当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

2026年6月の金価格は下落し、厳しい局面となりました。2026年1月に過去最高値を更新し4月初旬までは高値圏で推移していたものの、その後は調整局面に入り、2026年4-6月期全体では大幅下落となりました。特に6月は下落基調が加速し、調整の動きが一段と鮮明になりました。

この背景には、米国の金融政策見通しの変化があります。エネルギー価格の上昇などによりインフレ圧力が根強く残る中、市場では金融引き締めの長期化観測が強まりました。これを受けて、金利が上昇、米ドルも総じて堅調に推移しました。これらはいずれも金価格に対する下押し要因となりました。

さらに、従来意識されていた通貨価値の希薄化懸念の後退や、投資家のリスク選好の改善を背景に、安全資産としての金需要は弱含みました。本来、地政学リスクの高まりは金価格に対する支援要因となりますが、2026年4-6月期においては中東情勢の緊張がインフレ圧力および金利上昇を通じて逆風として作用し、金価格の上昇を抑制する結果となりました。

また、資金フローの面でも変化が見られました。株式市場への資金シフトが進む中、金関連の上場投資信託（ETF）からは資金流出が継続し、投資需要の弱さが確認されました。一方で、各国中央銀行による金の純購入は継続しており、価格下落幅の拡大を一定程度抑制する要因となりました。

短期的には、金市場は引き続き不安定な環境に直面する可能性があります。中東における紛争の長期化や、エネルギー価格上昇に起因するインフレ圧力が継続した場合、金利の高止まりが意識されやすく、金価格にとって重荷となる展開が想定されます。また、市場では米国における年内の利下げ観測が後退し、追加利上げの可能性が一定程度織り込まれていることから、金を取り巻く環境については引き続き慎重に見ていく必要があります。

今後は、米国のインフレ指標、FRBの政策スタンス、債券利回りの動向、ならびに米ドルの強弱が、金価格の方向性を左右する主要因となる見込みです。

一方、中長期的には、金市場を支える構造的要因は依然として有効です。通商政策や財政政策を巡る不透明感に加え、各国の政府債務拡大や地政学的リスクの継続は、分散投資の観点から金需要を下支えする要因と考えられます。また、中央銀行による外貨準備多様化の流れも継続しており、戦略的需要の維持が見込まれます。

加えて、中東情勢の緩和、金ETFへの資金流入の回復、米ドルの安といった変化が顕在化した場合には、金価格の支援材料となる可能性があります。このように、短期的な不透明要因と中長期的な下支え要因が併存する中、今後の金市場は複合的な要因を織り込みながら推移する展開が想定されます。