求めたのは、株式投資の一歩先

株式代替として下落リスクを意識した運用

アルテは、世界の富裕層などから高い評価を受けている運用を、日本の投資家専用に組成したファンドです。
相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン注1を目指します。
アルテ類似戦略注2は、特に過去の下落局面でその強みを発揮してきました。

注1
「長期的に株式と同程度のリターン」とは、短期金利+4%とピクテでは考えますが当リターンの獲得が実現することを示唆、保証するものでは一切ありません。また今後変更される場合があります。
注2
アルテ類似戦略は、英ポンド・ベースで運用されています。当資料においては、英ポンド建てのパフォーマンスを円ヘッジしたと仮定して試算、表示しています。
アルテ類似戦略と世界株式のパフォーマンス推移
日次、円ベース、期間:2014年12月9日~2018年2月28日
パフォーマンス推移のグラフ
アルテ類似戦略と世界株式の四半期別パフォーマンス比較
四半期、円ベース、期間:2015年第1四半期~2017年第4四半期
リーマン・ショック時のパフォーマンスのグラフ
  • アルテ類似戦略:ピクテSICAV II-ダイナミック・アセット・アロケーション-I GBPクラス(運用関連費用等控除後、英国ポンド・ベースを円ヘッジ)、世界株式:MSCI世界株価指数(配当込、円換算)、短期金利+4%:円LIBOR3ヵ月ものを使用し試算。為替ヘッジコストは簡便法(英国の短期金利(英国ポンドLIBOR1ヵ月物)-日本の短期金利(円LIBOR1ヵ月物))による計算であり、実際の為替ヘッジコストとは異なります。
    出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの類似戦略の実績は、英国ポンドベースの運用成果を円ヘッジしたと仮定したもので、アルテの運用実績ではありません。アルテには為替リスクがあります。当類似戦略はアルテとは投資対象、配分、リスク水準が一致するものではありません。また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
リスクとは異なり、金利収入以外のリターンは運用でコントロールすることはできません。したがってパフォーマンスが短期金利+4%ラインを中心に概ね一定の範囲で推移すると予想できるものではありません。将来のリターンが予想できない以上、パフォーマンスが短期金利+4%ラインから大きく離れたときパフォーマンスが短期金利+4%ラインに戻る確率が高まるということではありません。

他の資産と比べても

アルテの類似戦略の価格変動のブレは、過去の実績では世界株式の半分以下でした。米国ハイイールド米国REITと比べても、その安定性が際立ちます。
一方、リターンの平均は世界株式と同程度で、他の資産にも見劣りしない水準でした。

アルテ類似戦略と各資産の年間パフォーマンス比較
日次、円ベース、期間:2014年12月9日~2018年2月28日
パフォーマンス推移のグラフ
  • アルテ類似戦略:ピクテSICAV II-ダイナミック・アセット・アロケーション-I GBPクラス(運用関連費用等控除後、英国ポンド・ベースを円ヘッジ)、世界株式:MSCI世界株価指数(配当込、円換算)、米国REIT:FTSE NAREIT全リート・エクイティ指数(配当込、円換算)、米国ハイイールド債券:ICE BofAメリルリンチUS High Yield Index(円換算)、新興国株式:MSCI新興国株式(配当込、円換算)、為替ヘッジコストは簡便法(英国の短期金利(英国ポンドLIBOR1ヵ月物)-日本の短期金利(円LIBOR1ヵ月物))による計算であり、実際の為替ヘッジコストとは異なります。
    出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの類似戦略の実績は、英国ポンドベースの運用成果を円ヘッジしたと仮定したもので、アルテの運用実績ではありません。アルテには為替リスクがあります。当類似戦略はアルテとは投資対象、配分、リスク水準が一致するものではありません。また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
長期投資の効果はアルテ類似戦略の運用開始から約3年9ヵ月の検証であり、サンプル数が少ない点にご注意ください。

