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