当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

マーケット・レビュー

2026年4月の金市場は、月を通じて概ね横ばいで推移しましたが、中東情勢の動向に大きく左右される展開となりました。月初には停戦への期待感を背景に金価格は上昇しましたが、その後、ホルムズ海峡の封鎖が継続したことで原油価格が上昇し、インフレ再燃への警戒感が強まりました。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）が比較的高い水準の金利を長期にわたり維持する姿勢を示したことも、利息を生まない金にとっては逆風となりました。

このような環境下において、金価格は米ドルとの逆相関関係を維持しつつ、利下げ期待の後退と地政学的リスクの高止まりという二つの要因を背景に推移しました。2026年2月末に始まった中東での紛争以降、金価格は約1割下落しています。

需給面では、一部の中央銀行が準備資産として保有する金の売却に踏み切る動きが見られた一方、 民間セクターでは金の購入を継続する動きも確認されました。上場投資信託（ETF）を通じた資金フローは限定的で、4月は小幅な流入にとどまりました。

今後の見通し

短期的には、中東での紛争の長期化やエネルギー供給への影響が続く場合、金価格には下押し圧力がかかる可能性があります。インフレ圧力が根強く残れば実質金利が高止まりし、金にとって不利な環境が継続すると考えられます。また、通貨防衛やエネルギーコスト上昇への対応として、中央銀行による金売却、あるいは購入ペースの鈍化に対する警戒感も意識されやすい状況です。

一方、中長期的な視点では、これまで金価格を支えてきた要因は依然として残っています。米国の通商政策や財政政策を巡る不透明感、FRBの独立性に対する懸念、各国の政治的な不確実性、地政学的リスクの高まり、そして世界的な債務水準の上昇などは、引き続き金への戦略的な需要を下支えすると見込まれます。こうした環境は、中央銀行が米ドル依存を低減する目的で、金準備を維持または拡大する動きにつながる可能性もあります。

さらに、景気減速が明確になれば、将来的にFRBが金融緩和を継続するとの見方が強まり、金にとって追い風となる局面も想定されます。加えて、金ETFへの資金流入の拡大、金地金や金貨に対する堅調な需要、米ドル安の進行などが見られた場合には、金市場にとっての改善材料となるでしょう。