アルテの特色

  1. 相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターンを目指します
    • 「長期的に株式と同程度のリターン」とは、短期金利+4%とピクテでは考えます。
      注 上記リターンの獲得が実現することを示唆、保証するものでは一切ありません。また今後変更される場合があります。
  2. 魅力的な資産を厳選し分散投資します
    • 投資信託証券への投資を通じて、日本を含む世界の様々な地域やテーマの株式をはじめ、債券や金、REIT等のオルタナティブ資産への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
    • 長期的な成長が期待できる資産を投資対象候補として選定し、投資魅力度の高い資産に分散投資します。
  3. 市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更します
    • 市場の転換局面でダイナミックに資産配分を変更し、価格変動リスクを抑えながらリターンを追求します。特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。
    • 為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。

経験豊富な運用チーム

アルテは30年以上の運用経験を持つ責任者の率いる専門チームが、ピクテ・グループのマクロ経済エコノミストストラテジスト、株式・債券運用チーム等からの豊富な情報を活用し、運用を行います。
パートナー、株式・債券、バランスなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議(ピクテ・ストラテジー・ユニット)による主要資産の5年先の収益見通しを活用することで、ハウスビューに基づいた投資判断を行います。

運用体制
2018年3月末現在

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規律ある運用プロセス

過去の経験に基づいた適切な現状認識と規律ある運用プロセスが、再現性のあるパフォーマンスを可能にします。
詳細は、プロセス図の各ステップの“詳しく見る”をクリックしてください。

プロセス
2018年3月末現在



様々な資産に分散投資

アルテは、日本を含む世界の様々な地域やテーマの株式をはじめ、債券や金、REIT等のオルタナティブ資産への投資ならびにデリバティブ取引を行います。

ポートフォリオの組入状況
2018年5月末現在
  • ファンドの主要投資対象であるPGSFダイナミック・アロケーション・ファンドの状況です。投資資産は当ファンド独自の分類で分類・表示しています。※上記はあくまでも分散投資の状況を示すイメージ図であり、円グラフの幅は実際の投資比率とは一致しません。
上記は2018年5月末現在の資産配分比率であり、今後変更される場合があります。
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株式


種類
米国株式 コール オプション
銘柄名
S&P 500種指数 コール オプション 2018/6/29 @ 2725
銘柄説明

米国シカゴ・マーカンタイル取引所で取引される、米国経済の主要産業を代表する500銘柄で構成されるS&P 500種株価指数のコール・オプション。行使期限2018年6月29日、権利行使価格2,725ポイント。

将来の特定の期日(期間内)に、あらかじめ決められた特定の価格(権利行使価格)で購入(コール)する権利のこと。 例えば、株式のコール・オプションを買った場合は、あらかじめオプション料(プレミアム)を支払うことでオプションを手にすることができる。その後、権利行使価格よりも株価が上昇した場合には権利行使することで株式を受け取り、市場で株式を売却することで権利行使価格との差額分の利益を得ることができる。また、株価が下落した場合には権利を行使しなければよいので、現物の株式の売買に比べ、株価下落リスクを抑えた取引を行うことができる。


種類
英国株式 コール オプション
銘柄名
FTSE100指数 コール オプション 2018/7/20 @ 7500.000
銘柄説明

ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100銘柄で構成される株価指数であるFTSE100指数のコール・オプション。行使期限2018年7月20日、権利行使価格7,500ポイント。

将来の特定の期日(期間内)に、あらかじめ決められた特定の価格(権利行使価格)で購入(コール)する権利のこと。 例えば、株式のコール・オプションを買った場合は、あらかじめオプション料(プレミアム)を支払うことでオプションを手にすることができる。その後、権利行使価格よりも株価が上昇した場合には権利行使することで株式を受け取り、市場で株式を売却することで権利行使価格との差額分の利益を得ることができる。また、株価が下落した場合には権利を行使しなければよいので、現物の株式の売買に比べ、株価下落リスクを抑えた取引を行うことができる。


