セキュリティ|基準価額は足元で急回復

2026年05月28日

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●ピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジあり)およびピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジなし)の基準価額は足元で急回復

●足元では、特に、AIの普及により成長が期待されるサイバーセキュリティ企業やAIバリューチェーン分野の企業に注目したポートフォリオを構築



基準価額は足元で急回復

過去約3年間のピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジあり)およびピクテ・セキュリティ・ファンド(為替ヘッジなし)の基準価額の推移をみると、2025年以降、先進国株式が上昇基調を続けた一方で2026年3月後半にかけて低調な推移が続いていました。しかし、足元で急回復をみせています(2026年5月26日時点)。

足元で急回復をしている背景の1つには、AI(人工知能)の成長性が再認識され、AI関連インフラへの投資拡大によって恩恵を受けるとみられる半導体企業や半導体製造装置企業のほか、データセンター向けに各種ソリューションを提供する企業の株価が大幅に上昇していることが挙げられます。また、年初よりAIによる業務代替懸念などを受けて下落していたサイバーセキュリティ企業の株価が、急反発していることも要因として挙げられます。



AIはサイバーセキュリティ企業の脅威ではなく、共に発展する関係

2026年に入って、株式市場においては、アンソロピックやオープンAIなどから発表された新しいAIモデルが、従来のサイバーセキュリティ企業が果たしてきた役割を奪うのではないかとの懸念が急速に高まり、サイバーセキュリティ企業の株価は3月後半にかけて大きく下落しました。

4月初めには、AI(人工知能)開発企業であるアンソロピックが、新型AIモデル「クロード・ミトス」を発表しましたが、サイバー攻撃に悪用される恐れがあるため一部の限られた企業・組織への提供としたほか、AIの発展に伴うサイバーセキュリティ・リスクの増加に対応することを目的に、「プロジェクト・グラスウィング」というプロジェクトの開始も発表しました。このプロジェクトには、マイクロソフトやアップルなどのテクノロジー企業のほか、サイバーセキュリティ専業のパロアルトネットワークスやクラウドストライク・ホールディングスが含まれており、AIが従来のサイバーセキュリティを代替するとの懸念が後退したことなどから、株価は一転して大幅に反発しています(2026年5月26日時点)。



ピクテでは、AIの普及により今後数年間のサイバーセキュリティ市場の拡大ペースは加速するとみており、サイバーセキュリティ企業には成長機会になると予想しています。非人間アイデンティティ(ボット、AIエージェント、APIキー、サービスアカウントなど人間以外のシステムや機能に割り当てられるデジタル識別子)の増加、AI生成コード、クラウドの利用拡大などは、新たなサイバー脅威を生み出し、サイバー攻撃の頻度も高まると懸念されます。AIの悪用などによりサイバー攻撃がより高度化すれば、それを防御するために最新AI対応のプラットフォームやサービスに対する需要が高まると考えられます。こうしたなかで、サイバーセキュリティ企業はこれまで培ってきた専門知識とAIを活用することで、高度化するサイバー攻撃に対応していくことになるとみています。


当ファンドのポートフォリオの状況~足元では、サイバーセキュリティ銘柄やAIバリューチェーン銘柄に傾注~

運用に際しては引き続き、幅広い分野における「セキュリティ」に関する長期的なトレンドを考慮し、テーマの分散も意識しつつ、魅力的なトレンドに注目したポートフォリオの構築を行っています。

足元では、世界各地でデジタルネットワークの保護の重要性が高まっており、これに関連したテーマが有力であると考えます。具体的には、AIの普及により重要性が一層高まるとみられるサイバーセキュリティ分野や、AIテクノロジーの成長とレジリエンスを後押しするAIバリューチェーン分野(半導体や半導体製造を支えるプロセス・コントロール関連、データセンター向け空調・熱管理ソリューションなどのインフラストラクチャー・セーフティ関連)に注目しており、当ファンドのポートフォリオにおいても、組入比率を相対的に高位にしています。

一方で、引き続き、顧客との継続的な契約や関係を通じて、景気サイクルにかかわらず比較的安定的な収益基盤を有していると考えられる専門的なセキュリティ関連サービスを提供する企業にもバランス良く投資を行っていく方針です。





●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。



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