十八銀行が、ピクテ投信投資顧問のファンド 計10本を2019年9月2日より取扱い開始 | ピクテ投信投資顧問株式会社

十八銀行が、ピクテ投信投資顧問のファンド 計10本を2019年9月2日より取扱い開始

ピクテ投信投資顧問株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 萩野 琢英)(以下、幣社)が運用する10ファンドの販売会社に、2019年9月2日より株式会社十八銀行(長崎県長崎市、取締役頭取 森 拓二郎)が加わります。10ファンドは以下の通りです。

 ・「ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(毎月決算型)為替ヘッジコース」
 ・「ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(毎月決算型)為替ヘッジなしコース」
 ・「ピクテ中短期債券ファンド(毎月決算型)」
 ・「ピクテ中短期債券ファンド(1年決算型)」
 ・「ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド」
 ・「ピクテ・ダイナミック・アロケーション・ファンド」
 ・「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(1年決算型)」
 ・「ピクテ・ゴールド」
 ・「ピクテ・アセット・アロケーション・ファンド(毎月分配型)」
 ・「ピクテ新興国インカム株式ファンド(1年決算型)」

弊社は、ピクテ・グループが214年の歴史の中で培った運用ノウハウおよび独自のグローバル・ネットワークを生かし、中長期的な資産形成に適したファンドを通じて、国際分散投資の機会を日本の投資家の皆さまにご提供して参ります。

以上

※ お申込みにあたっては、投資リスク、手続・手数料、その他留意点等、交付目論見書等を必ずご確認の上ご自身でご判断ください。

【ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(毎月決算型)為替ヘッジコース】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(毎月決算型)為替ヘッジなしコース】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ中短期債券ファンド(毎月決算型)】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ中短期債券ファンド(1年決算型)】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ・ダイナミック・アロケーション・ファンド】
投資信託説明書(交付目論見書
ファンドの詳細

【ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(1年決算型)】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ・アセット・アロケーション・ファンド(毎月分配型)】
投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

【ピクテ新興国インカム株式ファンド(1年決算型)】

投資信託説明書(交付目論見書)
ファンドの詳細

ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド特集ページ

ピクテ・ダイナミック・アロケーション・ファンド特集ページ

Wealth Trustウェブサイト

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド特集ページ

資産株の時代

ピクテ・ゴールド特集ページ

ピクテ新興国インカム株式ファンド(1年決算型)特集ページ

【各種リンク】
ピクテ投信投資顧問ウェブサイト
YouTubeチャンネル公式サイト
Twitter公式アカウント
Facebook公式

●当リリースおよび当リリース内リンク先のウェブサイトはピクテ投信投資顧問株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社にお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を取得していただき、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります。)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当リリースに記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当リリースは信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当リリース中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。


関連お知らせ

一覧へ

ページの先頭へ戻る