S&P500種指数 コール オプション 2019/4/30 @2850
米国シカゴ・マーカンタイル取引所で取引される、米国経済の主要産業を代表する500銘柄で構成されるS&P500種株価指数のコール・オプション。行使期限2019年4月30日、権利行使価格2850ポイント。
追加型投信/内外/資産複合
アルテは、世界の富裕層などから高い評価を受けている運用を、日本の投資家専用に組成したファンドです。
相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン注1を目指します。
アルテ類似戦略注2は、特に過去の下落局面でその強みを発揮してきました。
アルテ類似戦略と世界株式のパフォーマンス推移
アルテ類似戦略と世界株式の四半期別パフォーマンス比較
アルテの類似戦略の価格変動のブレは、過去の実績では世界株式の半分以下でした。米国ハイイールドや米国REITと比べても、その安定性が際立ちます。
一方、リターンの平均は世界株式と同程度で、他の資産にも見劣りしない水準でした。
アルテ類似戦略と各資産の年間パフォーマンス比較
・「長期的に株式と同程度のリターン」とは、短期金利+4%注とピクテでは考えます。
・投資信託証券への投資を通じて、日本を含む世界の様々な地域やテーマの株式をはじめ、債券や金、REIT等のオルタナティブ資産への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
・長期的な成長が期待できる資産を投資対象候補として選定し、投資魅力度の高い資産に分散投資します。
・市場の転換局面でダイナミックに資産配分を変更し、価格変動リスクを抑えながらリターンを追求します。特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。
・為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。
アルテは、日本を含む世界の様々な地域やテーマの株式をはじめ、債券や金、REIT等のオルタナティブ資産への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
ポートフォリオの組入状況
ピクテが運用する世界の株式の中から高質な銘柄に投資するファンド。
新興国の株価指数を各国の株式時価総額をベースに合成したMSCI Inc.が開発した株価指数の先物。最終決済月:2019年6月。
米国シカゴ・マーカンタイル取引所で取引される、米国経済の主要産業を代表する500銘柄で構成されるS&P500種株価指数のコール・オプション。行使期限2019年4月30日、権利行使価格2850ポイント。
世界有数の資産運用会社である米ブラックロック社が提供する世界最大のシェアを持つ上場投資信託(ETF)のシリーズの一つで、金の探鉱・生産を行う企業で構成されるS&Pコモディティ・プロデューサーズ・ゴールド指数への連動を目指す。
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ピクテが運用するヘルス関連株式ファンド。
シンガポール取引所で取引されるFTSE中国A50株価指数の先物。中国A50株価指数は、中国A株の大型株50銘柄で構成される指数の先物。最終決済月:2019年4月。
ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100銘柄で構成される株価指数であるFTSE100指数の先物。最終決済月:2019年6月。
ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100銘柄で構成される株価指数であるFTSE100指数のコール・オプション。行使期限:2019年4月18日、権利行使価格:7375ポイント。
スイスのインデックス提供会社であるSTOXXが算出する、ユーロ圏主要国の上位銘柄から算出されるユーロ・ストックス50指数構成銘柄の普通配当総額を指数ポイントで算出し、これを原資産とする先物。最終決済月:2019年12月。
香港証券取引所に上場している時価総額や流動性の観点から選定された最大50銘柄で構成される株価指数である香港ハンセン指数のコール・オプション。行使期限:2019年4月29日、権利行使価格:30000ポイント。
ピクテが運用するルクセンブルグ籍の日本株式ファンド。
スイスのインデックス提供会社であるSTOXXが算出する、ユーロ圏主要国の上位銘柄から算出されるユーロ・ストックス50指数のコール・オプション。行使期限:2019年4月18日、権利行使価格3425ポイント。
シンガポールの金融サービス会社。子会社を通じて、多岐にわたる金融サービスを提供する。主な業務は、モーゲージローン、リース、買取選択権付リース(ハイヤーパーチェス)、信託・受託業務、資金運用、 コーポレートアドバイザリー、証券仲介など。シンガポール国債のプライマリーディーラーを務める。
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シンガポールの商業銀行。主な業務には、預金、法人・個人向け融資、国際貿易金融、投資銀行業、プライベートバンキング、トレジャリー、証券仲介、保険、クレジットカード、現金管理および資産管理などがある。
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インドネシアの商業銀行。シャリーア(イスラム法)に基づいた銀行業務も提供。
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インドネシアの国有銀行。商業・個人向け銀行業務に従事する。
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インドネシアの国営銀行。バンク・ブミ・ダヤ、バンク・ダカン・ネガラ、インドネシア輸出入銀行、インドネシア開発銀行の4行合併により設立。商業銀行サービスを提供。
