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リスクを抑えてリターンを目指すファンド|アルテ





愛称

クアトロ

ピクテ・マルチアセット・ アロケーション・ファンド

追加型投信/内外/資産複合



ファンドの特色


1.

分散投資の徹底

  • 様々なアセット・クラス(資産)へ分散投資し、 ポートフォリオ効果を追求することで、リスクに対するリターンの向上を狙います。

2.

魅力的な運用戦略へ投資

  • 高い運用力が期待できる戦略を選別し分散投資します。

3.

機動的に資産配分を変更

  • 市場環境に応じてアセット・クラス(資産)やその配分比率を機動的に変更します。

4.

最新の投資手法も活用

  • 株式や債券などの伝統的な投資とは異なる投資戦略、オルタナティブ戦略を採用する投資信託証券への投資も行い、更なる分散投資効果を追求します。


イタリア語で数字の「4」を意味するクアトロ。
その由来には、運用における4つの特色があります。

イタリア語で数字の「4」を意味するクアトロ。その由来には、運用における4つの特色があります。



注 「 ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組合わせて分散投資することで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
※ファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドからの投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。投資信託証券への投資のほか、有価証券指数等先物取引等および為替予約取引等を直接行うことがあります。ポートフォリオの一部は為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。各指定投資信託証券につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)をご参照ください。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。


ポイント1


国債と同程度の値動き


  • 2020年のコロナショックの後、債券だけではなく株式や金などに分散投資をしているクアトロは78営業日で下落前の水準に一旦回復しました注。一方、日本国債と世界国債(円ヘッジ)は一度もコロナショック前の水準に回復していません(2023年8月末時点)。
注 回復後、再び下落基調となりましたが、足元ではコロナショック前の水準近くまで回復しています。
※各資産およびクアトロのコロナショック前の直近高値と比較した場合
※クアトロおよび各資産の詳細についてはページ下部をご確認ください。

日本国債、世界国債(円ヘッジ)とクアトロのパフォーマンス推移

円ベース、日次、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年8月31日、2013年12月12日=10,000として指数化
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

ポイント2


徹底した分散と魅力的な戦略への投資


  • 世界中の資産に投資するだけでなく、円ベースでのリスク管理を行い、長期的な値動きの安定性を意識した運用をしており、円資産(円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産)を積極的に組入れています。

資産配分比率

2023年8月末時点、グラフの内訳は投資先ファンド/銘柄


オルタナティブとは?
上場株式や債券などの代替となる資産や戦略のことであり、収益機会の多様化や価格変動リスクの低減を図るために用いられます。(以下はオルタナティブの一例であり、当ファンドで必ず投資を行うものではありません。)
[例]
● コモディティ(金や原油等) ● ヘッジファンド型運用(ロング・ショート戦略等) ● プライベート・エクイティ(非上場株式)


※円資産の比率は、円建資産の比率と外貨建資産の為替予約の比率から計算した概算値です。 ※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンド(適格機関投資家専用)の株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、債券、株式の構成比に含めて集計しています。 ※四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

ポイント3


相対的に安定したパフォーマンス


  • 株式などの高リスク資産に比べ、クアトロは安定した値動きが特徴のファンドです。

クアトロと主な資産のパフォーマンスの推移

円ベース、日次、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年8月31日、2013年12月12日=10,000として指数化

  • 過去の市場の混乱時においては、株式などの高リスク資産は大幅に下落しましたが、クアトロの下落幅は相対的に抑えられました。


※各下落局面は、クアトロの基準価額の下落率が大きかった主な局面を示しています。 ※写真はイメージです。

  • クアトロは、株式などの相対的にリスクが高い資産にも投資していますが、過去の実績では、リスク水準は概ね日本国債や世界国債(円ヘッジ)と同程度となっています。

主要資産とのリスク・リターン比較

円ベース、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年8月31日

※クアトロおよび各資産の詳細についてはページ下部をご確認ください。 ※リターンは税引前、価格変動リスクは日次の騰落率の標準偏差(ともに年率換算)。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成


運用体制


  • アセット‧アロケーション運用のスペシャリストが、ピクテ・グループの様々なチームからの豊富な情報を活用し、実質的に運用します。


運用チームからの助言を受け、ピクテ・ジャパンが運用を行います。

運用チーム

エリック・ロセ

ヘッド・オブ・マルチアセット(スイス)
運用責任者

ピクテ・ジャパン

スティーブ・ドンゼ

運用本部
副本部長


情報共有


  • ピクテ・ストラテジー・ユニット
    パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
  • 他拠点のマルチアセット運用チーム
  • 債券運用チーム
  • 株式運用チーム
  • オルタナティブ運用チーム
  • ストラテジスト
  • エコノミスト
  • リスク管理プロフェッショナル
※運用体制は2023年8月末時点のものです。上記は今後変更される場合があります。


エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が考える
ピクテの「目利き力」とは

エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が
考えるピクテの「目利き力」とは






1805年の設立以来、 世界の富裕層の資産を守ってきたピクテからの選択肢


クアトロは、60を超える運用戦略を投資対象とする徹底的な国際分散投資に加え、

市場環境に応じてその配分比率を機動的に変えることなどにより、

相対的に安定した値動きの中でリターン向上を目指すファンドです。





ファンドの詳細はこちら


基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。




お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

 

ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

※クアトロ:クアトロの基準価額、日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(円ヘッジ):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、世界国債(ヘッジなし):FTSE世界国債指数(円換算)、米国ハイイールド債券(ヘッジなし):ICE BofA米国ハイイールド債券指数(円換算)、世界株式(ヘッジなし):MSCI全世界株価指数(円換算)、日本株式:TOPIX ※指数はすべてトータルリターン ※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮していません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。