種類
米国ナスダック小型株式 先物
銘柄名
ナスダック 100 E-Mini 先物2018年6限月
銘柄説明

米ナスダック取引所に上場する、金融銘柄を除く時価総額上位100銘柄の時価総額加重平均によって算出されるナスダック100指数の先物。E-miniはこの先物を5分割して、従来の5分の1の資金で取引できるもの。最終決済月は2018年6月。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
日経平均株価指数 コール オプション
銘柄名
日経平均株価指数 コール オプション 2018/7/13 @ 23000
銘柄説明

日本を代表する225銘柄の上場株式の平均株価である日経平均株価指数の先物のコール・オプション。大阪取引所で取引される。行使期限2018年7月13日、権利行使価格23,000円。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。

将来の特定の期日(期間内)に、あらかじめ決められた特定の価格(権利行使価格)で購入(コール)する権利のこと。 例えば、株式のコール・オプションを買った場合は、あらかじめオプション料(プレミアム)を支払うことでオプションを手にすることができる。その後、権利行使価格よりも株価が上昇した場合には権利行使することで株式を受け取り、市場で株式を売却することで権利行使価格との差額分の利益を得ることができる。また、株価が下落した場合には権利を行使しなければよいので、現物の株式の売買に比べ、株価下落リスクを抑えた取引を行うことができる。


種類
米国小型株式 先物
銘柄名
E-mini ラッセル 2000 先物2018年6限月
銘柄説明

米国の資産運用コンサルタントであるフランク・ラッセル社が開発した米小型株指数であるラッセル2000の先物。シカゴ・マーカンタイル取引所で取引され、E-miniはこの先物を5分割して、従来の5分の1の資金で取引できるもの。最終決済月は2018年6月。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
オートメーション・ロボティックス株式(ETF)
銘柄名
iシェアーズ・オートメーション・アンド・ロボティックス UCITS(ETF)
銘柄説明

世界有数の資産運用会社である米ブラックロック社が提供する世界最大のシェアを持つ上場投資信託(ETF)のシリーズの一つで、自動化およびロボット関連銘柄で構成されるiSTOXXオートメーション・アンド・ロボティクス指数への連動を目指す。

Yahoo!financeで最新情報をチェック(英語)

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。


種類
日経平均株価指数 先物
銘柄名
日経平均株価指数先物2018年6限月
銘柄説明

日本を代表する225銘柄の上場株式の平均株価である日経平均株価指数の先物。大阪取引所で取引される。最終決済月が2018年6月。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
日本厳選株式
銘柄名
ピクテ - 日本株セレクション
銘柄説明

ピクテが運用するルクセンブルグ籍の日本株式ファンド。


種類
欧州株式
銘柄名
ピクテ - 欧州株式
銘柄説明

ピクテが運用する欧州株式ファンド。MSCI欧州株価指数をベンチマークとし、主に欧州主要国の株式に投資。


種類
米国金融株式(ETF)
銘柄名
iシェアーズ S&P 500 金融セクター UCITS ETF USD (Acc)(ETF)
銘柄説明

世界有数の資産運用会社である米ブラックロック社が提供する世界最大のシェアを持つ上場投資信託(ETF)のシリーズの一つで、世界の金融株を構成銘柄とするS&P500金融指数への連動を目指す。

Yahoo!financeで最新情報をチェック(英語)

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。


種類
エネルギー株式(ETF)
銘柄名
XトラッカーズMSCIワールド エネルギー指数 UCITS (ETF)
銘柄説明

世界最大規模の銀行グループであるドイツ銀行が提供する上場投資信託(ETF)のシリーズの一つで、MSCIワールド・エネルギー指数に連動する投資成果を目指す。

Yahoo!financeで最新情報をチェック(英語)

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。


種類
金鉱山株式(ETF)
銘柄名
iシェアーズ・ゴールド・プロデューサーズUCITS(ETF)
銘柄説明

世界有数の資産運用会社である米ブラックロック社が提供する世界最大のシェアを持つ上場投資信託(ETF)のシリーズの一つで、金の探鉱・生産を行う企業構成されるS&Pコモディティ・プロデューサーズ・ゴールド指数への連動を目指す。

