2019年6月のバイオ医薬品市場 | ピクテ投信投資顧問株式会社

2019年6月のバイオ医薬品市場 バイオ医薬品

バイオ医薬品関連企業の株価動向

6月のナスダック・バイオテック指数(ドルベース、配当含まず)は上昇しました。

米連邦準備制度理事会(FRB)が景気減速に備えて金融緩和に転じる可能性が高まったとの観測や、米中間の貿易協議が合意に達するのではとの楽観論が再燃したことから、市場はリスク選好の展開となり、世界の株式市場は堅調に推移しました。6月には主要な学会が開催され、バイオ医薬品および生物医学分野でイノベーションが相次ぐ状況が示唆されましたが、とりわけ注目されたのががん学会の中では最大規模の米国がん治療学会議(ASCO)でした。複数の医薬品企業が先行きを期待させる治験結果を発表する中、アムジェン(米国)の精密医療(プレシジョン・メディシン)で使用されるKRAS阻害剤AMG510の良好な治験結果が注目されました。精密医療分野では、年初来のバイオ医薬品セクターにおける買収の中では2番目の大型案件となったファイザー(米国)によるアレイ・バイオファーマ(米国)の買収(同:約110億ドル)も注目されました。アムジェンと同じく、KRAS阻害剤を開発中のブループリント・メディシンズ(米国)やミラティ・セラピューティクス(米国)も連れ高となりました。

株価が上昇した銘柄としては、ファイザーによる買収が発表されたアレイ・バイオファーマが挙げられます。また同社と競合するブループリント・メディシンズとミラティ・セラピューティクスも株価が大きく上昇しました。ハロザイム・セラピューティクス(米国)は、同社の独自技術が注目され株価が上昇しました。サレプタ・セラピューティックス(米国)は、デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬で競合するファイザーが発表した治験結果が、サレプタ・セラピューティックスが昨秋発表した治験結果ほどの薬効や安全性が認められなかったため、上昇しました。

株価が下落した銘柄としては、バイオヘブン・ファーマシューティカル(米国)が挙げられます。増資を行った後、近日中の買収はないとの見方が強まりました。エアリー・ファーマシューティカルズ(米国)は、発売後まもない緑内障治療薬の売上の失速が懸念されました

 

今後のバイオ医薬品市場見通し

現在、医薬品に関連する医療費の議論で重要な転換が起こっています。いくつかの国では治療の有効性に応じて医療費を支払う制度(価値に基づく医療)が利用されていますが、処方薬で最大のマーケットである米国においても、<従来の出来高払い方式ではなく、同様の制度を求める声は、ますます大きくなっています。医薬品企業と同様に政府、規制当局、保険業者は、医薬品の開発においてイノベーションを抑制することなく、医薬品の費用を効率的に管理することができる妥協案を見つけることを必要としています。最も重要な利害関係者である患者は、破産のリスクにさらされることなく、高品質の治療を受けたいと考えています。これは、治療薬の開発といった科学的側面だけでなく、ビジネスモデルや先進的な思考、価値に基づいた契約といった側面においてもイノベーションを生む最高の機会となると考えます。株式市場の先行きには不透明感がありますが、そのような間でも、長期志向で、市場の非効率性に注目するアクティブ運用者にとっては、数多くの投資機会が存在するものと考えます。/p>

 

 

 

バイオ医薬品関連企業の売上高は相対的に高い伸びが見込まれる

バイオ医薬品関連企業の売上高は、新興国の企業を上回って堅調に成長してきました。(図表5参照)

 

バイオ医薬品関連企業については、①有望な治療薬候補の良好な治験結果の発表、②大型の新薬の承認、③新薬販売開始後の業績寄与の拡大などを背景に、米国企業や日本企業よりも相対的に高い売上高の伸びが見込まれています。(図表6参照)

 

売上高の伸びに沿って株価も上昇

過去の実績では、バイオ医薬品関連企業の株価は、売上高の伸びとともに上昇してきたことがわかります。(図表7参照)

 

バリュエーション

2011年以降、バイオ医薬品関連企業の株価が大きく上昇したことから、PSR(株価売上高倍率)で見たバリュエーション(投資価値評価)は高い水準にありましたが、足元では株価の調整を受け低下しています。(図表8参照)

 

※データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、当資料におけるデータは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内容が変更される場合があります。

※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る