ピクテ・セキュリティ・ファンド
（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
ファンドの特色
1.
主に世界のセキュリティ関連企業の株式に投資します
2.
為替ヘッジあり
原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
為替ヘッジなし
原則として為替ヘッジを行いません
3.
年1回決算を行います
- 毎年2月20日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
- 必ず分配を行うものではありません。
※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。 ※マザーファンドの運用にあたっては、外国株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」および「ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド」へ委託します。 ※特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図ります。 ※武器・軍事関連、原子力関連の製品・開発・検査・メンテナンス事業が売上高の5％以上を占める企業には投資を行いません。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
広がるセキュリティ関連市場
技術革新やグローバル化が進む中、安心へのニーズは日々高まりをみせています。そうした動きの中、様々な領域でセキュリティ関連市場が広がりを見せています。
情報の安心を支えるセキュリティ
デジタル化が加速し、ネットショッピングや電子決済（キャッシュレス決済）を利用する機会が増えています。こうした便利なサービスを安心して利用できるためのサイバー・セキュリティなどのへのニーズが高まっています。
世界のeコマース（電子商取引）市場の推移
期間：2016年～2021年、2018年以降は予測
出所：「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）報告書」（平成30年4月、経済産業省）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
情報の安心を支える製品・サービスの例
移動の安心を支えるセキュリティ
グローバル化を背景に人やモノの移動が活発化する中、空港や港湾などのインフラ施設に高い安全性が求められています。また、事故を未然に防ぐための自動車の運転支援システムの開発など、技術革新と成長が見込まれています。
世界の安全運転支援システムの市場規模
出所：首相官邸ホームページのデータを基にピクテ・ジャパン作成
移動の安心を支える製品・サービスの例
暮らしの安心を支えるセキュリティ
消費者に支持される安全性の高い製品を確保することは、企業にとっての重要な課題となっています。規制強化の動きなどもあり、消費者が利用する製品の品質や規格を維持・管理するための検査機器・サービスへのニーズが高まっています。
国際基準（規格）数の推移
期間：1995年～2015年
出所：ISO(国際標準化機構）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
暮らしの安心を支える製品・サービスの例
ファンド関連動画
私たちの生活を支える身近な「安心」
当ファンドが注目する3つの「安心」にかかわるセキュリティ関連製品・サービスは、私たちの日々の暮らしの様々な場面で活躍しています。
暮らしの安心
＜毎日の食卓で＞
残留農薬や成分・品質分析などの食品検査
＜自宅で＞
ホームセキュリティ、防犯・防災システム、見守りサービスなど
移動の安心
＜自動車など移動手段で＞
シートベルト、安全運転支援システムなど
＜空港で＞
ICパスポート、手荷物検査、金属探知機、警備サービスなど
情報の安心
＜ウェブサイトなどで＞
認証技術、暗号化技術、ウイルス対策など
＜買い物の決済で＞
認証技術、暗号化技術、電子決済システム、不正取引監視など
※上図の写真は、セキュリティ関連製品・サービスの一部を表すものであり、投資対象のすべてを表すものではありません。※写真はイメージであり実際と異なる場合があります。 また、すべてに投資するものではありません。
当ファンドにおける「セキュリティ」関連企業
私たちが心身ともに豊かで快適に暮らすためには、日常の安心が不可欠です。
当ファンドでは、私たちの日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業をセキュリティ関連企業とします。
1｜暮らしの安心
都市化の進展や社会情勢の変化などを受けて、ホームセキュリティへのニーズは年々高まっています。また、食品や製品の安全基準を満たすための規制数が増えており、検査機器・サービスの成長が期待できます。
関連銘柄例
サーモフィッシャーサイエンティフィック（米国）
・分析・検査機器、ソフトウェア、試薬などを手がけるライフサイエンス機器メーカー。
・医薬品メーカー、病院や臨床検査機関、研究機関、政府機関などが主な顧客。また、環境や食品分野にも検査ソリューションを提供。
国際基準（規制）数の推移
期間：1995年～2020年の5年毎および2022年
出所：ISO（国際標準化機構）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
2｜移動の安心
これまでのシートベルトやエアバッグなどの安全装置（パッシブセーフティ）に加えて、事故などの可能性を事前に検知し回避する「先進運転支援システム」などの技術（アクティブセーフティ）は、技術革新とともに急成長している分野のひとつです。
関連銘柄例
アプティブ（米国）
・先進運転支援システム（ADAS）、自動運転システムなど自動車の「安全」にかかわるソリューションの提供を行う自動車部品メーカー。
・GM、フォルクスワーゲンなど世界的な自動車企業が顧客に名を連ねる。
自動車における安全技術の進化
※写真はイメージであり、実際と異なる場合があります。
3｜情報の安心
スマートフォンの普及などもあり、世界のインターネットの利用者数は増加を続けています。その一方で、IoT（モノのインターネット）機器を狙ったサイバー攻撃が増加するなど、サイバーセキュリティの重要性は高まっています。
関連銘柄例
パロアルトネットワークス（米国）
・ネットワークセキュリティ分野で世界的大手企業。次世代ファイアウォールなどに注力しており、さらなる市場シェア拡大が期待される。
・PC、スマートフォンなども含め幅広いサイバーセキュリティのプラットフォームを顧客に提供できることが強み。
国内外からのサイバー攻撃関連通信数（年間）
期間：2015年～ 2022年
※NICTER（Network Incident analysis Center for Tactical Emergency Response）のダークネット観測網において1年間に観測されたサイバー攻撃関連通信数を示しています。数値は集計方法の見直し等により遡及修正される場合があります。
出所：情報通信研究機構（NICT）「NICTER 観測レポート2022」のデータを基にピクテ・ジャパン作成
※これらの個別銘柄についての記載は、特定銘柄の売買勧誘・推奨することを目的としたものではなく、価格動向の予測および当ファンドにおける銘柄の売買を示唆・保証をするものでもありません。
為替ヘッジありと為替ヘッジなし
為替ヘッジあり
為替ヘッジあり
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、「為替ヘッジなし」よりも値動きが小さくなる傾向があります。
なお、為替ヘッジコスト（ヘッジ対象通貨と円との短期金利差等が反映）がかかり、基準価額の下落要因になる場合があります。
為替ヘッジなし
為替ヘッジなし
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。そのため、実質的な組入通貨が円に対し安くなれば基準価額の下落要因となり、高くなれば基準価額の上昇要因となります。
※上記はイメージ図です。
運用プロセス
ピクテ独自の「ピュリティ（関連事業比率）」を重視した分析を行います。
事業全体に占めるセキュリティ関連事業比率を重視したスクリーニングで、セキュリティ関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。
※マザーファンドにおける運用プロセス ※運用プロセスは2023年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。
運用体制
運用責任者率いる当ファンドの運用チームは、セキュリティ分野の専門家などで構成されるアドバイザリー・ボードをはじめとした、様々なチームとの情報交換を通じて、セキュリティ分野に関する最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。
イブ・クレイマー
テーマ株式運用チーム
シニア・インベストメント・マネージャー
運用責任者
アレクサンダー・モートン
シニア・インベストメント・マネジャー
情報共有
ピクテ・ストラテジー・ユニット
パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
アドバイザリー・ボード
セキュリティ業界の専門家で構成されるメンバーからの助言を受け、定期的に業界動向をレビュー
スペシャリスト株式運用チーム
テーマ株式運用チーム
ESGチーム
リスク・マネジメント
※運用体制は2023年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。