ディバーシファイド・リスクプレミアム戦略ファンド｜2026年4月の運用状況と今後の見通し
米国とイランの停戦合意には時間を要しているものの、夏頃までにホルムズ海峡の封鎖が解かれた場合、供給ショックは一時的な影響に留まり、世界経済の景気後退は回避されると考えられます。
また、米国を中心に潤沢な流動性供給が引き続き見込まれる点も、世界の株式市場の下支え要因となる可能性が高いと判断します。
中東情勢の先行きを予見することは極めて困難でありポートフォリオのバランスを重視する方針を維持するものの、株式をはじめとするリスク資産に対する投資スタンスを１段階引き上げる方針です。債券については、現状の組入比率を維持しポートフォリオ分散の向上を図ります。為替についても同様に、引き続き市場の円高リスクに配慮すべく円資産比率を引き上げた水準を維持する方針です。金については、価格変動幅の低下や株式との順相関の低下といった状況改善を確認したうえで、さらなる組入比率の引き上げを実施する方針です。
その上で、株式部分では、ITやインフラ関連セクター、新興国株式などへの選別的な投資を維持します。債券部分でも、新興国債券を選好します。金については、足下の急激な値動きに対応すべく組入比率を一時的に削減しているものの、中長期に見た強気姿勢に変わりなく、また戦略的なアセットクラスの位置づけに変わりありません。
2026年4月の基準価額の推移
2026年4月30日の当ファンドの基準価額は、前月末比432円上昇（+3.3%）の13,407円となりました。
運用状況
2026年4月は、現地通貨ベースでは、新興国株式、世界株式が大きく上昇、米ドル建て新興国国債、世界投資適格社債も上昇しました。一方、金、世界国債、日本国債は小幅な値動きとなりました。また、為替は円が米ドル、ユーロに対して下落しました。
資産配分比率
当ファンドは、株式、債券、金の組入比率の変更だけでなく、株式部分や債券部分においても、それぞれ特徴の異なる複数のファンドを選別しており、投資環境に応じたきめ細やかな運用を行っています。2026年4月末現在は、株式を32.1%、金を28.8%、債券を34.4%、組入れています。
主な投資行動と振り返り
2026年4月は、株式、債券の組入比率を引き上げ、金、キャッシュ等を引き下げました。また円資産比率（円建て資産と円ヘッジの外貨建て資産比率）は、2026年4月末時点で52%としています。
運用チームの着眼点
• 夏頃までにホルムズ海峡の封鎖が解かれた場合、原油の供給ショックは一時的な影響に留まり、世界経済の景気後退は回避されると考えられる
• 米国を中心に潤沢な流動性供給が引き続き見込まれる
• 中東情勢の先行きを予見することは極めて困難であることから、ポートフォリオのバランスを重視する方針は維持
設定来の基準価額の推移
基準価額変動要因分析
基準価額の変動要因の内訳は、1）～3）市場要因（価格、金利、信用力等の変化による株式、債券、金の変動要因）、4）為替要因、5）分配金要因、および、6）その他です。
ご参考｜当ファンドと主要資産のリスク・リターン特性
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。