グロイン | 運用の振り返りと市場のポイント
●2026年1月～3月のピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）（以下、当ファンド）の基準価額は、電力需要の高まりなどを背景とした良好な業績見通し、相対的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ性への注目などから上昇
●AI（人工知能）の普及や電化の進展による電力需要増加、発電コストが低いエネルギーへの移行などによる設備投資拡大などが世界の公益業界の成長ドライバーになるとみる
■ 当ファンドのパフォーマンス
■ パフォーマンスの変動要因
■ 2026年1月～3月（過去3ヵ月）の投資行動
■ 今後の見通し、運用方針
公益事業セクターの事業見通しは、2026年以降も引き続き良好であると見ています。
市場の先行きが不透明ななかでは、公益企業の、1)業績が景気に左右されにくいこと、2）収益構造が物価上昇に強いこと、3)米国の関税引き上げの影響を直接受けにくい非製造業でかつ米国への製造拠点の移転は電力需要増加要因にもなること、などの点が注目されるとみています。
■ 中長期保有に当たってのポイント
電化の進展、産業・交通の電動化、グリーン水素やAIの普及に伴うデータセンターの増設などによる電力需要増加、建設コストが低いクリーンエネルギーへのシフトなどによる設備投資拡大などが世界の公益業界の成長ドライバーになるとの当社の見方に変更はありません。
中東での紛争による原油価格の上昇や景気後退リスクに注視する必要があると見ていますが、主力の米国の規制下の公益事業は、一定の利益を確保したうえで、税金や燃料費、資金調達コストなどの増加を料金に転嫁できる仕組みを有していることから、原油価格の上昇や政策如何による利益への中長期的なマイナスの影響は少ないとみています。こうしたことから米国の規制下事業の比率の高い銘柄は、経済の先行きが不透明ななかではより注目すべきであるとみており、組入れを高位にしています。また、湾岸諸国からの原油供給が滞り、原油価格の上昇が継続した場合には、北米のパイプラインを運営する企業をはじめとしたエネルギー関連銘柄などは堅調に推移すると考えられ、注目しています。米国では、原油の供給減少を補うため、原油・天然ガスの生産および輸出が増加するとみられるためです。当ファンドは 米国のエネルギー関連銘柄に投資しており、今後も保有を継続します。
(※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。)
（以下、足元の注目すべきトピックについて解説します。）
■ 2026年の年初来では、原油価格上昇に強いセクターや景気後退の影響を受けにくいセクターなどが上昇
2026年の年初来のパフォーマンスをみると、原油価格の上昇に強いセクターや景気後退の影響を受けにくいセクターなどが上昇する一方、一般消費財・サービスなどの景気の影響を受けやすいセクターの下落率が大きくなっています。
■ 様々な業種と相関が低い公益株式は分散効果が期待できるとみる
米国株式の業種別の相関をみると、公益株式は他の主要業種の株式と相関が低い傾向がみられました。市場の先行き不透明感が高まるなかで、公益株式を持ち合わせることで分散効果が期待できると考えられます。
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