「5G」など新たな潮流の中で注目が高まる可能性も | ピクテ投信投資顧問株式会社

「5G」など新たな潮流の中で注目が高まる可能性も

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ポイント

2019年年初来、足元(6月12日)までの当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスは、先進国株式を上回る上昇となりましたが、5月以降については情報技術セクターの下落の流れなどもあり、市場平均と同程度の下落率となりました。セキュリティ関連株式の中長期的な成長性に対する良好な見通しには変化はなく、また、「5G」の本格化などはサイバーセキュリティや自動運転関連のセキュリティ関連株式の追い風となることも期待されます。

2019年年初来、先進国を上回る 好パフォーマンス

ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)(以下、当ファンド)のマザーファンドであるピクテ・セキュリティ・マザーファンドのパフォーマンスは、2019年年初以来、先進国株式を上回る推移となっています(図表1参照)。

ただし、2019年5月には、米中貿易戦争の激化・長期化懸念が再燃し、世界経済や企業業績に対する懸念も高まったことなどから、世界の株式市場は下落しました。こうした流れの中で、2019年4月26日以降、足元(6月12日)の期間でみると、当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスもマイナスの影響を受けて、先進国株式の平均と同程度の下落となりました(図表2参照)。

 

2019年5月以降の世界の株式市場の調整局面では、公益やヘルスケアなどの業績にディフェンシブ性(景気変動に左右されにくい)が高いセクターの下落率は小幅に留まった一方、情報技術などのシクリカル性(景気変動に左右されやすい)が高いセクターの下落率が相対的に大きくなりました。また、アマゾン、フェイスブック、アルファベット、アップルに対して米当局が反トラスト法(独占禁止法)違反がないかの調査を開始する準備をはじめているとの報道なども、テクノロジー関連企業にマイナスの影響となりました。

当ファンドの組入銘柄を世界産業分類基準(GICS)に基づくセクター別にみると、2019年5月末時点では情報技術セクターの組入比率がポートフォリオのおよそ半分を占めていますが、足元の当ファンドのマザーファンドの下落幅は情報技術セクターに比べると下落率は小幅に留まっています。
情報技術セクターに分類される銘柄で当ファンドの投資対象となっているのは、主に電子決済関連銘柄やサイバー・セキュリティ関連銘柄などです。このうち電子決済関連銘柄については、世界的なeコマースの拡大やキャッシュレス化の流れなどを背景に中長期的に安定した成長が期待できることやM&A(買収・合併)のニュースなども後押しとなり、世界的な株式市場の調整局面の中でも底堅く株価が推移しました(図表3、4参照)。
こうした点は、当ファンドは情報技術セクターへの投資比率が相対的に高いながらも、市場平均並みの下落率に抑えられている要因の1つです。

今後の見通しと足元の運用状況 ~業績のディフェンシブ性に注目~

長期的には技術革新や都市化の進展、政策や規制の後押しなどにより構造的に成長ができる分野であり、「セキュリティ」は魅力的な投資テーマであるとの見方に変わりありません。

ただし、短期的には米中貿易戦争の激化・長期化が世界経済や企業業績に暗い影を落としています。こうした中で、米国などの主要国の中央銀行はいま一度景気を下支えする方向へと舵を切りはじめていますが、こうした政策対応によっても依然としてリスクは残ると考えられます。米中貿易戦争を巡る問題の動向には今後も引き続き注視していく必要があると考えます。

こうした市場環境下、運用に際しては各分野においてより強固な地位を築いているか、収益性を高めることが可能か、利益成長を達成できるか、潤沢なキャッシュフローを有しているか、といった観点に特に注目しながら銘柄を厳選していく方針です。

また、セキュリティ関連株式の中でも、シクリカル性が高く、米中貿易戦争の影響を受ける可能性のある自動車部品関連などの「セキュリティ関連機器」の組入比率をやや引 き下げます。

サイバーセキュリティなどを含む「ITセキュリティ製品」についても、中長期的には高い成長が見込まれるものの、足元では組入比率をやや引き下げました。一方で、電子決済処理関連やデータセンターなどの「セキュリティ関連サービス」は景気減速局面でも業績が相対的に安定して推移することが見込まれることなどから、組入比率を引き上げ、ポートフォリオ全体としてはよりディフェンシブとなるような調整を行っています(図表5参照)。

 

 

5Gの本格化で IoT、自動運転などの加速が期待される

様々なモノがインターネットを経由してつながるIoT(モノのインターネット)が拡大しています(図表6参照)。

このIoTにおいて基盤となるのが通信ネットワークです。インターネットが普及し、パソコンやスマートフォンなどで大容量のデータや画像、動画などのやりとりが当たり前のようになるなか、さらに、自動車、家電、建物、工場など様々なモノがネットワークにつながり情報のやりとりを行うようになれば、通信ネットワークの強化・進歩が求められています。

そこで注目されるのが次世代ネットワークシステム第5世代移動通信システム(5G)です。
5Gは2020年の実現を目指し、世界各国で取り組みが進められ、5G周波数のオークションが行われています(図表7参照)。

5Gは通信速度のさらなる高速化を実現するだけでなく、「超低遅延」と「多数同時接続」が特徴です(図表8参照)。

 

「超低遅延」とは、通信ネットワークにおける遅延(タイムラグ)が極めて小さく抑えられるということです。
例えば、高度な自動運転システムでは、自動運転車がサーバーと接続することで周辺車両や障害物などの位置情報やカメラ画像などを共有し、衝突を回避する仕組みが考えられていますが、情報のやり取りにおける通信遅延がある場合には、十分な安全性が確保できません。そこで通信遅延をいかに減らし、リアルタイムな状況把握が重要になってきます。

こうした超低遅延が5Gで実現されると、自動運転のさらなる進展や、ファクトリーオートメーション、遠隔医療などの進化に大いに貢献するものと期待されます。

「多数同時接続」は、基地局1台から同時に接続できる端末を従来に比べて増やすことができるという意味でIoT化の進展に欠かせない特徴といえるでしょう。

5Gの進展のもと、さらに拡大が予想される IoT化で高まる「セキュリティ」の重要性

IoT化のさらなる進展は、より多くのモノがネットワークにつながり、その分、サイバー攻撃などを受けた場合、影響の範囲や影響度合いが大きくなるリスクも高まります。

影響の範囲では、これまではインターネットに接続されたパソコンやスマートフォンなどに限られていたものが、IoT化によって、家電やスマートメーター、コネクテッドカー、工場の生産ライン、建物の入退出、照明、エレベーター等の制御システム、医療現場など様々な分野にサイバー攻撃や情報漏えいなどのリスクが広がる可能性があります。

また、影響度合いでは、例えば、コネクテッドカーやIoT化された医療機器が、悪意を持った第三者によって遠隔操作されるなど、人命にかかわる甚大な被害につながる懸念もあります。

こうした背景から、ネットワーク・セキュリティやデータ保護などに係わる「セキュリティ」分野の重要性はよりいっそう高まるものと考えられます。
当ファンドの投資対象では、サイバーセキュリティ関連企業のほかに、自動運転の要素技術である先進運転支援システム(ADAS)を手がける自動車部品関連企業、5G向け通信インフラ向けのソリューションを手がける半導体企業などが、5Gの本格的な普及の中で注目される可能性があると考えられます。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)


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