水関連株式市場(14年6月号) | ピクテ投信投資顧問株式会社

水関連株式市場(14年6月号) グローバル 環境関連

2014/06/12環境関連

5月の投資環境

5月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)で月間で上昇しました。世界の株式市場は、中旬にかけて欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が金融緩和実施を示唆したことや、M&A(合併・買収)の動きなどがプラス要因となった一方で、ユーロ圏の実質GDP(国内総生産)成長率が市場予想を下回ったことや米鉱工業生産指数の低下などがマイナス要因となり上下しながらの推移となりました。その後、月末にかけてはECBによる金融緩和期待に加え、米国の耐久財受注やユーロ圏の消費者信頼感指数などの経済指標が市場予想を上回ったことなどを背景に上昇基調となり、月間では上昇しました。業種別では、すべての業種が上昇しました。情報技術、電気通信サービス、一般消費財・サービスなどの上昇率が高くなった一方、公益やエネルギー、素材などは市場平均を下回る上昇に留まりました。

このように世界の株式市場が上昇する中で、水関連企業の株価(現地通貨ベース)も上昇しました。セクター別では上下水道ビジネスセクターは市場並みの上昇となりましたが、装置製造・エンジニアリングセクター及び環境マネジメント・サービスセクターは小幅な上昇となりました。上下水道ビジネスセクターでは、スエズ・エンバイロメントが業績でのリスクが低下したとの評価から上昇しました。またユナイテッド・ユーティリティーズ、セバーン・トレントなど英国の水道企業は水道料金に関する規制に対して見通しが改善したことを背景に上昇しました。装置製造・エンジニアリングセクターではダナハーがM&Aによる成長に自信を示したことが好感され上昇しました。一方、ドナルドソンは産業分野向けの事業の業績見通しを引き下げたこと、アンドリッツは一部の市場で需要が弱くまた競争激化で収益性が改善しなかったことを背景に、ともに株価が下落しました。環境マネジメント・サービスセクターでは、テトラテックが注力分野での受注が減少したことから、株価が下落しました。

※上下水道ビジネスセクターは、水を利用した公益事業を広く含みます。

水関連企業の株価推移
(円換算ベース、月次、期間:2004年5月末~2014年5月末)

 

記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、当資料におけるデータは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

水関連企業の株価収益率(PER)の推移
(月次、期間:2007年5月末~2014年5月末)

 

記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、当資料におけるデータは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

今後の見通し

主要先進国経済は改善するものの、低水準の経済成長が予想され、中国などでも経済成長の鈍化が懸念されています。こうした環境下でも水関連業界は都市化、民営化、サスティナビリティー問題などの長期的な需要増加要因に支えられ、相対的に良好な業績動向が見込まれます。特に各国の財政状況が厳しいなかでは水道事業などの民営化が進展し、上下水道サービス企業の事業機会の拡大が見込まれます。 水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズ(基礎的条件)は依然として堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。このため、中長期的には、水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。 景気の変動に左右されにくく水関連業界の成長の恩恵を受ける銘柄に注目していきたいと考えます。継続的な売上げが見込め、業績の見通しが良いことが主要銘柄の特長と見られます。サービスによる売上げ中心の銘柄と製造・販売が中心の銘柄のバランスが重要と考えます。

主要水関連企業の株価と世界株式の株価指数の推移をみると、ここ10年余りで、 水関連企業の株価は世界株式を上回って堅調に推移してきました。ただし、2007年7月中旬以降は世界的な株安の影響を受けて水関連企業の株価も大幅下落しました。 今後、水関連市場は2005年の約60兆円から2025年には約110兆円にまで拡大すると予想されており(注)、水関連市場の成長とともに、上下水道及び装置製造・エンジニアリングセクター企業の収益も中長期的に拡大していくものと見ています。(注:グローバル・ウォーター・インテリジェンス(GWI)予想) 従って、水関連企業は中長期的には依然として魅力的な投資対象であると考えます。また、足元でも増益基調が継続しており、良好な投資環境にあると考えます。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。

・・・・・ 続きはPDFダウンロードをご覧ください。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る