2020年5月の水関連株式市場 | ピクテ投信投資顧問株式会社

2020年5月の水関連株式市場 環境関連

2020/06/17環境関連

5月の投資環境

5月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)で上昇しました。

世界の株式市場は、月半ばにかけては新型コロナウイルスの感染拡大を受けた都市封鎖からの経済活動再開の動きなどがプラス要因となった一方で、米中関係の悪化懸念や米新規失業保険申請件数やユーロ圏購買担当者景気指数(PMI)など一部経済指標が景気悪化傾向を示したこと、新型コロナウイルスの感染拡大第2波への警戒などがマイナス要因となり、変動しながらも下落しました。月後半は経済活動再開の動きに加え、新型コロナウイルスのワクチン開発についての期待が高まったこと、主要国の景気刺激策などを背景に月末にかけて上昇基調となり、月間でも上昇しました。

業種別では、情報技術、一般消費財・サービス、資本財・サービスなどが大きく上昇した一方、エネルギーが下落、生活必需品、公益事業などは相対的に小幅な上昇にとどまりました。

こうした中、水関連企業(現地通貨ベース)の株価は市場を上回る上昇となりました。装置製造・エンジニアリングセクターは、景気回復への期待を受け、景気見通しとの相関性が高い資本財や消費者関連銘柄が大きく上昇しました。また、反対に上下水道ビジネスセクターは景気見通しや経済活動再開等に対する感度が限定的であることから、上昇局面において上げ幅が限定的に留まりました。

装置製造・エンジニアリングセクターでは、フォーチュン・ブランド・ホーム&セキュリティに関して、競合他社が悲観的な業績見通しを発表する中、好調な四半期業績を発表したことや、業績見通しが市場のコンセンサスを上回ったことから株価が上昇しました。また、プールに関して、好調な四半期業績を発表したことに加え、同社の提供する製品やサービスに対する旺盛な需要や豊富な受注残高を背景に明るい業績見通しを発表した結果、株価が上昇しました。一方で、ザイレムは、第二四半期において、20-30%の減益を見込む等、業績見通しが大幅に悪化したことや景気敏感性が嫌気されたことを受け、株価が大きく下落しました。しかし、同社に対する長期的な見通しは変わらないと考えています。

上下水道ビジネスセクターでは、サンパウロ州基礎衛生公社に関して、ブラジルレアルが上昇に転じたことに加えて、世界的な経済活動再開や民営化及び衛生法案が今年度中に承認される見通しが保持され株価は上昇しました。また、カントン・インベストメントは、中国政府による香港国家安全法の導入が株価の重しとなり、軟調な動きとなりました。一方で、同社に対する長期的な投資事由は変わらないと考えています。また、アグアス・アンディーナスに関しては、一部に利益確定の売りが見られたことや、チリにおける干ばつの影響で低調な四半期業績を発表したことを受け、軟調な展開となりました。

 

 

今後の見通し

足元では、地政学的リスクや米国の金融政策に加えて、新型コロナウイルスの感染拡大などマクロ経済見通しを不透明にする多くの要因があり、世界の経済成長に対してプラス、マイナスの両方に作用しています。不透明な環境は、世界全体の製造業景気指数が弱気な見通しを示すなどビジネス・センチメントに影響しています。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

※データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、当資料におけるデータは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※将来の市場環境の変動等により、当資料記載の内容が変更される場合があります。

※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

ページの先頭へ戻る