2015年11月の水関連株式市場 | ピクテ投信投資顧問株式会社

2015年11月の水関連株式市場 環境関連 グローバル

2015/12/14環境関連

11月の投資環境

11月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)で上昇しました。

世界の株式市場は、2015年中にも米国で利上げが行われるとの観測に加え、2015年7-9月期のユーロ圏GDP(域内総生産)の伸び率などの経済指標が市場予想を下回ったことや商品市況の下落などを背景に、月半ばにかけて下落基調となりました。その後は、米連邦公開市場委員会(FOMC)議事録で米国の利上げのペースが緩やかなものになるとの見解が示され米国経済の先行きに安心感が広がったことや、欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が追加緩和策を示唆したことなどを背景に、株式市場は反発し、月間でも上昇しました。

業種別では、資本財・サービス、ヘルスケア、一般消費財・サービスなどが上昇した一方、公益やエネルギー、素材が下落しました。公益は米国の金利上昇やエネルギー価格の下落などが影響しました。

こうした中、水関連企業の株価(現地通貨ベース)は市場を上回る上昇となりました。いずれのセクターも市場を上回る上昇となりましたが、特に装置製造・エンジニアリングセクターおよび環境マネジメント・サービスセクターの上昇が大きなものとなりました。上下水道ビジネスセクターでは、中国のチャイナ・エバーブライト・インターナショナルなど新興国の銘柄が相対的に軟調な動きとなった一方で、ぺノン・グループ、ベオリア・エンバイロメント、アクア・アメリカなど先進国の銘柄が堅調でした。装置製造・エンジニアリングセクターでは、ダナハー、サーモ・フィッシャー・サイエンティフィックなどの優良銘柄が不安定な市場環境のなかで堅調でした。

今後の見通し

中国の景気減速を示す指標が発表され、世界の株式市場に影響を及ぼしています。原油や天然ガスなどの商品市況が下落しており、景気循環の影響を受けやすい銘柄は軟調な展開になり、また日本や欧州が金融緩和を継続するなかで、米国は利上げを見送りました。しかし、こうした環境のもとでも中長期的に継続する成長要因のある水関連の銘柄は引き続き魅力的な投資対象だと考えています。水は経済成長に欠かすことができないものであり、先進国、新興国の両方においてインフラ整備の需要が継続すると見ています。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

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