日本国内の現状を確認すると、代表的なパッシブ・ファンドであるインデックス・ファンドの人気が根強く、その残高は近年大きく増加しています。

■国内の現状

今回は日本におけるパッシブ・ファンド、アクティブ・ファンドの残高状況等についてデータをご紹介します。昨今、預金金利を上回る物価の上昇が継続しており、預貯金の実質的価値の目減りが意識されるようになったことやNISA制度の拡充により、日本において投資のすそ野が広がっていますが、特にパッシブ・ファンドが多くの投資家から支持を集めています。代表的なパッシブ・ファンドとしては、特定のインデックス（MSCI全世界株価指数、日経平均株価等）に連動するインデックス・ファンドがあげられます。日本の公募株式投資信託（含むETF、一般社団法人資産運用業協会による分類）の残高に占めるインデックス・ファンドの割合は増加を続けており、2010年末は13％でしたが2025年末には63％まで拡大しています（図表1）。インデックス・ファンドの割合が増加した要因として、①低コスト、②分かりやすい商品性、③アクティブ・ファンドはコストを控除するとα（アルファ）の獲得が難しいと考えられていること等があげられます。その他にも、直接的な理由ではないものの、SNSがインデックス・ファンドを好意的に普及させる加速装置のような存在になったことも無視できません。株高、円安の流れを受け、SNS上では、いくつかの特定のインデックス・ファンドが「投資の最適解」として広く語られるようになり、それが新たな投資家の購入動機となっていると考えられます。図表1では残高の変遷等をご覧いただきましたが、増減率の推移を確認すると、インデックス・ファンド（含むETF）の増加率は公募株式投信全体からインデックス・ファンドを除いた残高（含むETF、一般社団法人資産運用業協会による分類）のそれを上回っており、根強い人気があることがわかります（図表2）。コストの低さや商品性のわかりやすさ等はもちろん大切な要素でありますが、それだけで両者の優劣を論じることはできません。インデックス・ファンドとアクティブ・ファンドのそれぞれの特性を正しく理解し、投資に対する考え方、投資に期待するものや投資で何を実現したいかを踏まえて決定することが望ましいといえます。