水関連株式市場(14年4月号) | ピクテ投信投資顧問株式会社

水関連株式市場(14年4月号) グローバル 環境関連

2014/04/21環境関連

3月の投資環境

3月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)で月間で下落となりました。ウクライナ情勢の緊迫化や中国で輸出や工業生産などの経済指標が市場予想を下回ったことなどを背景に、月前半は軟調な動きとなりました。その後、米国の鉱工業生産やユーロ圏の景況感など市場予想を上回る経済指標の発表などがプラス要因となった一方、米連邦準備制度理事会(FRB)のイエレン議長が早期の利上げ時期について言及したことがマイナス要因となる中で、クリミア半島の帰属を巡るロシアへの制裁などウクライナ情勢の動向などの影響もあり、株式市場は変動する展開となりました。

業種別では、公益やエネルギー、生活必需品が上昇した一方、ヘルスケアや一般消費財・サービス、素材などが下落しました。

こうした中、水関連企業の株価(現地通貨ベース)は、世界の株式市場とほぼ同程度の若干の下落となりました。セクター別では環境マネジメント・サービスセクター及び上下水道サービスセクターは市場並みの収益となりましたが、装置製造・エンジニアリングセクターは下落幅が大きくなりました。環境マネジメント・サービスセクターでは、有害廃棄物処理のクリーン・ハーバーズ(米国)は、前月に今年度の見通しを下方修正し下落しましたが、上昇に転じました。上下水道サービスセクターでは、イタリアのエラは欧州のマクロ経済指標の改善により廃棄物処理事業の回復が見込まれるとの見方から大きく上昇しました。装置製造・エンジニアリングセクターではザイレム(米国)が前月の大幅上昇の反動から下落しました。

※上下水道ビジネスセクターは、水を利用した公益事業を広く含みます。

今後の見通し

主要先進国の緊縮的な財政政策の景気への悪影響が懸念されます。こうした環境下でも水関連業界は都市化、民営化、サスティナビリティー問題などの長期的な需要増加要因に支えられ、相対的に良好な業績動向が見込まれます。特に各国の財政状況が厳しいなかでは水道事業などの民営化が進展し、上下水道サービス企業の事業機会の拡大が見込まれます。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズ(基礎的条件)は依然として堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。このため、中長期的には、水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

景気の変動に左右されにくく水関連業界の成長の恩恵を受ける銘柄に注目していきたいと考えます。継続的な売上げが見込め、業績の見通しが良いことが主要銘柄の特長と見られます。サービスによる売上げ中心の銘柄と製造・販売が中心の銘柄のバランスが重要と考えます。

主要水関連企業の株価と世界株式の株価指数の推移をみると、ここ10年余りで、 水関連企業の株価は世界株式を上回って堅調に推移してきました。ただし、2007年7月中旬以降は世界的な株安の影響を受けて水関連企業の株価も大幅下落しました。

今後、水関連市場は2005年の約60兆円から2025年には約110兆円にまで拡大すると予想されており(注)、水関連市場の成長とともに、上下水道及び装置製造・エンジニアリングセクター企業の収益も中長期的に拡大していくものと見ています。(注:グローバル・ウォーター・インテリジェンス(GWI)予想)

従って、水関連企業は中長期的には依然として魅力的な投資対象であると考えます。また、足元でも増益基調が継続しており、良好な投資環境にあると考えます。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。

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