●資源（商品）価格の上昇で、世界公益株式が優位となる可能性
●その理由：公益事業は、 1）電力料金はコスト上昇を転嫁しやすく、資源（商品）価格上昇局面でも物価上昇を上回り、業績にプラスになることが多い、2）物価上昇時には、発電施設などの実質的な資産価値が高まる傾向がある、3）AI（人工知能）の普及や経済の電化の進展による電力需要の増加で設備投資が拡大すると予想される、4）相対PBRが割安水準

 

■　資源（商品）価格の上昇で、世界公益株式が優位となる可能性

 

資源（商品）価格は、AI（人工知能）データセンター、電気自動車（EV）、再生可能エネルギー電力網向けの金属や電力需要の拡大などを背景に上昇トレンドとなっており、今後も継続するとみています。こうしたなか、トランプ関税強化への対抗措置、中東情勢に伴う供給制約や、サプライチェーンの見直しなども、価格高騰に拍車をかけています。

 

過去の実績では、資源（商品）価格が上昇トレンドに入ってからおよそ1年後に、世界公益株式の対世界株式相対パフォーマンスが追随する傾向がみられました。2000年から2008年にかけて、資源（商品）価格が上昇トレンドとなった時期には、世界公益株式のパフォーマンスは世界株式に対して優位となりました。一方、下降トレンドとなった2009年以降は世界株式が優位となりました。足元では資源（商品）価格が上昇傾向にあることから、再び世界公益株式優位が継続する可能性もあるとみられます。

 

■　資源（商品）価格が上昇する局面では、電力料金は物価以上に上昇する傾向

過去の実績では、資源（商品）価格が上昇する局面では、米国の電力料金はその物価全体を上回って上昇する傾向がみられました。

 

■　米国の電力料金は、物価高騰時もコスト上昇を価格転嫁しやすい構造

米国の電力料金は　米国の規制下の公益事業においては、原油などの燃料費を価格転嫁しやすく、設備投資の拡大が利益増要因となる仕組みです。このため、過去の実績では、米国の電力料金は米国の物価を上回って上昇しています。

■  公益株式が原油をはじめとした資源（商品）価格の上昇に強い理由：

 

■  電力需要拡大とグリーンシフトによる設備投資拡大は公益株式にプラス

過去の実績では、世界公益株式のパフォーマンスは設備投資と連動性が高くなっています。この背景には、主な規制下の公益事業では設備投資による新規設備の増加により、電力料金認可の元になる資産額が増加することに加えて、多くの場合、発電容量も増加することから、設備投資の拡大は、増益につながりやすく、株価の上昇要因になると考えられます。

世界の公益企業の設備投資は、AI普及によるデータセンター増加や電化の進展による電力需要の拡大を背景に、増加が予想されており、公益株式のパフォーマンスにプラスに寄与すると期待されます。

■　物価上昇時には実質的有形固定資産の価値が増価し、実質的な純資産が増加

物価上昇時には実質的に、発電施設や送電線設備などの有形固定資産の評価価値が高まり、実質的な利益や純資産が押し上げられる傾向がみられます。

■　商品価格・物価上昇時に相対的に業績や株価が堅調な業種

不動産、公益事業、エネルギー、素材などの有形固定資産を多く所有する業種は、商品価格・物価上昇時に相対的に業績や株価が堅調となる傾向がみられます。

■　米国公益株式への投資開始時に注目したい相対PBRの水準

過去の実績では、米国の公益株式は、対世界株式相対PBR（株価純資産倍率）が低い（割安）水準で投資を開始した場合、その後10年間の世界株式に対する超過投資収益率（超過リターン）が高くなる傾向がみられました。現在、米国公益株式の対世界株式相対PBRは過去平均よりも低い水準となっており、世界株式に対して相対的な投資魅力が高まっているとみられます。