Yahoo!financeで最新情報をチェック(英語)

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。


種類
鉱山株式(個別銘柄)
銘柄名
リオ・ティント
銘柄説明

1995年に英国に本拠を置くRTZとオーストラリアのCRAが統合して誕生した多国籍の鉱業・資源会社。日本には鉄鉱石、アルミニウム、石炭、銅、ウランなどを輸出。

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種類
鉱山株式(個別銘柄)
銘柄名
グレンコア
銘柄説明

スイスの鉱山開発および商品取引で世界最大手の多国籍企業であり、売上高はスイスの中でもトップクラス。2011年にロンドン証券取引所に上場。

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種類
日本金融株式(個別銘柄)
銘柄名
三菱UFJフィナンシャルグループ
銘柄説明

日本の金融持株会社であり、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱UFJリース、三菱UFJニコスなどの中核5社を中心とした金融グループ。三井住友フィナンシャルグループとみずほフィナンシャルグループとともに、日本の3大メガバンクの一角を形成。

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種類
鉱山株式(個別銘柄)
銘柄名
BHPビリトン
銘柄説明

オーストラリアのBHP社とイギリスのビリトンが統合した世界最大級の鉱業会社。鉄鉱石、ダイヤモンド、石炭、石油、ボーキサイト等を扱う。

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種類
日本金融株式(個別銘柄)
銘柄名
三井住友フィナンシャルグループ
銘柄説明

日本の金融持株会社であり、三井住友銀行、三井住友カード、三井住友ファイナンス&リース、日本総合研究所、SMBC日興証券を中心とする金融グループ。三菱UFJフィナンシャルグループとみずほフィナンシャルグループとともに、日本の3大メガバンクの一角を形成。

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種類
日本金融株式(個別銘柄)
銘柄名
みずほフィナンシャルグループ
銘柄説明

日本の金融持株会社で、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券を中核とする金融グループ。三井住友フィナンシャルグループと三菱UFJフィナンシャルグループとともに、日本の3大メガバンクの一角を形成。

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種類
鉱山株式(個別銘柄)
銘柄名
アングロ・アメリカン
銘柄説明

イギリスの国際的な鉱業・資源会社。鉄鉱石、マンガン、石炭、銅、ニッケルなどの非鉄金属、プラチナやダイヤモンドなどの貴金属・鉱物事業を手掛ける。

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種類
日本金融株式(個別銘柄)
銘柄名
三井住友トラスト・ホールディングス
銘柄説明

日本の金融持株会社で、三井住友信託銀行、三井住友トラスト・アセットマネジメント、日興アセットマネジメント、三井住友不動産などを中心とする金融グループ。三井住友フィナンシャルグループとは異なり、信託銀行を中核とする。

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種類
ユーロ株式 プット オプション
銘柄名
ユーロストックス50指数 プット オプション 2018/7/20 @ 3400.00
銘柄説明

スイスのインデックス提供会社であるSTOXXが算出する、ユーロ圏主要国の上位銘柄から算出されるユーロ・ストックス50指数のプット・オプション。 行使期限2018年7月20日、権利行使価格3,400ポイント。

将来の特定の期日(期間内)に、あらかじめ決められた特定の価格(権利行使価格)で売却(プット)する権利のこと。 例えば、株式のプット・オプションを買った場合は、あらかじめオプション料(プレミアム)を支払うことでオプションを手にすることができる。その後、権利行使価格よりも株価が下落した場合には、市場で株式を購入するとともに権利行使することで株式を売却することで、権利行使価格との差額分の利益を得ることができる。また、株価が上昇した場合には権利を行使しなければよいので、損失はオプション料として支払った金額に限定される。

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債券


種類
グローバル転換社債型新株予約権付社債(ETF)
銘柄名
SPDRトムソン・ロイター・グローバル転換社債(ETF)
銘柄説明

世界最大級の運用会社のステート・ストリートが提供する上場投資信託(ETF)シリーズの一つで、世界の転換社債で構成されるトムソン・ロイター・クオリファイド・グローバル・コンバーティブル指数に連動する投資成果を目指す。

