安⼼へのニーズが成⻑を加速する

ピクテ・セキュリティ・ファンド
(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)

追加型投信/内外/株式

ファンドの特色

  1. 主に世界のセキュリティ関連企業の株式に投資します
  2. [為替ヘッジあり]原則として為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図ります
    [為替ヘッジなし]原則として為替ヘッジを行いません
  3. 年1回決算を行います
  • マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
  • マザーファンドの運用にあたっては、外国株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

生活に不可欠なセキュリティ

快適な生活を送る上で前提となる、安全や安心。セキュリティ関連製品・サービスは、その日常生活の安全・安心を支えるべく様々な場面で活躍しています。

セキュリティ関連製品・サービスの活躍の場
  • 上記はイメージ図です。

広がるセキュリティ関連市場

技術革新やグローバル化が進む中、安心へのニーズは日々高まりをみせています。そうした動きの中、様々な領域でセキュリティ関連市場が広がりを見せています。

情報の安心を支えるセキュリティ

デジタル化が加速し、ネットショッピングや電子決済(キャッシュレス決済)を利用する機会が増えています。
こうした便利なサービスを安心して利用できるためのサイバー・セキュリティなどのへのニーズが高まっています。

世界のeコマース(電子商取引)市場の推移

期間:2016年~2021年、2018年以降は予測

出所:「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)報告書」(平成30年4月、経済産業省)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

情報の安心を支える製品・サービスの例
移動の安心を支えるセキュリティ

グローバル化を背景に人やモノの移動が活発化する中、空港や港湾などのインフラ施設に高い安全性が求められています。
また、自動車の運転支援システムをはじめとした事故を未然に防ぐ技術が生まれるなど、技術革新と成長が見込まれています。

世界の安全運転支援システムの市場規模

出所:首相官邸ホームページのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

移動の安心を支える製品・サービスの例
暮らしの安心を支えるセキュリティ

消費者に支持される安全性の高い製品を確保することは、企業にとっての重要な課題となっています。
規制強化の動きなどもあり、消費者が利用する製品の品質や規格を維持・管理するための検査機器・サービスへのニーズが高まっています。

国際基準(規格)数の推移

期間:1995年~2015年

出所:首相官邸ホームページのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

暮らしの安心を支える製品・サービスの例

為替ヘッジありと為替ヘッジなし

「為替ヘッジあり」においては、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、「為替ヘッジなし」よりも値動きが小さくなる傾向があります。
「為替ヘッジなし」においては、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。そのため、実質的な組入通貨が円に対し安くなれば基準価額の下落要因となり、高くなれば基準価額の上昇要因となります。

  • 円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかります。

「ピュリティ」を重視した独自の銘柄選択

「ピクテ独自のピュリティ(関連事業比率)」を重視した分析を行います。
事業全体に占めるセキュリティ関連事業比率を重視したスクリーニングで、セキュリティ関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。

成長を取り込む運用プロセス
  • マザーファンドにおける投資プロセス。
  • 投資プロセスは2020年3月末のものです。今後変更される場合があります。

多様な視点を取り入れた運用体制

当ファンドの運用チームは、セキュリティ分野の専門家などで構成されるアドバイザリー・ボードなどをはじめとした、様々なチームとの情報交換を通じて、セキュリティ分野に関する最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。

運用チーム
イヴ・クレーマー
シニア・インベストメント・マネージャー
アレクサンダー・
モートン
シニア・インベストメント・マネージャー
レイチェル・
ベアタ
インベストメント・マネージャー
アンジャリ・
バスティアンピライ
シニア・プロダクト・スペシャリスト
  • リスク・マネジメント
  • 株式調査チーム
  • 新興国株式運用チーム
  • 先進国株式運用チーム
  • 小型株式運用チーム
  • ESGチーム
  • 運用体制は2020年3月末のものです。今後変更される場合があります。

ファンド関連動画