ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド

(毎月分配型/隔月分配型/1年決算型)

追加型投信/内外/株式



ファンドの特色


1.

主に世界の高配当利回りの公益株に投資します

日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。
これらの公益株の中から、配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。

2.

特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します


3.

毎月分配型
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います

隔月分配型

2ヵ月に1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います

1年決算型
年1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います

分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。

※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。


株式投資の第一歩として


ポイント 1 |公益企業の安定感

  • 主な投資対象は世界の公益企業が発行する株式(公益株)です。公益株は資産株とも言われます。
  • 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。

※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、イメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。

ポイント 2|魅力的な配当利回りと相対的に低いリスク

  •  世界公益株式は下図の各資産と比較して、予想配当利回りは魅力的な水準にあります。
  • また、企業業績や配当収入が相対的に安定していることから、過去の実績では、価格変動リスクは株式やREITの中では比較的低い水準となっています。

ご参考:各資産の予想配当利回りと価格変動リスク

円ベース、月次、価格変動リスクの期間:2018年8月末~2023年8月末、予想配当利回り:2023年8月末

※価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差(年率換算) ※予想配当利回りはブルームバーグ集計予想 ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。

ポイント 3 |安定的な配当収入

  • 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積み上がってきました。

ご参考:世界公益株式の投資収益の内訳

月次、期間:1994年12月末~2023年8月末、1994年12月末=100として指数化

※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。




世界公益株式は安定的な収益基盤と配当収入の積み上げを背景に相対的に値動きが小さく、資産株としても、株式投資の第一歩に適している資産のひとつと言えます。





世界公益株式の今後のポイント


事業の安定性

  • 公益企業はデフォルト(債務不履行)率が相対的に低い傾向にあります。先行き不透明な環境において、事業の安定性は注目ポイントのひとつです。

世界の企業の業種別デフォルト(債務不履行)率

平均値、年次、期間:1988年~2022年
※業種はMoody’sによる分類。※2022年についてはロシア企業のデフォルトを除いた集計
出所:Moody’sのデータを基にピクテ・ジャパン作成

中長期的な成長要因|政策の後押しや発電コスト低下で加速するグリーン・シフト



グリーン・シフト:化石燃料から、太陽光や風力などのクリーンエネルギーによる発電へ移行する動き



グリーン・シフト:化石燃料から、太陽光や風力などのクリーンエネルギーによる発電へ移行する動き


  • 世界的に環境への取組みに対する意識が高まるなか、ロシア・ウクライナ危機によるエネルギー価格の高騰をきっかけに、エネルギー安全保障に向けてクリーンエネルギー政策が更に加速しています。
  • 税額控除などの政策の後押しに加え、クリーンエネルギーの発電コストも、技術革新による発電効率化や発電施設の大規模化等により低下しているため、公益企業にとってクリーンエネルギーへの移行は増益に寄与するようになってきています。

米国の主な発電源別 発電コスト 

2021年、2030年(予想)

※ 各発電コストは国際的な均等化発電原価(LCOE)ベース。
出所:IEA(World Energy Outlook 2022、発表政策ベース)のデータを基にピクテ・ジャパン作成
※ 無断複写・転載を禁じます。


運用プロセス


高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。


※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

運用体制


世界高配当公益株式運用チーム

共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、ボトムアップ・アプローチで運用を行っています。






ブルーノ・リッペンス

スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
共同運用責任者
 
 




ジェームス・ウィグレー

シニア・インベストメント・マネージャー
共同運用責任者
 
 


情報共有



  • テーマ株式運用チーム
  • 新興国株式運用チーム
※上記は2023年7月末現在のものであり、今後変更される場合があります。


ファンドの運用状況


基準価額や分配金の推移、目論見書等をご確認いただけます。






きちんと知りたい投資信託の分配金




関連情報



関連ファンド



フレックス・コースとは・・・
市場環境に応じて株式の実質組入比率の変更を行うことや、為替変動リスクの低減を図るコースです。




運用プロセス


iTrustインカム株式の銘柄選択にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく相対的に高配当利回り、かつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。



Step 1
先進国の株式
 



投資機会の設定
 
投資テーマと時価総額、配当利回りによるスクリーニング


Step 2
投資対象ユニバース
  



定量分析

流動性の分析



Step 3
組入候補銘柄
 



定性分析、ポートフォリオ構築

・配当の安定性及び成長性を分析(収益力、経営陣の質、株価の魅力度、ESG等)

・通貨分配、業種配分、配当利回りを考慮




ポートフォリオ 
 




※運用プロセスは2023年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。

運用プロセス


高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。


※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(隔月分配型)
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(1年決算型)




【使用した指数およびデータの出所】
※世界公益株式:MSCI世界公益株価指数、世界株式:MSCI世界株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、米国株式:S&P500種株価指数、日本株式:TOPIX、世界REIT:MSCI世界REIT指数、米国REIT:FTSE NAREITオール・エクイティ・REIT指数、すべて配当込み
出所:ブルームバーグ、リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。