足元の基準価額動向について~より防衛的なポートフォリオで対応~ | ピクテ投信投資顧問株式会社

足元の基準価額動向について~より防衛的なポートフォリオで対応~

※投資リスク、手続・手数料等は、目論見書をご覧ください。

ポイント

新型コロナウイルスの感染が拡大し、世界経済や企業業績の先行き不安感が高まっていることを背景に、投資家のリスク回避の動きが強まっています。こうしたことから、世界的な大幅株安、円高傾向がみられ、当ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼしています。

基準価額の下落要因:新型肺炎の感染拡大を受けた世界株安と円高

新型コロナウイルスの感染が世界的な大流行(パンデミック)となる中で、移動制限や経済活動の停止などが世界経済や企業業績に大きな打撃となるとの懸念が高まり、投資家のリスク回避の動きが強まっています。こうしたことから、世界的な株安の様相を呈しています。
これまで大きく上昇してきた米国株式市場でも、自動取引停止(サーキットブレーカー)の発動や、ブラック・マンデー以来の大幅安を記録するなど大幅な下げ局面となっています。

投資家のリスク回避の動きは為替相場では、比較的安全資産とみなされている円を買う動きにつながり、急速な円高が進行しました。

こうした市場の流れを受けて、ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジなし)の基準価額は、2020年2月21日の直近高値水準から足元(2020年3月13日)までで、-28.9%の下落となりました。変動要因の内訳では、株式・為替ともに大きなマイナス寄与となりました。

警戒が必要な局面で、より防衛的なポートフォリオで対応

ピクテ・セキュリティ・ファンド運用チームでは、刻一刻と変わる状況の中で、感染拡大で我々が投資を行っているセキュリティ関連企業にどういった影響が及ぶ可能性があるかを注視し続けています。

現時点では、中国、韓国、イタリアの企業の株式への直接的な投資は行っていません。しかし、組入銘柄の中で、企業業績が景気の変動に左右されやすい特性(シクリカル性)を持つ自動車関連や産業機器関連、半導体関連企業などについては、短期的に業績・株価の両面でマイナスの影響が及ぶ可能性があるとみており、特に注意深くモニタリングしています。

中長期的に見れば、世界のセキュリティ関連企業は、相対的に高い成長が期待できる分野で事業を展開しているとの見方には全く変りがありませんが、今回の新型コロナウイルスの感染拡大の影響の大きさやどの程度の期間継続するか等については不透明な状況であり、こうした不安感が当面は世界の金融市場を揺るがす可能性は残されています。今回のような不透明な市場環境の下では、より防衛的なポートフォリオを構築することで対応する方針です。

当ファンドが注目するセキュリティ関連企業のうち、セキュリティ関連機器分野の企業(自動車・自動車部品関連や入退出関連機器・システムなどシクリカル性が高い事業を手がける)ついては、2018年前半より米中貿易戦争の影響が相対的に大きいと懸念されたことなどから、組入比率を相対的に低減させていました。
2019年後半より、米中通商交渉の進展期待やバリュエーション(投資価値評価)面での割安感などから、再び徐々にではありますが組入比率を引き上げていました。その一方で、バリュエーション水準が上昇していたセキュリティ関連サービス分野の企業(電子決済関連やデータセンターなど)の一部を利益確定しました。
しかし、足元では世界経済の先行き不透明感が再び高まる中で、再び、業績動向に相対的に安定感のあるセキュリティ関連サービス分野の組入比率をやや引き上げて対応しています。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内 容が変更される場合があります。)


当資料をご利用にあたっての注意事項等

当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


関連レポート

一覧へ

ページの先頭へ戻る