Article Title
マーケットの経験則で見た2020年の相場?
2019/12/30

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

マーケットには、「なぜそう動くのかはわからないけれども、よく当たっているかもしれない」とされる経験則があります。これを「アノマリー」と呼んでいます。たとえば、米国では大統領選挙の前年の株式市場が好調や、日本では毎年4月に株式市場が上昇しやすい(4月効果、新年度相場)などがそれにあたります。様々なアノマリーを知っておくことは投資判断を行う上で有益と考えられます。今回は2020年のマーケットを予想する上で、2つのアノマリーについての事例をご紹介します。



Article Body Text

米国の大統領選挙と株式市場

2020年は米国の大統領選挙が行われる年です。金融市場の最大の注目イベントと言っても良いでしょう。米大統領選挙と株式市場にはどのような関係があるのか、過去のデータを用いて検証を行います。
米大統領選挙にまつわるアノマリーとしては、前出の「大統領選挙の前年の株式市場が好調」が挙げられます。実際、1960年以降の米国株式の推移を見ると、NYダウ平均およびS&P500種指数ともに15回中14回上昇し、平均騰落率はそれぞれ+16%、+17%となっています(2019年含む。12月24日現在。以下同様)。

それでは大統領選挙の年はどうだったのでしょうか。同様の期間で検証するとNYダウ平均は15回中11回、S&P500種指数は15回中12回の上昇でした。平均騰落率はそれぞれ+5%、+7%と、大統領選挙の前年よりも低下したものの、おおむね堅調であったことがわかります。

大統領選挙のサイクルとNYダウ平均の騰落率

1960年~2019年(2019年は12月24日現在)

出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

また、大統領選挙で政党が変わると、選挙の年と翌年で株価の騰落が逆転する傾向があるようです。2020年の米国株が好調である中、政党が変わると翌2021年は要注意ということになります。いずれにしても、トランプ大統領が再選を果たすのか、民主党が4年ぶりに政権を奪還するのか、株式市場と併せてその動向が注目されます。

西暦末尾に「0」のつく年の株式市場

次に、西暦末尾の数字に関してマーケットを見ていきましょう。西暦の末尾に「7」のつく年は相場が荒れると、というアノマリーがあります。実際、1987年にはNY株式市場の大暴落(ブラックマンデー)、1997年にはアジア通貨危機、2007年にはサブプライムローン問題がありました。

それでは2020年の「0」がつく年はどうなのでしょうか。1960年以降の日米株価の推移を見ると、「0」のつく年の騰落率はNYダウ平均で+2%(6回中3回上昇)、日経平均株価で-4%(6回中4回下落)となりました。前年の「9」のつく年が例年おおむね好調であるため、その反動が「0」年にでてしまうのかもしれません。特に、日経平均株価は、西暦末尾の騰落率の中で「0」がつく年が最下位となっています。1989年の過去最高値の反動で90年の日経平均株価は大きく落ち込み、2000年はITバブルの崩壊でやはり株価は下落しました。2010年は欧州債務問題など海外の要因ではあるものの、日本株式にもマイナスの影響を受けました。

西暦末尾別の日経平均株価の騰落率

1960年~2019年(2019年は12月24日現在)

出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

このように過去においては末尾「0」の年は日本株には厳しい年でありました。しかし、裏を返せば絶好の買い場ともいえる年だったのではないでしょうか。なぜならば、末尾0の年の下落を境に、翌年以降は相場が堅調だったからです。

もちろん、アノマリーは、「これまでそのように相場が動いた」という経験則ですので、理論的な根拠を持つ訳ではなく、必ずその通りになるというものではありません。ただ、こうした経験則を参考にしている投資家もいるため、投資家心理を通じマーケットを動かしてしまうこともあります。ただの経験則か、されど経験則か。投資をする際のひとつの参考材料としてみてはいかがでしょうか。


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。




関連記事


自分のことは信用ならない 〜不要不急なお金のこと〜

投資では中途半端な姿勢が最も危険

新型コロナを受けて投資家が注目すべきポイント

せっかく投資をするなら制度を有効活用しよう

自分のお金を他人に増やしてもらうということ

自分のことは信用ならない 〜ノーポイント、ノーライフ〜