バイオ医薬品市場(14年4月号) | ピクテ投信投資顧問株式会社

バイオ医薬品市場(14年4月号) バイオ医薬品 グローバル

ポイント

3月のバイオ医薬品関連株式市場は、これまで大きく株価が上昇してきていた中で、米国連邦議会の民主党議員がギリアド・サイエンシズ(米国)に薬価について説明を求める書簡を送ったことなどの影響を受け、下落しました。

バイオ医薬品関連企業の株価動向

3月のナスダック・バイオテック指数(ドルベース、配当含まず)は月間で下落しました。米国連邦議会の3名の民主党議員がギリアド・サイエンシズ(米国)に同社のC型肝炎治療薬ソホスブビルの薬価について説明を求める書簡を送ったことなどが、バイオ医薬品関連市場全体に影響を与えました。また、バイオ医薬品関連株式がこれまで大幅に上昇してきていたことも株価下落の原因となりました。バイオ医薬品関連株式市場は、2014年1-3月期に新規株式公開(IPO)が史上最高水準となり、25社が新規上場されました。

治験関連ニュースでは、インスメッド(米国)が良悪両方の結果を発表しました。エクセリクス(米国)は、がん治療薬カボザンチニブの前立腺がん適用の治験において良好な結果を得られませんでした。アムジェン(米国)のPCSK9阻害抗体エボロクマブはLDLコレステロールを低下させる作用が確認されました。

承認関連ニュースでは、キュービスト・ファーマシューティカルズ(米国)の抗生剤テディゾリドが米食品医薬品局(FDA)諮問委員会から承認の推奨を得ました。また、欧州医薬品審査庁はエンドサイト(米国)のがん治療薬候補Vynfinitとそのコンパニオン診断薬の承認を推薦しました。

今後のバイオ医薬品市場見通し

医薬品価格引き下げ圧力の高まりなどのマイナス材料もあるものの、ここ最近の大型医薬品の承認や、有望な新薬のパイプラインの動向から、バイオ医薬品関連企業群は引き続き成長が期待できると考えており、今後数年にわたってヘルスケアセクターを上回る売上成長が期待できると見ています。

こうした成長性に加えて、一般的に期待感が低くなっている中で、良好な治験結果が示されれば、中長期的にはバイオ医薬品関連企業の株価は引き続き上昇基調が期待できると考えます。しかし、ここ最近、バイオ医薬品関連企業の株価は良好なパフォーマンスを続けていることもあり、バリュエーション(投資価値評価)水準は上昇しています。成長への期待感は株価に織り込まれつつあり、今後、今の予想を上回る決算や治験結果を発表することは徐々に難しくなっています。また、予想を下回る決算や治験結果を発表する企業も出てくる可能性も否めないため、注視が必要と考えます。

大型株と中型株を中心に、画期的かつニーズが高く将来性が期待される薬品や、既存薬に無い特徴を有した薬品で、開発の最終段階に近づいている企業に注目が集まると考えます。

バイオ医薬品関連企業の売上高は相対的に高い伸びが見込まれる

バイオ医薬品関連企業の売上高は、新興国の企業を上回って堅調に成長してきました。(PDF図表5参照)

バイオ医薬品関連企業については、1.有望な治療薬候補の良好な治験結果の発表、2.大型の新薬の承認、3.新薬販売開始後の業績寄与の拡大などを背景に、米国企業や日本企業よりも相対的に高い売上高の伸びが見込まれています。(PDF図表6参照)

売上高の伸びに沿って株価も上昇

過去の実績では、バイオ医薬品関連企業の株価は、売上高の伸びとともに上昇してきたことがわかります。(PDF図表7参照)

バリュエーション:上昇傾向にあり

2011年以降、バイオ医薬品関連株式の株価が大きく上昇したことから、PSR(株価売上高倍率)で見たバリュエーション(投資価値評価)は、ここ数年で最も高い水準にあり、一部、割高となっている可能性もあります。(PDF図表8参照)

(※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。)

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る