長期投資に取り入れたい、リスクプレミアムという視点
愛称：ポラリス
ピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド
追加型投信/内外/資産複合
歴史的な低金利水準が続き、債券からの安定的な利金収入の獲得が困難な環境で、株式と債券を組み合わせる伝統的な分散投資がその有効性を失いつつあります。
そんな今だからこそ提案したい長期投資の視点「リスクプレミアム」を、皆さまのこれからの選択肢のひとつに。
国債はもはや安全資産とは言えないのか
主要国の国債利回りは過去最低水準を継続
日本やドイツなど主要国の金利が低水準で推移しており、債券からの利金収入を期待することが困難になりました。
更なる金利低下余地が限られてくる中、将来の利回り上昇（＝債券価格下落）の可能性が従来より高まっていると考えられ、国債を保有するリスクさえ意識する必要があるといえます。
主要国の国債利回り水準
月次、期間：1984年12月末～2020年4月末
米国：FTSE米国国債指数、日本：FTSE日本国債指数、ドイツ：FTSEドイツ国債指数
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
拡大を続ける中央銀行のバランスシート
主要先進国の中央銀行は、景気や物価を下支えするために、国債を大量に買い入れることで市場に資金を供給しています。
その結果、各国の債務残高は膨張し、一部ではその水準がGDP（国内総生産）を上回るなど、将来のデフォルト（債務不履行）リスクさえも頭をよぎります。注
注：自国通貨建て国債では支払い能力不足を原因とするデフォルトはありません。
日本、米国、欧州の中央銀行の総資産の推移
円換算、週次、期間：1999年1月1日～2020年4月24日
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
リスクプレミアムに注目し、不透明な市場環境を乗り切る
各資産のリスクプレミアムに注目し、様々な市場局面に柔軟に対応
ポラリスは、株式、金、債券、リート注を主要投資対象とし、それぞれのリスクプレミアムに注目することで、様々な市場局面に柔軟に対応するファンドです。各市場局面において、投資魅力度の高い（＝リスクプレミアムが期待できる）資産の投資比率が高まるように運用を行います。
注：リート（不動産投信）とは、投資家などから集めた資金で不動産などを保有し、そこから生じる賃料収入や売却益などを投資家に分配する商品です。
リスクプレミアムとは？
株式や債券などのリスク資産に投資する場合、投資先の資産価格が変動するリスクが発生します。リスクプレミアムとは、リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分のことを意味し、無リスクの資産に対して期待するリスク資産のリターンの上乗せ分を指します。
【ご参考】
リスクプレミアムの推定には様々な方法がありますが、例えば金利水準を参照する投資戦略を用いた過去のシミュレーションでは良好なパフォーマンスを示します。
ゴールデン・リスクプレミアム戦略の一例（シミュレーション）
円ベース、月次、期間：1986年7月末～2020年4月末
資産配分比率の推移
円ベース、月次、期間：1986年7月末～2020年4月末
ゴールデン・リスクプレミアム戦略（シミュレーション）およびそれぞれの資産として使用した指数については、ページ下部をご参照ください。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
上記は、過去の指数を用いて算出した1986年7月末から2020年4月末までのシミュレーション結果であり、ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションにおける資産配分比率は、2020年5月1日時点での当ファンドにおける資産配分の一例を示したものであり、必ずしも上記の通りとなることを保証するものではありません。シミュレーションについての詳細はページ下部をご参照ください。
シミュレーションでは最大下落率が抑制され、下落後の回復期間も短縮化されたものとなります。
最大下落率の比較（シミュレーション）
円ベース、月次、期間：1986年7月末～2020年4月末
下落後の回復期間（シミュレーション）
円ベース、月次、期間：1986年7月末～2020年4月末
ゴールデン・リスクプレミアム戦略（シミュレーション）およびそれぞれの資産として使用した指数については、ページ下部をご参照ください。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
上記は、過去の指数を用いて算出した1986年7月末から2020年4月末までのシミュレーション結果であり、ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションにおける資産配分比率は、2020年5月1日時点での当ファンドにおける資産配分の一例を示したものであり、必ずしも上記の通りとなることを保証するものではありません。シミュレーションについての詳細はページ下部をご参照ください。
不透明な市場環境で輝きを増す、金
リスクプレミアム獲得の新たな選択肢
足元の低金利環境では、従来と比べて利金収入を期待することが困難になった債券には投資せず、成長力やディフェンシブ性が魅力の株式と金で構成されるポートフォリオとなっています。
モデル・ポートフォリオの資産配分比率
2020年4月末現在
※上記は2020年4月末現在のモデル・ポートフォリオであり、実際のファンドの資産配分比率とは異なります。
※各資産の特徴は、2020年4月15日現在の指定投資信託証券の商品性を簡略的に示したものであり、当戦略の試算に用いられた資産とは異なります。なお、指定投資信託証券は今後変更されることがあります。
低金利環境で輝きを増す、金
金利水準が高い環境では、相対的な安定性と利金収入が魅力の債券に対し、金利を生まない金はあまり注目をされてきませんでした。
しかし、現在のような低金利環境下では、債券に対する金の相対的な魅力の高まりを背景に、金価格は上昇基調で推移しています。
米国の10年国債利回りと金価格の推移
月次、期間：1971年１月～2020年4月
※ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格/USD。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
リスクプレミアムに注目する運用で、
長期の資産形成を
めまぐるしく市場環境が変化し、国債がもはや安全資産と言えない時代に、どのような資産運用が求められるのか。
リスクプレミアムに注目し、柔軟な視点で効率的な運用を目指すファンド「ピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド 愛称：ポラリス」を、ぜひ皆さまの長期の資産形成の選択肢に。
販売会社
試算及び当資料で用いた投資対象指数等は、以下の通りです。
・世界株式：MSCI世界株価指数、配当込み、円ベース※1
・世界公益株式：Datastream世界公益株価指数、配当込み、円ベース※1
・新興国高配当株式： MSCI新興国高配当株価指数、配当込み、円ベース（2000年12月末以降）※1
・世界国債：FTSE世界国債指数 円ヘッジベース
・金（為替ヘッジなし）：ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格/USD、円ベース
・金（為替ヘッジあり）：ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格/USD、円ベース※2
※1 ファンドの試算における株式部分のパフォーマンス算出は、2000年12月末以前は、世界株式および世界公益株式を半分ずつ保有した場合の試算、2000年12月末以降は世界株式、世界公益株式および新興国高配当株式を1/3ずつ保有した場合の試算を行なっています。
※2 米ドルと日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、ピクテ投信投資顧問が算出したものです。
パフォーマンス・シミュレーションについて
・シミュレーションは1986年7月末から2020年4月末までの過去のデータに基づいてピクテ投信投資顧問が算出した試算結果です。ファンドにおける運用の考え方をつかんで頂くため、ファンドと同様の運用の考え方に基づき算出した資産配分比率と、その資産配分比率に投資対象のリターンを掛け合わせ、それらを合計したパフォーマンス結果であり、実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。
・試算に際しては、① 各資産毎に月次リターンと月末投資比率を掛け合わせ、それらを合計して、パフォーマンスを算出しています。② 運用管理費用等控除前の試算です。③ 過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果が、試算結果と同様のリターンまたはリスクを達成することを約束するものではありません。
・これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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