iTrustロボ｜年初来の基準価額動向と今後の注目点（2026年9月更新）
●2026年年初来のiTrustロボの基準価額は、先進国株式（MSCI世界株価指数、円ベース）を上回る推移。
●足元では、好決算を受けて、AIによる業務代替懸念が後退したソフトウェア銘柄の株価が反発。
●短期的には、AI関連投資の収益化を巡る様々な見方や地政学リスク、世界経済の先行きやインフレ再燃への懸念などを背景に、市場が大きく変動する可能性が残る。しかし、AIは今後も中長期的に発展していくことが予想され、ロボティクス関連企業のさらなる成長を後押しするものになると期待される。
年初来の当ファンドの基準価額動向
2026年年初来（9月9日まで）のiTrustロボ（以下、当ファンド）の基準価額は+24.0%と、同期間の先進国株式（MSCI世界株価指数、円ベース）を上回る推移となっています。特に、半導体関連分野の投資先企業の株価上昇が大きくプラスに寄与しました。ただし、7月以降に限ってみると、半導体関連分野の投資先企業の株価は下落し、マイナス寄与に転じました。その一方で、ソフトウェア分野の投資先企業の株価が反発したことが大きくプラスに寄与しました。
2026年7月以降、半導体関連銘柄は上値が重い展開となっています。この背景には、高い成長期待を背景に株価が大きく上昇し割高感が意識されていることや、主要国の長期金利上昇や中東情勢の先行き不透明感などを受けて、利益確定の売り圧力がかかりやすくなっていることなどがあります。
その一方、年初から3月末にかけてAI（人工知能）エージェントによる業務代替懸念などを背景に株価が大きく下落していたソフトウェア銘柄は、良好な直近四半期決算の発表を受けて懸念が後退しつつあることや、テクノロジー関連セクター内でのローテーションの動きなどを背景に反発しています。
※当ファンドのパフォーマンスに対する寄与度についてのコメントは、2026年年初から9月9日までの状況です。
主要ソフトウェア企業が良好な四半期決算を発表
2026年8月28日、顧客関係管理 (CRM) ソリューションを中心としたクラウドプラットフォームを提供するセールスフォースが発表した2026年5-7月期決算は、AI搭載ツールやAIエージェントプラットフォーム（企業のデータやCRMと連携し、人間の指示を待たずに自律して業務を実行する）の需要が堅調であることなどから、市場予想を上回る増収増益となりました。さらに、AI関連製品に対する需要の強さが継続していることなどから、通期（2027年1月期）の売上高・利益見通しの上方修正を発表しました。また、AI開発大手アンソロピック社との業務提携の拡大も発表しました。
セールスフォースの四半期決算の前（7月後半）には、サービスナウが、AIを採用したソフトウェア需要が増加したことなどを背景に良好な4-6月期決算を発表しました。また、8月初旬にはアトラシアンが、クラウド関連の旺盛な需要やAI活用の戦略シフトの効果などにより、市場予想を大幅に上回る4-6月期決算を発表しました。
こうした好決算は、AIは事業機会を奪う脅威ではなく、成長機会となる可能性があることを示すかたちとなりました。
今後の見通し ～中長期的な成長性への期待に変わりはない～
短期的には、引き続き企業決算の内容が市場の焦点になるとみています。これまで多くのテクノロジー銘柄は、AIの発展を背景に需要拡大が期待されることなどから好パフォーマンスを示してきました。ただし、この旺盛な需要はハイパースケーラーがAI関連投資を収益化できるかどうかに依存しているため、その点を投資家は注視しています。年後半にかけては、リスク選好の改善やセクター・ローテーションをさらに促す材料も期待される一方で、マクロ経済動向や地政学リスクが引き続き市場の方向性を左右する重要な要因となるとみられます。
しかし、AIは今後も中長期的に発展していくことが予想され、ロボティクス関連企業のさらなる成長を後押しするものになると期待されます。
AIがコンピューティングインフラ（ソフトウェアやアプリケーションの稼働を支える基盤全体）および半導体における新たな設備投資サイクルをけん引するとみられ、半導体企業や半導体製造装置企業の成長を後押しすると期待されます。産業分野の製造現場においても、効率化や品質向上などの観点からAIの活用が進んでいます。
AIによる業務代替が懸念されたソフトウェア分野についても、特に、当ファンドが注目する設計ソフトウェアや業務用ソフトウェアを主力とする企業などについては、AIは事業機会を奪う脅威ではなく、むしろ、AIエージェントを活用することで、収益成長と収益性の維持・向上が期待できるとみています。
また、足元の当ファンドの投資先企業の利益見通しはおおむね良好である一方、株式のバリュエーション（投資価値評価）水準に対する過度な割高感は後退しています。
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