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インドネシアの商業銀行。証券管理・事務代行、信託、金融機関の年金基金管理にも従事。子会社を通じて、リース、消費者金融サービスも提供。
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工業用不動産投資信託。 事業・サイエンスパーク不動産、総合開発、施設、娯楽・小売(IDAR)不動産、ハイテク工業用不動産・データセンター、軽工業不動産、工場ビル、物流・配送センターなどに投資する。
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商業用不動産投資信託。シンガポールで収益性のある商業用不動産に投資する。
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小売物件に投資する不動産投資信託。収益性のある小売店舗用資産の保有と投資に従事する。シンガポールを拠点に事業展開。
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フィリピンの商業銀行。借入、貸付、 貿易融資、送金、資金決済、投資銀行業務、貯蓄などのサービスを提供。
フィリピンの総合銀行。自国および外国通貨建て預金のほか、融資、手形割引、貿易金融、外国為替取引、証券取引、信託・ 投資、資金管理、投資銀行業務、保険商品などのサービスを提供する。
フィリピンの商業銀行。子会社を通じて商業銀行を営むほか、ATM、デビットカードシステム、クレジットカード、電子キャッシュカード、インターネットプラットフォームなどのサービスを提供。
米国シカゴ・マーカンタイル取引所で取引される、米国経済の主要産業を代表する500銘柄で構成されるS&P500種株価指数のプット・オプション。行使期限2019年4月30日、権利行使価格2650ポイント。
スイスのインデックス提供会社であるSTOXXが算出する、ユーロ圏主要国の上位銘柄から算出されるユーロ・ストックス50指数の先物。最終決済月:2019年6月。
米国シカゴ・マーカンタイル取引所で取引される、米国経済の主要産業を代表する500銘柄で構成されるS&P500種株価指数のプット・オプション。行使期限2019年4月30日、権利行使価格2700ポイント。
オーストラリア長期国債、償還日:2027年4月21日、クーポン:4.75%。
オーストラリア長期国債、償還日:2028年5月21日、クーポン:2.25%。
ピクテが運用する新興国債券(ドル建て)ファンド。
ピクテが運用する新興国債券(現地通貨建て)ファンド。
米国国債(物価連動)、償還日:2028年7月15日、クーポン:0.75%。
世界最大級の運用会社のステート・ストリートが提供する上場投資信託(ETF)シリーズの一つで、世界の転換社債で構成されるトムソン・ロイター・クオリファイド・グローバル・コンバーティブル指数に連動する投資成果を目指す。
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米国超長期国債、償還日:2049年2月15日、クーポン:3%。
メキシコ中期国債、償還日:2023年12月7日、クーポン:8%。
ピクテが運用する中国債券(現地通貨建て)ファンド。
アイルランド籍のUCITS適格上場取引型金融商品。スポット金価格(ロンドン午後決め値)に連動する投資成果を目指す。
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世界的な保険・金融グループであるアクサが運用する不動産関連企業の株式や債券へ投資するルクセンブルグ籍のファンド。
英国領ジャージーでサービスを提供する投資管理会社。投資対象は海上輸送関連のリース等の資産。
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英国の投資管理会社。 航空機の取得、リース、販売を通じて利息収入や売買益の獲得を目指す。
英国のクローズド エンド型プライベート・エクイティ・ファンド。投資対象は、原油や天然ガスの探索、生産、備蓄、運搬を行う企業。
アルテは相対的に価格変動リスクを抑えるため、市場環境に応じて資産配分を変更します。
特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。
アルテ類似戦略、世界株式のパフォーマンス[左軸]と資産配分の推移[右軸]
アルテの最終ポートフォリオは、リスク分析やコスト分析に基づき、直接投資なのかファンドを通じた投資なのか、もしくはデリバティブ取引等を活用するのかといった、具体的な投資手法を決定し構築されます。
市場イベント時には資産配分を変更するだけではなく、オプションなどデリバティブ取引も活用します。
類似戦略の資産配分変更例:チャイナ・ショック時
類似戦略の資産配分変更の例:ブレグジット時
類似戦略の資産配分変更例:2018年2月急落時
過去の経験に基づいた適切な現状認識と規律ある運用プロセスが、再現性のあるパフォーマンスを可能にします。
プロセス
アルテは約20年の運用経験を持つ責任者の率いる専門チームが、ピクテ・グループのマクロ経済エコノミスト、ストラテジスト、株式・債券運用チーム等からの豊富な情報を活用し、運用を行います。
パートナー、株式・債券、バランスなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議(ピクテ・ストラテジー・ユニット)による主要資産の5年先の収益見通しを活用することで、ハウスビューに基づいた投資判断を行います。
パートナー、株式・債券、バランスなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。