グローバル・マーケット・ウォッチ:株式市場は過去を振り返ると憂鬱~今後はそんなに悪くない | ピクテ投信投資顧問株式会社

グローバル・マーケット・ウォッチ:株式市場は過去を振り返ると憂鬱~今後はそんなに悪くない 先進国 米国

2018/10/12先進国

ポイント

米連邦準備制度理事会(FRB)のタカ派的スタンスと、投資家に重くのしかかる貿易戦争によって、世界の株式市場は混乱状態になっています。しかしながら、弱気相場への恐れはないと見ています。

世界中の株式市場が下落しています。情報技術関連銘柄の組入れが多い米ナスダック指数は、2018年10月10日に1日あたりとして、過去7年間で最大の下落を経験しました。一方、S&P500指数は、5日連続安にもかかわらず底堅く推移しています。

投資家は、この株式市場の動揺の背景に何があるのかを探っていますが、これは大して意味のあることではありません。株式市場下落の要因の一つは、米FRBのスタンスです。今月初旬に、FRBのパウエル議長は、FRBが考える「中立金利」に達するまでには、まだ長い時間がかかるとの見解を示して、市場参加者を驚かせました。このように、パウエル議長が金利引上げに対してタカ派的な発言をしたことから、当然のことながら米10年国債利回りは、発言前と比較して0.2%上昇(債券価格は下落)しました。

同時に、世界経済に対して、米国と中国の貿易戦争の影響が重くのしかかってきました。中国の財新が発表した2018年8月の、中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が2年ぶりの低水準となったことにとどまらず、多くの企業の利益見通しが下方修正されてきました。また、企業業績を上方修正する企業と下方修正する企業の比率の差は、マイナス17%となり、2016年以来の低水準となっています。

加えて原油価格の上昇によって、世界のインフレ・リスクが高まる恐れがあることから、投資家は世界の株式市場が弱気相場入りしつつあると考えてきました。ピクテの見方として、このような弱気相場の可能性は低いと考えます。

ピクテの経済モデルによると、少なくとも中期的な観点からは、より強気の見方ができると見ています。2018年1月、株式市場は長期の下落局面入りするリスクにさらされていましたが、この時と比較すると、ピクテが見ているファンダメンタルズおよびテクニカルな指数は、現在の方が良い数字となっているからです。

また、世界経済の成長は、やや鈍化する可能性がありますが、経済情勢は全般的に良好と見ています。さらに、株式市場の割安度を示すバリュエーションは、今年1月と比較すると、現在の方がはるかに低くなっています。MSCI全世界株価指数の予想株価収益率(PER)は、現在14倍で今年1月の17倍と比較すると割安となっています。他の、前向きな要因は、投資家のポジションです。ピクテの調査によると、投資家は今回のような市場の急落に備えて、行き過ぎた強気の姿勢は取っていませんでした。今年1月の状況は、現在の正反対の動きでした。この投資家のポジションは、大幅な株式市場の下落の余地が限られていることを示唆しています。最後に、ピクテのテクニカル・アナリストの分析では、現在のS&P500指数は、これまで下値抵抗線と考えられていた水準の2-3%以内にとどまっています。

※当資料で使用したMSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

(※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内容が変更される場合があります。)

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


ページの先頭へ戻る