メジャー｜グローバル株式市場の現状～引き続き、企業利益の力強い成長が株式市場を下支え～
●2026年9月のグローバル株式市場は、世界の主要中央銀行の利上げ発表などが重荷となり下落。ただし、足元の堅調な業績や良好な成長見通しを背景にテクノロジー関連セクターには買い戻しの動き
●テクノロジー関連セクターを中心に力強い利益成長が見込まれるなど、企業業績は堅調に推移すると予想される。こうしたことが、引き続き、グローバル株式市場の上昇を下支えるとみられる
金融引き締めの影響に対する懸念が重荷となるも、成長期待がテクノロジー関連銘柄の下支えに
9月のグローバル株式市場は、月間では下落となりました。米連邦準備制度理事会（FRB）などをはじめとした世界の主要中央銀行が利上げを実施し、再び金融引き締めに向かうとの見方がいっそう強まったことなどから、世界の経済成長や企業業績の見通しに悪影響を及ぼすとの懸念が投資家の間で広がったことが、株価の重荷となりました。
セクター別では、不動産や公益事業などの金利感応度が高いとみられるセクターが下落したほか、景気循環の影響を受けやすい素材や一般消費財・サービスなども下落しました。エネルギーは、原油価格の上昇を受けて上昇する局面もありましたが、月間では下落となりました。一方、情報技術やコミュニケーション・サービスなどは、力強い業績動向と今後の良好な見通しを背景に、買い戻しの動きが強まったことから上昇しました。
※すべて米ドル、配当込みベース
グローバル株式市場の見通し｜引き続き、企業利益の力強い成長が株式市場を下支え
2026年年初来、世界の株式市場は幾度かの調整局面を経ながらも、長らく上昇基調が続いています。また、足元では長期金利が急上昇していることなどもあり、株式への投資スタンスを見直すべきとみる向きもありますが、企業業績は引き続き堅調であることなどが下支えとなり、今後も当面、株式市場は上昇基調が続くとみています。
もう一つのポジティブ材料は、インフレの軌跡です。原油価格の上昇により、米国のヘッドラインインフレが一時的に目標水準のほぼ2倍に達しているものの、今後数ヵ月でインフレ圧力は緩和すると予想しています。
セクター別では、引き続き、情報技術が有望であるとみています。同セクターは、力強い利益成長、AI（人工知能）設備投資の拡大、業績見通しの改善に支えられています。ピクテの分析によると、超大型AI企業は依然として世界全体の企業利益の約41%、世界全体の利益成長の3分の2を占めています。さらに、株式のバリュエーション（投資価値評価）は、より魅力的な水準となっています。
金融にも潜在的な投資機会があると考えています。同セクターは、高金利環境と活発な企業の借り入れ需要から恩恵を受ける見通しです。
一般消費財・サービスについても、今後の見通しは改善していると考えます。インフレは来年にかけて正常化に向かうとみられるほか、米国の雇用市場も安定しつつあります。
一方、これまで注目セクターの1つとしてきた資本財・サービスについては、エネルギー集約度が高く、金利感応度が高いことなどを考慮し、やや慎重なスタンスをとるべきと考えられます。
生活必需品については、引き続き慎重な見方を維持しています。この背景には、比較的良好な投資環境において、ディフェンシブな特性を持つ同セクターは守備的すぎるという点と、消費者の行動の変化に起因する構造的な逆風があることなどが挙げられます。
個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。