当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

2026年6月の世界の株式市場は、総じて横ばい圏で推移しました。一方、セクター間のパフォーマンスには大きなばらつきが見られました。エネルギーセクターは原油価格の下落を受けて軟調に推移した一方、金利見通しの変化を背景に金融セクターは上昇しました。テクノロジーセクターは、人工知能（AI）関連投資に対する加熱懸念を受けて調整したものの、半導体関連銘柄が韓国および欧州市場を下支えしました。日本市場は、内需改善期待を背景に堅調に推移しました。

米国では、住宅市場のセンチメントが悪化しました。住宅着工件数は、多世帯住宅の弱さを背景に、前月比2割強減少した一方、建設許可件数は小幅ながら増加基調を維持しました。

木材市場では供給能力の制約を背景に、2026年4-6月期に価格が上昇基調となりました。枠組み用製材は約1割上昇し、針葉樹材も2割弱の上昇となるなど、全体として底堅い推移となりました。

パルプ・紙関連では、欧州および米国における設備削減の影響により段ボール原紙価格が上昇しました。上昇率は、欧州で1割前後、米国で1割弱となりました。一方、消費者向けパッケージ用紙は概ね横ばいで推移し、一部品種のみ小幅に上昇しました。パルプ市場では広葉樹パルプが相対的に堅調で欧州を中心に上昇した一方、針葉樹パルプは地域差が見られ、中国では弱含みで推移しました。印刷用紙は小幅な上昇にとどまりました。

上場企業が保有する森林資産は、プライベート・マーケットにおける同種資産と比較して、引き続き大幅なディスカウントで取引されています。足元の割安水準は概ね3割強から4割半ばに達しています。木材生産に加え、土地活用の柔軟性といった観点から需要は着実に拡大しており、中長期的な投資魅力は高いと考えられます。

米国住宅市場は、住宅ローン金利の高止まりや住宅取得能力の低下といった短期的な逆風に直面しています。しかし、過去約20年にわたる供給不足や良好な人口動態を背景に、今後も強力な需要ドライバーとなる見通しです。関税政策や地政学的要因は木材関連商品の価格に影響を及ぼしていますが、足元の価格動向は需給サイクルが既に底打ちした可能性を示唆しています。

また、木材は環境負荷の低さという特長を有することから、紙ベースの包装材や木質建材に対する需要は今後も拡大が見込まれます。このような環境下において、当ファンドのバリュエーション（投資価値評価）は、株式市場全体比で割安な水準にとどまっています。