2019年5月のバイオ医薬品市場 | ピクテ投信投資顧問株式会社

2019年5月のバイオ医薬品市場 バイオ医薬品

バイオ医薬品関連企業の株価動向

5月のナスダック・バイオテック指数(ドルベース、配当含まず)は下落しました。

月を通じて、米中の貿易戦争が激化しました。米国は、中国からのほぼ全ての輸入品に関税を賦課するとの脅しをかけており、一方、中国側も強硬策を発表し報復の構えですが、抗生物質やインシュリン等の特定の薬品以外、医薬品への影響は殆ど見られません。貿易摩擦関連のニュースを嫌気し株式市場は総じて売られ、バイオ医薬品株式市場も世界株式と同程度の下落となりました。

株価が上昇した銘柄としては、アリーナ・ファーマシューティカルズ(米国)、ニューロクライン・バイオサイエンシズ(米国)およびアレイ・バイオファーマ(米国)などが挙げられます。アリーナ・ファーマシューティカルズは、有望な買収案件の被買収銘柄として多数の投資家の関心を集めたことから上昇しました。ニューロクライン・バイオサイエンシズは、主力製品である遅発性ジスキネジア治療薬イングレッサの販売状況に関して、経営陣が強気の発言を繰り返したことが好感されました。アレイ・バイオファーマは、変異性大腸がん患者を被験者とした3剤投与のフェーズ3治験で主要目標の達成が好感されました。

株価が下落した銘柄としては、アレクション・ファーマシューティカルズ(米国)、アミカス・セラピューティクス(米国)、リジェネロン・ファーマシューティカルズ(米国)などが挙げられます。アレクション・ファーマシューティカルズは、主要株主が保有株の一部を売却したことが市場を動揺させました。アミカス・セラピューティクスは増資が嫌気されました。またリジェネロン・ファーマシューティカルズ(米国)は、主力眼科領域での競争激化を投資家が懸念し始めたことから、株価が下落しました。

 

今後のバイオ医薬品市場見通し

現在、医薬品に関連する医療費の議論で重要な転換が起こっています。いくつかの国では治療の有効性に応じて医療費を支払う制度(価値に基づく医療)が利用されていますが、処方薬で最大のマーケットである米国においても、従来の出来高払い方式ではなく、同様の制度を求める声は、ますます大きくなっています。医薬品企業と同様に政府、規制当局、保険業者は、医薬品の開発においてイノベーションを抑制することなく、医薬品の費用を効率的に管理することができる妥協案を見つけることを必要としています。最も重要な利害関係者である患者は、破産のリスクにさらされることなく、高品質の治療を受けたいと考えています。これは、治療薬の開発といった科学的側面だけでなく、ビジネスモデルや先進的な思考、価値に基づいた契約といった側面においてもイノベーションを生む最高の機会となると考えます。株式市場の先行きには不透明感がありますが、そのような間でも、長期志向で、市場の非効率性に注目するアクティブ運用者にとっては、数多くの投資機会が存在するものと考えます。

 

 

バイオ医薬品関連企業の売上高は相対的に高い伸びが見込まれる

バイオ医薬品関連企業の売上高は、新興国の企業を上回って堅調に成長してきました。(図表5参照)

 

バイオ医薬品関連企業については、①有望な治療薬候補の良好な治験結果の発表、②大型の新薬の承認、③新薬販売開始後の業績寄与の拡大などを背景に、米国企業や日本企業よりも相対的に高い売上高の伸びが見込まれています。(図表6参照)

 

売上高の伸びに沿って株価も上昇

過去の実績では、バイオ医薬品関連企業の株価は、売上高の伸びとともに上昇してきたことがわかります。(図表7参照)

 

バリュエーション

2011年以降、バイオ医薬品関連企業の株価が大きく上昇したことから、PSR(株価売上高倍率)で見たバリュエーション(投資価値評価)は高い水準にありましたが、足元では株価の調整を受け低下しています。(図表8参照)

 

※データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、当資料におけるデータは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内容が変更される場合があります。

※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る