愛称:NO.1

ピクテ日本ナンバーワン・ファンド
(毎月決算実績分配型)

追加型投信/国内/株式



ファンドの特色

1. 主にわが国のナンバーワン企業の株式に投資します

2. 毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います


※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
※資金動向、市況動向などによっては、上記のような運用ができない場合があります。


日本が世界に誇る "ナンバーワン企業" に厳選投資


当ファンドは、優良企業に厳選投資するアクティブ・ファンドです。優れたブランド力、技術力、商品・サービス開発力、マーケティング力を有し、業界トップシェアを誇る企業、または今後それが期待される企業(=“ナンバーワン企業”)にのみ投資します。


一般的なインデックス・ファンドと当ファンドの投資イメージ


※上記はイメージであり実際とは異なる場合があります。


関連銘柄例




トヨタ自動車


自動車で世界NO.1

ハイブリッド車で先行するなど、環境技術面でも業界をリード。






東レ


炭素繊維で世界NO.1

航空機向け拡大に加え中長期的に自動車向けにも期待。






信越化学工業


半導体用シリコンウエハー、塩化ビニル樹脂で世界NO.1

競争力を背景に収益性に優れる化学メーカー。






ニトリホールディングス


家具の製造・販売で国内NO.1

お手頃な価格帯の家具・インテリアを中心に、全国で約600店舗を展開。都心部にも積極進出。




※当ページの銘柄の「NO.1」とは、その分野でのトップシェア(売上高等)を意味します。
※上記の関連銘柄例は、あくまで参考として一例を紹介するものであり、個別銘柄の勧誘・推奨を目的としたものではありません。実際の投資対象は、これら銘柄例に限るものではなく、また投資しない場合があります。表示した商標は、ファンドの運用を行うピクテ投信投資顧問株式会社の商標ではありません。
出所:各企業の資料等を使用しピクテ投信投資顧問作成


ナンバーワン企業はなぜ強いのか


ナンバーワン企業は、キャッシュフロー創出力、安定した財務基盤を背景に、継続的に技術開発や投資活動を行い、更なる競争優位を生み出します。



運用はグローバル視点から


世界中にいる競合企業との比較を正しく行うため、日本株式への投資ではグローバルな視点から銘柄選択を行うことの重要性が増しています。

当ファンドの運用では、東京とロンドンで共同で運用を行い、国内外の視点に基づき投資銘柄を選定しています。


運用チーム

東京


ロンドン


※運用体制は2019年12月現在のものです。今後変更される場合があります。

投資銘柄選定のプロセス


※マザーファンドにおける投資プロセス。
※投資プロセスは2020年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。

毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います


毎月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。

収益分配金額は、基準価額の水準および市況動向等を勘案して委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。

  • 原則として決算時の基準価額が1万円を超えている場合は、1万円を超える部分の額の範囲内で分配金額を決定します(1万円を超える部分の額が少額の場合には、分配を行わないこともあります)。
  • 4月および10月の決算時においては、上記に加えて利子・配当等収益を勘案したうえで、分配金額を決定します。

分配のイメージ


※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

ピクテ日本ナンバーワン・ファンド(毎月決算実績分配型)


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。