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ピクテとiTrust日本株式のESGに対する取り組み
2021/02/16

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概要

ピクテでは、責任ある資本主義の観点にたち、経済とその市民社会、自然環境の相互作用を重視しています。その一環として、ESGに取り組んできました。iTrust日本株式では、選別型のESG投資手法に加え、企業との対話に取り組んでいます。



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ピクテではグループとして、長期的にESGに取り組んできました

 

ピクテは1805年の設立より、常にお客様の資産を長期的に保全することに努め、将来の世代の社会のことについて思いを巡らせてきました。「資産保全」は私たちの努力だけではなく、健全な社会があるからこそ実現できると考えています。ピクテでは責任ある資本主義の観点にたち、経済とその市民社会、自然環境の相互作用を重視しています。その一環として、ESGに取り組んできました。例えば、ピクテ・グループ全体で非人道的武器(対人地雷、化学兵器、クラスター爆弾等)関連企業への投資を除外しています。また、環境に配慮し、本社の屋上に太陽光パネルを設置、IT設備から生じた熱を再利用するなどにも取り組んでいます。

図表1:ピクテ本社の屋上の太陽光パネル

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

ESGとは、どのようなものなのでしょうか。ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の英語の頭文字をとったもので、投資の世界で重視されています。環境面では、二酸化炭素排出量の削減、省資源化や再生可能エネルギーの導入等、企業が環境に対する悪影響の軽減に取り組んでいるかなどが考慮されます。次に社会面では、地域活動への貢献、労働環境の改善や女性活躍、多様性の推奨等、より平等で健全な社会の実現に貢献しているかが評価されます。最後に、企業統治面では、取締役会の構成(社外取締役の登用や多様性)やガバナンスの実効性等、収益を上げつつ、不祥事を防ぐ経営を行っているかなどが問われます。

合わせて「ピクテのESG投資と取り組みについて」もご覧ください。(https://www.pictet.co.jp/content/pamweb/jp/ja/featured/pictet-esg.html

図表2:企業を取り巻くESGのイメージ

出所:ピクテ投信投資顧問作成

 

iTrust日本株式では、選別型のESG投資手法に加え、企業との対話に取り組んでいます。

当ファンドでは、選別型というESG投資の手法を採用しています。ESGの観点から投資対象としてふさわしくない企業を除外しています。具体的には非人道的武器の生産にかかわっている企業等を投資対象から除外しています。また、投資判断にESGの要素を統合しています。各企業の事業の成長機会とリスクを幅広く理解することが必要だと考え、個別企業の評価にあたって財務情報のみではなく、ESG要素を企業調査や投資判断に組み込んでいます。

加えて、投資先企業に対して、経営やESGに関する問題点の提起や解決に向けた取り組みについて対話を進めています。短期的な業績拡大のみを追い求めるのではなく、中長期的な視点で企業に働きかけ、持続的な成長と企業価値向上を促しています。また、株主総会においても、長期的な投資家として議決権を行使しています。




ピクテでは、今後も持続的で健全な社会を実現するために、投資のみならず、事業全体を通して社会的課題に取り組む方針です。なぜなら、これを実践することで、現在および将来の世代の社会に貢献し、それで初めてお客様の資産を長期的に保全することが実現できると考えているからです。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrust日本株式



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