セキュリティ｜AIの発展が広げる、成長の裾野
●「安全・安心」ニーズはどのような時代においても存在。また、技術革新や都市化の進展、規制の強化などもセキュリティ関連企業の中長期的な成長を後押しすると期待
●セキュリティ関連企業のなかには、株式市場でこれまで見過ごされてきたAI（人工知能）の発展に欠かせない事業を行う企業が存在
セキュリティ関連企業の株式への投資魅力 ～息の長い投資テーマ～
ピクテ・セキュリティ・ファンド（為替ヘッジあり）およびピクテ・セキュリティ・ファンド（為替ヘッジなし）は、主に世界のセキュリティ関連企業の株式に投資を行うファンドです。
都市化の進展や地政学的緊張の高まり、技術革新などを背景に、私たちを取り巻く環境はますます複雑化し、大きく変化しています。こうしたなか、幅広い分野で「安全・安心」に関わる課題が顕在化しており、その重要性は高まっています。セキュリティ関連企業は、日常生活に欠かせない「安全・安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供しています。
「安全・安心」へのニーズはどのような時代においても存在するものであり、セキュリティ関連企業の株式への投資は、息の長い投資テーマであると考えられます。また、①技術革新、②都市化の進展、③規制の強化などを受けて、セキュリティ関連企業は中長期的に成長が期待できるとみられます。
AIの発展が広げる、成長の裾野 ～見過ごされてきた、AIに欠かせない事業を行うセキュリティ関連企業～
2022年11月に米OpenAIがChatGPTを公開して以降、株式市場では「生成AIブーム」が巻き起こり、AIモデルを開発するテクノロジー企業やエヌビディアなどの半導体企業が特に注目を浴び、それらの株価は大きく上昇してきました。ただし、生成AIブームの中心的存在であり、これまで相場を大きくけん引してきた米国の巨大テクノロジー企業群であるマグニフィセント7は2026年年初以降、相対的に低調な動きとなっています。また、半導体・半導体製造装置銘柄の一角で、生成AIブームで注目されてきた半導体のエヌビディアは年初来（7月30日まで）で+5%に留まっています。
一方、これまで注目度が高くなかったものの、AIの発展に欠かせない事業を行っている企業のなかには、2026年以降の株価が相対的に好パフォーマンスを示し始めているものも存在します。
当ファンドの組入上位銘柄をみると、半導体・半導体製造装置銘柄の一角である半導体検査装置大手のKLAは、年初来（7月30日まで）+48%と堅調です。また、パロアルトネットワークスやクラウドストライク・ホールディングスをはじめとするサイバーセキュリティ銘柄についても、特に4月以降、AIの発展や安全利用には欠かせない存在として再評価されたことなどから、相対的に大きく上昇しています。さらに、アリスタネットワークスやシスコシステムズなどの通信機器銘柄についても、AIデータセンター向け需要の拡大期待などを背景に、相対的に大きく上昇しています。
※すべて、2026年7月30日までの状況です。また、文章中で言及した個別銘柄の騰落率は配当を含まず、費用・税金等も考慮していません。
足元では、サイバーセキュリティやAIバリューチェーンに注目。ただし、セキュリティ関連企業は幅広い分野に存在
前述の通り、足元ではAIの発展という技術革新の大きな流れのなかで、サイバーセキュリティやAIバリューチェーンの銘柄について、成長機会が大きいとみていることなどから、当ファンドのポートフォリオにおいてはこれらの組入比率を比較的高位としています。ただし、個別企業の業績動向などのファンダメンタルズ（基礎的条件）について十分に調査・分析を行い、また、株式のバリュエーション（投資価値評価）水準についても考慮した上で、投資銘柄を選定し入れ替えも行っていきます。
足元では組入比率を抑えているものの、セキュリティ関連サービス分野の銘柄（例えば、データセンター運営企業や防火をはじめとした各種安全製品提供サービス企業など）についても、顧客との比較的長期の契約に基づき、景気サイクルを通じて継続的に安定した収益を獲得できるといった優位性などから、再び強化していく方針です。
AIは今後も中長期的に世界を変えていくテクノロジーであり、成長していくことが予想されますが、今後、他分野により魅力的な投資機会が生まれる可能性もあります。当ファンドの投資対象となるセキュリティ関連企業は、テクノロジー分野の企業だけではなく、輸送関連、ヘルスケア関連、金融関連など幅広い分野に存在しているため、投資環境の変化に応じて、ポートフォリオを調整していくことも可能です。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
記載の銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。