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CB(Convertible Bondの略称)とも呼ばれる債券の一種で、株式に転換できる権利のついた社債のことを指す。株式に転換できる権利がついているため、利率は普通社債よりも抑えられているが、株価上昇時には株式に転換することで利益を得ることが期待できる。また、定期的な利子の受け取りや、償還日には額面で払い戻されるという社債としての特徴も有する。

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。


種類
ドイツ国債
銘柄名
ドイツ国債 0.5% 2028/2/15
銘柄説明

ドイツ国債、償還日:2028年2月15日、クーポン0.5%。


種類
米国国債(物価連動)
銘柄名
米国国債(物価連動) 1% 2048/2/15
銘柄説明

米国国債(物価連動国債)、償還日:2048年2月15日、クーポン1%。

物価上昇率(インフレ率)に応じて、債券の元金額が調整される債券のことを指す。通常の固定利付国債は利子収入と償還額は変動しないが、物価連動国債は元金額が変動することにより利子収入と償還額が変動する。


種類
米国国債(物価連動)
銘柄名
米国国債(物価連動) 0.625% 2024/1/15
銘柄説明

米国国債(物価連動国債)、償還日:2024年1月15日、クーポン0.625%。

物価上昇率(インフレ率)に応じて、債券の元金額が調整される債券のことを指す。通常の固定利付国債は利子収入と償還額は変動しないが、物価連動国債は元金額が変動することにより利子収入と償還額が変動する。


種類
米国中期・長期国債
銘柄名
米国中期・長期国債 1.75% 2022/6/30
銘柄説明

米国中期・長期国債、償還日:2022年6月30日、クーポン1.75%。


種類
イタリア国債先物
銘柄名
イタリア国債先物 2018年6限月
銘柄説明

イタリア国債先物、最終決済月は2018年6月。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
中国債券(現地通貨建て)
銘柄名
ピクテ - 中国債券(現地通貨建て)
銘柄説明

ピクテが運用する中国債券(現地通貨建て)ファンド。

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オルタナティブ資産


種類
コモディティ指数(ETF)
銘柄名
UBS ETF-CMCIコンポジットSF UCITS (ETF)
銘柄説明

世界最大級の金融機関であるUBSが提供する上場投資信託(ETF)シリーズの一つで、UBSブルームバーグ・コンスタント・マチュリティ・コモディティ・トータル・リターン指数(エネルギー、貴金属、鉱物等の先物指数で構成)に連動した運用成果を目指す。

Yahoo!financeで最新情報をチェック(英語)

金融商品取引所に上場している投資信託のことであり、Exchange Traded Fundの略称。多くは株式や債券など特定の指数に連動することを目指して運用が行われる。1日1回基準価額が算出されるインデックスファンドなどとは異なり、株式と同様に相場の動きを見ながらその時の時価で売買ができるという特徴がある。

一般的には、原油や天然ガス、金、銀、農産物などの実物資産を指す。コモディティの価格は、基本的には実物の需給に左右される面が多く、株式や債券などとは値動きの異なる資産とされている。また、インフレが進む局面では、コモディティ価格も上昇する傾向があるため、インフレに強い資産と考えられる。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
輸送アセットリース
銘柄名
アメデオ・エアー・フォー・プラス
銘柄説明

英国の投資管理会社。 航空機の取得、リース、販売を通じて利息収入や売買益の獲得を目指す。

船舶や航空機などを購入し、航空会社などに貸し出す(リースする)取引やその取引を行う企業などを指す。リース期間中はレンタル料を受け取ることができ、リース期間終了後は機体を売却することにより売却益を得ることが期待できる。


