●資源（商品）価格の上昇に追随し、世界公益株式が優位となる可能性
●その理由の一つとして、電力料金はコスト上昇を転嫁しやすく、資源（商品）価格上昇局面でも物価全体の上昇を上回る傾向があり、業績にプラスになることが多いことがあげられる

■　資源（商品）価格の上昇に追随し、世界公益株式が優位となる可能性

資源（商品）価格は、AI（人工知能）データセンター、電気自動車（EV）、再生可能エネルギー電力網向けの金属や電力の燃料需要などを背景に中長期的にトレンドとなっています。このトレンドは、技術革新や環境などいずれも長期的な社会課題に対応したものであり、今後も継続するとみています。こうしたなか、トランプ関税強化への対抗措置、ロシア・ウクライナ戦争や中東情勢などの地政学リスク、サプライチェーンの見直しなども、価格上昇要因になってきました。

過去の実績では、資源（商品）価格が上昇トレンドに入ると、世界公益株式の対世界株式相対パフォーマンスが追随する傾向がみられました。2000年から2008年にかけて、資源（商品）価格が上昇トレンドとなった時期には、世界公益株式のパフォーマンスは世界株式に対して優位となりました。一方、下降トレンドとなった2009年以降は世界株式が優位となりました。足元では資源（商品）価格が上昇し、高水準にあることから、これに追随し、再び世界公益株式優位が継続する可能性もあるとみられます。

 

■　資源（商品）価格が上昇する局面では、電力料金は物価以上に上昇する傾向

原油価格をはじめとする資源（商品）価格は、インフラ関連や様々な耐久財の価格や物流・輸送コストを通じて、あらゆる商品やサービスの価格に波及し、物価全体に大きな影響を及ぼします。

資源（商品）価格が大きく上昇すると、一般的な企業は、製品やサービスの需要が減少しないように、利益を削って価格転嫁を抑える傾向があります。一方、公益事業のサービスは、日常に必要不可欠であることから、料金を引き上げても相対的に需要の減少につながりにくく、米国の規制下の公益企業では、石油、天然ガス、石炭などの燃料や発電施設の建設部材などの資源（商品）価格の上昇分を、一定の利益を確保したうえで料金に転嫁できる仕組みがあります。

このため、資源（商品）価格の上昇局面では、タイムラグを伴いながら、米国の電力をはじめとした公共料金は物価上昇を上回り、公益企業の利益も増加し、公益株式の株価は優位となる傾向がみられました。

■　資源（商品）価格の急上昇局面で、米国の電力料金は米国の物価を上回って上昇

過去の実績をみると、原油をはじめとする資源（商品）価格の急上昇局面では、米国の電力料金は物価全体を上回って上昇しています。