当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

マーケット・レビュー

2026年5月の金市場は小幅ながら下落し、年初の最高値からの調整局面が継続しました。金市場は、この1ヵ月間、比較的狭いレンジで推移しましたが、その背景には、米国金利の高止まり、米ドルの堅調な推移、さらに中東情勢を巡る不透明感の継続がありました。

月前半には、米連邦準備制度理事会（FRB）がややハト派的な姿勢を示したことが金価格の下支えとなる場面もありましたが、その後公表されたインフレ指標を受けて、金融引き締めが長期化するとの見方が再び強まりました。これにより、米ドルおよび米国債利回りが大きく上昇し、それまでの金価格の上昇分は概ね打ち消されました。

また、中東におけるホルムズ海峡の封鎖が続いたことも重要なリスク要因となりました。原油供給への懸念からエネルギー価格が高止まりし、インフレ圧力が維持されたことで、FRBによる利下げ期待は後退しました。

こうした逆風がある一方で、中央銀行による金需要は引き続き底堅く、構造的な需要の柱として機能しています。準備資産の分散を進める動きが継続しており、ワールド・ゴールド・カウンシルのデータによれば、2026年1-3月期には合計で約240トン超の金が購入されました。一方で、投資家からの資金流入にはやや一服感がみられ、金連動型ETFからは資金流出が見られました。

今後の見通し

短期的には、中東情勢、とりわけホルムズ海峡の封鎖が継続した場合、エネルギー価格の上昇を通じてインフレ圧力が高まり、米国金利が高止まりする可能性があります。こうした環境は、利息を生まない資産である金にとって一般的に不利とされています。また、市場では2026年の利下げ期待がほぼ後退しており、年末にかけて追加利上げの可能性も意識されています。このため、当面は上値の重い展開が想定されます。今後は米国のインフレ動向、FRB高官の発言、ならびに債券利回りの動向が重要な注目点となります。

一方、中長期的には、金相場を支える複数の構造的要因は引き続き有効と考えられます。トランプ政権下の通商・財政政策を巡る不透明感に加え、FRBの独立性への懸念、高水準の政府債務、さらには地政学リスクの長期化が、金の戦略的需要を下支えすると見込まれます。また、中央銀行による準備資産の分散の動きも、歴史的に高い水準で継続しています。

さらに、中東やウクライナ情勢の緊張緩和、金ETFへの資金流入の再開、米ドル安といった要因が重なれば、金価格の押し上げ要因となる可能性があります。