種類
原油 コール オプション
銘柄名
原油 コール オプション 2018/7 Call @ 75.000
銘柄説明

ニューヨーク・マーカンタイル取引所で取引される軽質スイート原油先物(WTI)のコール・オプション。行使期限2018年7月、権利行使価格75ドル。

特定の資産の売買に関して、あらかじめ取引する際の価格や数量などを約束し、将来の期日がきた時点で、約束した条件で売買を行う取引を指す。売買の価格などの条件を事前に決めておけるため、期日までの間の価格変動リスクを回避できるというメリットがある。 また、期日までに反対売買を行うことにより決済することもできるため、価格が上がりそうだと予想した場合には先物を購入し、予想通り価格が上昇したら売ることで利益を得ることが可能。


種類
エネルギー・プライベート・エクイティ・ファンド
銘柄名
リバーストーン・エナジー
銘柄説明

英国のクローズドエンド型プライベート・エクイティ・ファンド。投資対象は、原油や天然ガスの探索、生産、備蓄、運搬を行う企業。

東京証券取引所などの金融商品取引所に上場していない企業の株式のことを指す。プライベート・エクイティ投資には、ベンチャー企業に投資をするものや経営不振の企業の立て直しを行うものなど様々な種類がある。株式の換金性や流動性が限られる一方、企業価値を高められた場合には高いリターンが期待できる。

株式代替として下落リスクを意識した運用

アルテは相対的に価格変動リスクを抑えるため、市場環境に応じて資産配分を変更します。
特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。

アルテ類似戦略、世界株式のパフォーマンス[左軸]と資産配分の推移[右軸]
月次、円ベース、期間:2014年12月31日~2018年3月9日
ポートフォリオの組入状況
  • アルテ類似戦略:ピクテSICAV II-ダイナミック・アセット・アロケーション-I GBPクラス(運用関連費用等控除後、英国ポンド・ベースを円ヘッジ)、世界株式:MSCI世界株価指数(配当込、円換算)、為替ヘッジコストは簡便法(英国の短期金利(英国ポンドLIBOR1ヵ月物)-日本の短期金利(円LIBOR1ヵ月物))による計算であり、実際の為替ヘッジコストとは異なります。
    出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの類似戦略の実績は、英国ポンドベースの運用成果を円ヘッジしたと仮定したもので、アルテの運用実績ではありません。アルテには為替リスクがあります。
当類似戦略はアルテとは投資対象、配分、リスク水準が一致するものではありません。また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

市場イベントへの対応と投資手法の活用例

アルテの最終ポートフォリオは、リスク分析やコスト分析に基づき、直接投資なのかファンドを通じた投資なのか、もしくはデリバティブ取引等を活用するのかといった、具体的な投資手法を決定し構築されます。
市場イベント時には資産配分を変更するだけではなく、オプションなどデリバティブ取引も活用します。

類似戦略の資産配分変更例:チャイナ・ショック
日次、期間:2015年7月31日~2015年9月29日
類似戦略の資産配分変更の例:ブレグジット時
日次、期間:2016年6月20日~2016年7月20日
類似戦略の資産配分変更例:2018年2月急落時
日次、期間:2017年12月29日~2018年2月28日
  • アルテ類似戦略:ピクテSICAV II-ダイナミック・アセット・アロケーション-I GBPクラス(運用関連費用等控除後、英国ポンド・ベースを円ヘッジ)、世界株式:MSCI世界株価指数(配当込、円換算)、為替ヘッジコストは簡便法(英国の短期金利(英国ポンドLIBOR1ヵ月物)-日本の短期金利(円LIBOR1ヵ月物))による計算であり、実際の為替ヘッジコストとは異なります。※現金には先物も含まれます。
    出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの類似戦略の実績は、英国ポンドベースの運用成果を円ヘッジしたと仮定したもので、アルテの運用実績ではありません。アルテには為替リスクがあります。
当類似戦略はアルテとは投資対象、配分、リスク水準が一致するものではありません。また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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愛称「アルテ」の意味

それは、まさに投資の芸術
時に繊細に、時に大胆に。
投資対象を見極め
資産配分を変更することで
相対的に価格変動リスクを抑えながら
長期的に株式と同程度のリターンを目指す。

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