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株式投資の魅力とは?
森永 康平
2020/03/11

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概要

過去の記事「なぜ資産運用には投資信託がオススメなのか?」では、これから資産運用をする人には投資信託がいいと書きました。その理由は過去の記事を参照いただければと思いますが、決して株式投資がよくないという訳ではありません。どちらかを選ばなければいけないということもなく、両方やってみることもいいと思います。そこで、今回は株式投資の魅力を紹介していきましょう。



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株式投資の魅力は夢があること?

株式投資の魅力はなんでしょうか。本屋で投資コーナーに立ち寄ってみれば、「株式投資で〇〇億円を手に入れた」というような本をいくつも見つけることができるかと思います。株式投資の魅力の1つには大きく値上がりする可能性があるということが挙げられるでしょう。たとえば、日経平均は株価指数という複数の企業の株価から算出されているものですが、執筆現在(2020年2月17日時点)は23,500円前後となっています。日経平均がここから10倍に上昇するというのはなかなか想像しづらいですが、個別銘柄でこれから株価が10倍に上昇する可能性がある銘柄はいくつもあるでしょう。

もちろん、それだけ株価が上昇する可能性があるということは、その逆の可能性もあります。上場企業と聞くと、大きくて有名な企業ばかりだから、そう簡単には倒産しないだろうと思うかもしれませんが、下表を見てください。2000年以降の上場企業倒産数の推移をまとめたものになります。

2000年から2019年までの19年間を見てみると、上場企業の倒産がなかった年は2014年と2016年の2年だけで、それ以外は毎年1件以上が倒産しています。2011年以降は倒産件数はずっと1ケタとなっていますが、過去には30件以上が倒産した年もありました。2008年、つまりリーマンショックが起きた年です。

GAFAの例を見てみよう

大きなリターンが期待できるということは、同時にリスクも大きいということは分かっていただけたかと思いますが、魅力を語る記事ですから、実際に大きく株価が上がった例を見てみましょう。現在、世界を席巻するグローバル企業と言えば、GAFAとして総称されるGoogle、Amazon、Facebook、Appleでしょう。私たち日本人も多くの方がこの4社のサービスを利用しているはずです。誰もが知っている企業であり、決してお宝銘柄という訳ではありません。下表はGAFAそれぞれが株式市場に上場したタイミングで投資をしておいたら、現在どれほど儲かっていたかという表になります。

いちばんリターンが高いAmazonは11,761%というとてつもない上昇になっています。1997年5月に上場していますので、いまに至るまで23年間投資していればという前提にはなりますが、本当に優良な銘柄に投資が出来れば、長期間ずっと保有しながら資産を大きく増やせるといういい例かと思います。その他3社も大幅に上昇しています。

情報への感度が上昇する

株式投資の魅力は「お金」以外にもあると思います。株価はその企業の業績だけでなく、その企業が属する業界の動向、競合企業との比較情報、そしてその企業が売上を稼いでいる国の経済や、世界経済全体の影響を受けます。ということは、非常に多くの情報を毎日確認して、必要に応じて調査や分析もしていく必要があります。

これが投資未経験者や初心者には面倒だったり、難易度が高かったりするため、お手軽に分散投資が出来る投資信託を前回は勧めた訳ですが、これらの情報収集や調査・分析を国思わない人には株式投資もいいかもしれません。株式投資をしたからといって、必ず資産が増えるとは限りませんが、株式投資を通して情報への感度が上昇し、経験や知識が身に付いていくことは断言できますから、これも株式投資の魅力の1つと言えるかもしれません。

コア・サテライト戦略のススメ

冒頭にも書きましたが、株式投資と投資信託は片方を選ばなくてはいけないものではありません。当然、両方同時に投資してもいいのです。そこで、コア・サテライト戦略をお勧めしたいと思います。

コアというのは核。サテライトは衛星を意味します。つまり、長期的な資産形成のために、運用資産の大部分、つまりコアの部分は投資信託を活用して手軽に分散投資・積立投資をし、一部の資金をサテライトとして、個別株式に投資をしてみるという戦略です。

具体的に投資比率が決まっている訳ではありませんが、たとえば投資資産の8割~9割は販売手数料がかからず、信託報酬も低いインデックスファンドを積み立てていき、残りの投資資産を自分が成長を見込む企業の株へ投資するという方針にして、過度なリスクを取らずに資産形成をしつつ、株式投資を通して情報への感度も上昇させていくといいでしょう。

森永 康平
株式会社マネネCEO
経済アナリスト

証券会社や運用会社にてアナリスト、ストラテジストとして日本の中小型株式や新興国経済のリサーチ業務に従事。
業務範囲は海外に広がり、インドネシア、台湾などアジア各国にて新規事業の立ち上げや法人設立を経験し、事業責任者やCEOを歴任。現在は複数のベンチャー企業のCOOやCFOも兼任している。
​著書に『親子ゼニ問答』(角川新書)
日本証券アナリスト協会検定会員。


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